つまり、2～4年という勤続期間は「自分に合うかどうかを判断する時間」と「転職市場で評価される実績」の両方を得られる、バランスの取れたタイミングと受け止められているという訳だ。

　一方で、企業の立場からは「育成に手をかけ、ようやく独り立ちし始めた段階で辞められるのが最も痛手」という声もあった。採用担当者からすれば、2～3年という比較的短い勤続期間で離職した候補者に対し、「採用してもすぐ辞めてしまうのではないか」と不安を抱く可能性がある。

　そのため、職場に違和感を覚えた場合でも、すぐに転職するのではなく、業務改善の提案や社内公募制度を活用したキャリアチェンジに挑戦することが望ましい。その上で、「改善に取り組んだが環境や役割の制約により実現が難しかったため、転職を決断した」と説明できれば、採用側にも前向きな姿勢として伝わるだろう。

　最低限勤めるべき年数に「2～3年未満」「3～4年未満」と回答したOpenWorkキャリアユーザーのコメントを見てみよう。

「経験上会社の良いところと悪いところが見えてくるのは2～3年かかると思うから」（法人営業）

「短期離職は経歴に傷が付きかねないため、2、3年はいた方が安心だと思う。面接で短期離職の理由を聞かれることもないですし」（システム開発）

「転職活動を通して、勤務期間はかなり大事でした。3年未満だと中々納得のいく年収でオファーがでず、4年ほど働いた結果、良い条件で転職できました。なので、最低3年は必要だと思います」（調達）

「（3年程度勤務すれば）異動なども自主申告で実現し自分の適正性も解る判断材料にもなることと思いますし、概ね2～3年周期で企業の短期的な事業方針の見直しも行われると思いますので妥当だと思います」（一般事務）