ダイヤモンド・オンラインplus

幅広い業界でDX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性が叫ばれる一方で、企業間取引においては、いまだに電話・FAXによる非効率な受発注業務が残っている。人手によるアナログ作業が必要であれば、オフィスに出社しなければならないし、人為的なミスも避けられない。業務の改善と効率化には、自動化の仕組みが不可欠だ。アイルのBtoB EC・Web受発注システム「アラジンEC」を導入したフランスベッド インテリア事業本部の事例から、課題解決の方法を解き明かす。

創業20年で350店舗(*1)、施術実績1700万人（*2）と事業が急成長し、整体チェーントップとなった、カラダファクトリーなどの整体や骨盤調整特化の、ファクトリージャパングループ。会長就任直後にコロナ禍に見舞われたが、社員の雇用を確保し、2021年度は国内の店舗数を減らすことはなかった。就任一年半、トップとして、今後同社をどのような会社にしていくのかを聞いた。*1　2021年11月末時点　*2　2021年2月時点

羽田空港の新飛行経路の運用が始まって、間もなく1年がたとうとしている。運用開始とほぼ同時期に、新型コロナの感染が拡大したものの、今後航空需要は回復していくと予想されている。引き続き、羽田空港は新飛行経路を活用し、日本を代表するハブ空港として、海外からの訪問客を国内各地に送客する重要な役割を果たさなければならない。

顧客集客、ホームページ制作、SEO対策などに対応した商品開発・販売・コンサルティングを提供するエス・ケイ通信。メーカー機能を備えたIT商社として23期連続増収増益を見込む。同社の強さは、大家族主義と徹底した顧客主義、そして自ら考えて動く優秀な人材にあった。

1999年の設立以来、音声認識や音声合成、機械翻訳などの人工知能（AI）技術の研究開発をリードし、AI音声技術の分野において各国際コンテストでも評価の高い独自の技術力を誇るiFLYTEK（アイフライテック、本社中国）。近年、グローバル展開を強化する中、2020年1月にiFLYTEK JAPAN AI SOLUTIONSを設立。21年にはAIライティングレコーダーの新製品を投入した。同社取締役副社長兼COOの孫嘉人氏に、新製品の特徴やユーザーの声、製品開発の舞台裏、今後の展望などについて話を聞いた。

「技術による先進＝Vorsprung durch Technik」を社是に掲げるドイツのアウディは、2021年夏、26年以降に登場する全てのモデルに電気駆動システムを搭載すること、33年を最終期限とし、内燃エンジンの生産を終了することを表明した。同社が21年8月25日に発表した、持続可能で未来志向の企業戦略「Vorsprung 2030」の概要と、すでに市販が開始されているBEV（Battery Electric Vehicle＝電気自動車）「e-tron」の魅力と実力を紹介する。（文・数藤 健　写真・AUDI AG）

防御と攻撃。人間の体内にはウイルスや病原菌から体を守る二段階の免疫が備わっている。病気を未然に防ぐために重要なのは、防御の免疫機能を高めてウイルスや病原菌を体内に侵入させないこと。それには適度な運動とバランスのいい食事、十分な睡眠。そして、防御の免疫機能を高める乳酸菌を摂るという習慣だ。免疫機能を高め健康体を維持する方法・対策について、ハイパフォーマンススポーツセンター／国立スポーツ科学センターの清水和弘研究員に話を聞いた。

世界の先進国の中で、キャッシュレス化が遅れている日本。ビザ・ワールドワイド・ジャパンでは、世界標準のセキュリティ技術を背景に「Visaのタッチ決済」「Visaデビット」の普及や企業間決済（BtoB）に力を入れ、キャッシュレス社会の実現を目指している。代表取締役社長であるスティーブン・カーピン氏に、日本市場におけるキャッシュレス戦略を聞いた。

米国株投資を始めたい、でも気になる銘柄がいっぱいありすぎて……。そう思っているなら、「iシェアーズ S&P500 米国株 ETF」をチェック。これ1本で米国を代表する企業に分散投資できる、低コスト＆利便性の高い商品だ。

