このように、ファイナンス理論では「標準偏差」と「期間の長さ」をもとに、相場のリスクを合理的に計算する。しかし、先述の例はあくまでもモデル化したケースであり、現実とは決定的に違う点がある。

それは「株価は0以下にならない」という事実だ。もしランダムウォークの結果、100日連続下がったとすると、株価は0円になってしまう。101日目に下落しようものなら、株価はマイナス1円となるが、現実にはこんなことはありえない。

株価の動きを1日1円という幅で考えると、このような不都合が出てくるため、ファイナンスの世界では資産価格の変動リスクも、百分率（％）で表すのが一般的だ。

100円から1％上昇すれば101円（＝100×（1＋0.01））、1％下落すれば99.0099円（＝100÷（1＋0.01））となる。

100円から100％上昇すれば200円（＝100×（1＋1））だし、100％下落すれば50円（＝100÷（1＋1））だ。

これを年率で表したものをボラティリティ（変動率）という。ある株のボラティリティが高いということは、株価のばらつきが大きい、つまり価格変動が激しいということを意味している。

たとえば、ある株がいま100円で取引されて、ボラティリティが100％のとき、その株は1年後には200円から50円の間に約3分の2（68.27％）の確率で収まっていることを意味するわけだ。

では、株価のボラティリティがどのように求められるのか、簡単に解説しよう。

Ｙ社の株価が過去10日間、下図のような変動をしていたとする。

1日の変化は「その日の株価÷前日の株価」で求めることができる。1日目であれば105％（＝105÷100）、2日目なら97.1％（＝102÷105）である。変化率の平均100.4％をそれぞれの変化率から差し引いて偏差を割り出し、それぞれの2乗の平均値、すなわち分散を求める。分散は約0.16％となり、その平方根である標準偏差はおよそ「4」だ。

注意してほしいのは、ここで算出した株価の変動率の標準偏差は「1日分の変動」に過ぎないという点である。

ボラティリティは年率で表すことになっているので、1年間にこの株価がどれくらい変動するかを考えなければならない。休日を除いた暫定日数として1年を250日としよう。すでに147ページで見たとおり、リスクは「時間の平方根」に比例するので、250の平方根である15.8をかけ、今後1年間のボラティリティは62.75％（≒4×15.8）となる。

現在100円の株式Ｙのボラティリティ（変動率の標準偏差）が62.75％であるなら、1年後の株価は68.27％の確率で±62.75％の範囲に収まっている。つまり、約7割の確率で「61～163円くらいの幅」に収まっているだろうと予想できるわけだ。