Photo by Shuhei Inomata
三井物産の足元の決算は、資源安の逆風を受けて減益となった。だが、稼ぐ力そのものは依然として底堅く、同社は国内屈指の高待遇企業として君臨し続けている。今回はそんな三井物産を取り上げる。高水準の給与を得ている同社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。特集『5世代格差の残酷！主要100社26年版「20年間年収推移」氷河期、バブル…どの世代が損をした？』（全39回）の＃14では、過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内のランクを独自試算した。その結果、シニアが割を食い、「勝ち組」が若手世代となる構図が浮かび上がった。（ダイヤモンド編集部編集委員 清水理裕）
資源安の逆風でも底堅い「稼ぐ力」
平均年収は約2000万円の超高待遇
総合商社大手の三井物産は、足元で資源安の逆風にさらされている。2025年4～12月期の連結純利益は前年同期比6％減の6119億円だった。中国経済の不振を背景に、鉄鉱石や原料炭の市況が低迷し、金属資源事業の利益が減少。加えて、持ち分法適用会社のJA三井リースに絡む損失計上も足を引っ張った。
26年3月期通期の純利益見通しは8200億円に据え置いた。また、営業キャッシュフローから運転資金の増減などを除いた「基礎営業キャッシュフロー」は通期で9500億円へと上方修正しており、稼ぐ力そのものは底堅い。
そもそも三井物産は、資源価格の波に翻弄されるだけの会社ではない。業績変動の大きい資源分野への依存を和らげ、純利益1兆円を優に超す水準を継続的に生み出せる体制づくりを急いでいる。
昨年12月にはオーストラリアで5年ぶりに新たなLNG（液化天然ガス）生産を開始し、持ち分生産量が1割増える。さらに、化学品や生活産業、ICT（情報通信技術）事業といった非資源分野を伸ばし、収益基盤の一層の安定化を図っている。
そんな三井物産といえば、超高待遇の企業として有名だ。直近の平均年間給与は1996万円と高く、日本企業の中でも特に高給の企業として知られている。
同社の中で、年齢別に長期で年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたのか？ダイヤモンド編集部は、過去20年間を10年刻みにして、「5世代の年収」と「主要100社内の年収ランク」の推移を独自に試算した。
対象としたのは、2000年代から現在までの、20～50代の現役世代から、60代と70代のOB世代まで。「それぞれの世代はこの20年で給料を幾らもらっていたのか」「その会社の中ではどの世代が得をしたのか」「日本の主要企業100社の中で、年収序列は高かったのか」。これらを徹底検証し、47項目のデータとして残酷なまでの格差をあぶり出した。
試算の結果、三井物産は「勝ち組」が若手世代となる一方、意外な世代が割を食う構図が浮かび上がった。次ページでその詳細を確認しよう。
