仕事ができるかどうかは、会食・食事会の「仕切り力」でわかる――
面倒な雑務の代名詞「幹事」「食事会設定」は、社会人として逃れられない悩みの一つだ。「たかが会食」と捉えて適当にこなすと、クライアント・上司からの評価が大きく下がりかねない。
しかしこの一見、何の役にも立たなさそうな“貧乏くじ”に、実は「千載一遇のチャンス」が隠されていることを、見逃してはいないだろうか?
『ビジネス会食 完全攻略マニュアル』では、“広告代理店卒・アルコールに弱い(1,2杯が限界)・非体育会系の著者”が、最大28会食/月を乗り越えて身につけた「実務に即したメソッド」を紹介している。
会食・社内飲み会・送別会・歓迎会など、古今東西すべての食事会で今日から使える本書。
今回は特別に、「忘年会で失敗しないための方法」について紹介しよう――。
会費周りはまず「前年を踏襲」しよう
会費周りも忘年会幹事の悩みのタネの一つだ。自分一人で会費の傾斜を考えると迷路入りする場合が多い。
忘年会が経費で賄われる会社以外は、会費を徴収する形になるだろう。事業部単位で行われるような大型の忘年会であれば経費で開催される場合もあるだろうが、所属課やチームのように人数のくくりが小さくなればなるほど、会費制になっていく傾向にある。
こういった時は、まず、過去の傾向を知ることから始めよう。つまり、昨年忘年会が開始された際の会費徴収ルールについてリサーチするのだ。企画が前年踏襲であると「捻りがない」と参加者に思われてしまうリスクがあるが、会費徴収については前年と同様の仕切りであればそう文句は出ないはずだ。自分が過去忘年会に参加したことがあればそのときの会費徴収のメールを、新入社員や部署異動したばかりであれば、仲のいい先輩に「昨年の会費徴収のメールを転送いただけませんでしょうか」と言えば話は早い。
大抵役職で傾斜がつけられているだろう。その場合「どの役職に、どれくらい傾斜がつけられているかの掛け率」を学び、今回の参加者に当てはめてみよう。
会費徴収は「参加時に」終わらせるのが吉
その後、次のように確認を取ろう。
忘年会後、役職の高い人間が傾斜でフラストレーションをためないよう、このように事前に話を通しておくのがお勧めだ。部長クラスに確認を取れば、まずトラブルになることはない。
最後に、会費徴収は手間がかかる。許されるのであれば参加時に会費を徴収するのが最も楽だ。
とはいえいまだに忘年会後のパターンも多くあると推察している。忘年会の会費徴収は幹事もしくは一番下の年次の者が担当する場合が多いだろう。私が広告代理店に所属していたときは会費の回収に奔走し、債権が焦げ付いたことも幾度となくあったものだ。
トラディショナルな会社の場合は、メール本文に傾斜表を貼り、立て替えた人の口座番号を書いた上で「上記口座への振り込みか、もしくは対面で◯◯に渡してください」と伝えるのがスタンダードである。会社によっては、PayPayなどの電子マネーのIDも記載しておくとよいだろう。
(本記事は、『ビジネス会食 完全攻略マニュアル』の一部を抜粋・編集・加筆したものです)