2024年急成長の8テーマ 日本の最強技術79社 #予告Photo:Choreograph/gettyimages

半導体、EV(電気自動車)、素材、脱炭素、次世代車……機関投資家や市場関係者が注目するこれらの業界には巨大な投資マネーが流れ込んでいる。その中心にいるのは“最強レベル”の技術力を持ったものづくり企業だ。中でも日本には各分野で世界トップを走る企業が多数ひしめいている。中長期的に高い競争力を持ち、2024年の株式市場で注目を集めそうな最強技術企業はどこか?特集『2024年急成長の8テーマ 日本の最強技術79社』で12月25日(月)から30日(土)までの全6回にわたり、業界屈指の目利きが厳選した企業を一挙紹介する。(ダイヤモンド編集部)

#1 12月25日(月)配信
東京エレクトロン、TOWA、ディスコ…半導体需要の起爆剤「生成AI」の波に乗る最強技術企業【15社】

2024年急成長の8テーマ 日本の最強技術79社 #1Photo:sankai/gettyimages

 半導体市場は2024年に空前の活況を迎えそうだ。その起爆剤は「ChatGPT」に代表される「生成AI」ブームだ。AIに不可欠な先端半導体に巨大な需要が発生しており、世界の半導体メーカーに製造装置や技術・材料を供給する、“技術に強み”を持つ日本企業にも強い追い風が吹き始めている。

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#2 12月26日(火)配信
豊田自動織機、UBE、セーレン…「EVシフト」加速で自動車メーカーが頼りにする最強技術企業【15社】

2024年急成長の8テーマ 日本の最強技術79社 #2Photo:Yuichiro Chino/gettyimages

 自動車メーカーの“EV(電気自動車)シフト”加速で、クルマを構成する数万点の部品のほか、生産ラインも大きく様変わりしようとしている。車載半導体や車体材料ではEVに特化した高性能品のほか、割高なEV製造コストの低減を可能にする製造技術の需要が拡大している中、これらの技術分野で優位性を持つ日本の部品サプライヤーが世界的に注目されている。

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#3 12月27日(水)配信
信越化学、レゾナック、クレハ…「素材力」で世界の電池&半導体メーカーを支える最強技術企業【15社】

2024年急成長の8テーマ 日本の最強技術79社 #3Photo:Vertigo3d/gettyimages

「生成AI」に不可欠の先端半導体やEV(電気自動車)の動力源として主役のリチウムイオン電池の“最終製品”メーカーは、海外勢が占めている。しかし、それらの製品の「素材」を生産する化学メーカーは、日本勢が強さを見せる領域だ。日本の「最後の牙城」ともいえる素材業界は、世界的な個人消費の回復で市場環境が大きく改善しそうだ。

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#4 12月28日(木)配信
ダイキン、不二油、レノバ…「脱炭素」時代に省エネ&CO2削減で先行する最強技術企業【15社】

2024年急成長の8テーマ 日本の最強技術79社 #4Photo:Andriy Onufriyenko/gettyimages

 CO2排出削減目標が厳しさを増す中で、企業も「脱炭素」への取り組みをアピールしなければビジネスに支障を来す時代になった。こうした中、再生可能エネルギーを供給する電力・ガス会社のほか、高い省エネルギーを実現する技術・製品を持つ企業の市場での評価が急速に高まっている。日本にも技術力で「脱炭素」を実現しようとしている企業がある。

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#5 12月29日(金)配信
出光、イビデン、第一三共…車載用全固体電池・半導体製造法・がん治療薬の「革新技術」で強い最強技術企業【15社】

2024年急成長の8テーマ 日本の最強技術79社 #5Photo:CHRISTOPH BURGSTEDT/SCIENCE PHOTO LIBRARY/gettyimages

 2024年の株式市場で大きな注目を集めそうな新技術が三つある。EV(電気自動車)で活用が期待される新型バッテリー「全固体電池」、微細化の限界に直面する半導体のブレークスルー技術「チップレット」、がん細胞だけを狙って攻撃する新治療薬「ADC(抗体薬物複合体)」だ。いずれも実現には高い技術力が必要だが、これらの技術の実用化や基盤技術・部材で日本企業は世界トップレベルにある。

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#6 12月30日(土)配信
デンソー、ソニー、イーソル…「次世代車」の“頭脳”と“快適空間”を実現する最強技術企業【10社】

2024年急成長の8テーマ 日本の最強技術79社 #6Photo:gorodenkoff/gettyimages

 次世代のクルマの輪郭が明確になりつつある。動力で見ると「EV(電気自動車)」であり、自動運転など新機能で見れば「SDV(ソフトウエア・デファインド・ビークル)」になることは確実だ。SDVとはソフトを更新することで“進化”していくクルマだ。世界の自動車メーカーがSDVにかじを切る中、日本には「SDV化」に必須の技術やコンテンツを提供する潜在力を持った企業が集積している。

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