医療機器流通のトップ企業、シップヘルスケアホールディングス。現在の売上高は5000億円規模。創業から29年間一貫して医療現場に貢献し、29年間右肩上がりで成長を続ける同社の勢いは、衰えない。その理由を、同社代表取締役会長の古川國久氏と社長の大橋太氏に聞いた。

ソレイジア・ファーマは、がん領域の新薬開発と中国を軸とした国際展開に特化した医薬ベンチャーだ。「がん新薬の開発」と「中国市場の開拓」という誰もが困難と判断するような分野に積極果敢に取り組み、躍進し続けている。その理由や今後の展開などを聞いた。

ジョンソン・エンド・ジョンソンの一貫した取り組みの根底には常に企業理念「我が信条」がある。経営理念を単なる飾りで終わらせない、「人生100年時代」の同社の使命について、メディカル カンパニー プレジデントの玉井孝直氏に話を聞いた。

一般的なパソコンの寿命は約5年といわれている。特に故障をしていなくても長年使い込んでいれば動作が重くなり、ストレスの原因ともなる。パソコンやアプリの起動などで「待つ」時間が増えれば、実際の業務にも支障が出てくるだろう。Windows 11がリリースされたタイミングのいまこそ、業務用のパソコン入れ替えを検討してはいかがだろうか。

中堅・中小企業を対象にしたM&Aを得意とするアドバンストアイは、アドバイザリー会社の立場で、長年蓄積してきた交渉ノウハウ、幅広いネットワーク、独自開発のＡＩ検索サービスによる候補先発掘などを駆使し、経営者も従業員も幸せに、そして、事業の確かな発展を実現するM&Aを目指している。

日本製鉄とトヨタ自動車が争うのも知財なら、アップルの時価総額を倍増させているのも知財──。知的財産（知財）は守るべき財であるのと同時に、攻めるための武器でもある。投資家による企業評価でも知財戦略が重視される今、経営者や知財担当者には何が求められているのか。

集合住宅管理のパイオニア、URグループの日本総合住生活（JS）が2021年9月1日、2年前に設置した「デジタル化戦略推進室」を廃止し、社長を本部長とする「DXBX戦略本部」を立ち上げた。その狙いや問題意識、DXBXを発展させてどのような将来像を描いているのかなどについて、同社の石渡廣一社長に聞いた。

コロナ禍でテレワークが広がる中、バックオフィスのさまざまな業務をどうするかが企業にとって喫緊の課題となっている。事務作業で紙の書類のやりとりや印鑑の捺印が必要なため、手作業が多くなり効率が悪く、テレワークへの移行も難しいからだ。だからと言って大規模なシステム投資をする余裕もない。そんなとき、いったいどうすればいいのだろうか。

叡啓大学は、ソーシャルシステムデザイン学部のみの新しい県立大学。SDGsを意識したリベラルアーツ教育を実践し、英語教育や課題解決演習（PBL）を重視したカリキュラムに特徴を持つ。キャンパス内には国際学生寮も備え、実践力・国際教養力・グローカルに活躍できる力を育てていく。

世界初のクレジットカードとして1950年に米国で生まれ、1960年に日本初のクレジットカードとして発行が始まった「ダイナースクラブ」。名称がカードではなく「クラブ」であることからも分かるように、単なる決済のためのカードではなく、厳しい審査を経て迎えられた会員が多彩で質の高いサービスを享受する“クラブライフ”を楽しむためのステータスカードだ。そのダイナースクラブが発行する「ビジネスカード」が刷新され、サービスをさらに充実させた。中小企業オーナーや個人事業主、医師、弁護士などの士業のようなビジネス・プロフェッショナルの活躍をサポートする「ダイナースクラブ ビジネスカード」の実力を見ていこう。

クリエイティブの質を高め、共同作業を効率化し、時間とコストを削減し、環境負荷を低減させて、ARやVRといった最新の顧客体験にまで対応する。「3Dのビジュアライゼーション」を可能にするアドビの「Substance 3D」は、混迷を極める時代の経営者にとって福音となるアプリケーションだ。