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2020年代初頭、資源価格高騰を背景に総合商社各社は過去最高益をマークした。以降、投資額は年々大規模化している。26年もこの傾向が続きそうだ。特集『総予測2026』の本稿では、各商社の投資の規模や純利益の見通しを分析する。（ダイヤモンド編集部 猪股修平）
累計投資額は各社で空前の規模に
三井物産の鉄鉱石、住友商事のDX、その次は？
2025年2月、三井物産はオーストラリアのローズリッジ鉄鉱石事業の権益40％を、同社の投資額としては過去最大の約8000億円で取得すると発表した。26年度中にも取得が完了し、30年までに生産が始まる見通しだ。
10月には住友商事がグループのシステム開発会社SCSKをTOB（株式公開買い付け）で完全子会社化すると明らかにした。買収総額は約8820億円を見込む。単独案件のみならず、累計投資額も各社が空前の規模で実行している。
次ページでは、七大商社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日）の26年3月期の通期純利益見通しや、中期経営計画に記してある七大商社の投資額を比較する。そこから見えたのは、さらなる巨額投資だった。
