現在は徐々にテレビの視聴時間も視聴率も下降し、広告媒体としてのテレビの力は弱まったため、テレビ広告の価格も下がっています。逆に広告主は、テレビ以外にも広告の選択肢が増えるので、相対的にテレビへの広告費の配分を減らします。テレビ局の収入は減少するので番組制作費も削る必要があります。
このようにしてテレビ局の立場が弱くなると、スポンサーである広告主の顔色を窺うようになります。問題が起きてスポンサーが降板する事態を避けるため、上層部や営業担当は気を使い、自由な番組制作を制限します。クレームになれば、あっという間にネットで拡散してしまうので、物を壊すなどの危険なシーンや、少しでも叩かれそうな内容はカットです。こうして、評判になるような面白い番組は生まれにくくなります。
若者向けの番組を
テレビ局が作らないワケ
振り返ればテレビが影響力をもっていた古き良き時代のヒット番組には、公序良俗に少々反する内容もありました。それが面白さにつながる面もあったのです。それでも当時は、クレームの手段が少なかったこともあり、あまり表立った問題にはなりませんでした。時が経って今、変化する環境の中でテレビは苦しみ、悪循環にはまっています。それを横目にYouTubeが、少しずつ確実に視聴者を奪っている状況です。
