信越化学工業

投資家にとって、企業の配当額は投資判断に直結する大きな指標だ。一方で、配当額は企業の資本政策にも左右されるため、必ずしも企業の“実力”通りに配当が実施されるとは限らない。では、その実力に即した配当額とはいかほどなのか。今回、さまざまな経営指標から、独自に各社の「理論配当額」を推計。実際の配当額との差をランキングにした。本稿では、化学業界119社の理論配当額との乖離額ランキングを公開する。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、化学業界の94社の3年後の年収を大胆予想した。

製造業人材の資格やスキルの管理を支援するベンチャー、スキルノート（東京都千代田区）が事業を拡大している。企業が抱える人材の資格やスキルを全社で一元管理できるようにし、人材育成や技能継承などを後押ししている。すでにJFEホールディングスや川崎重工業、三菱ケミカルグループ、旭化成といった大手製造業が導入している。信越化学工業出身で創業者の山川隆史代表取締役は「日本発で世界を目指す」と宣言する。山川氏に、創業に至った経緯に加え、スキルノートが秘めるものづくり復興の可能性、今後のグローバル展開などを明かしてもらった。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回は化学業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで75人を検証する。

連載最後となる今回は、三菱ケミカルグループ、住友化学、三井化学、旭化成、信越化学工業を取り上げる。大手化学メーカー5社の中で、年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。その結果、三菱ケミカルと住友化学は若手の社員が優位となった。

企業の人気や“実力”を表す格好のバロメーターとなるのが、“トップエリート集団”である東京大学と京都大学の就職者数だ。そこで今回、東大と京大の2024年3月卒業・修了の就職者数を徹底的に集計し、全17業界670社に及ぶ大規模な「東大・京大就職者数」の企業ランキングを作成した。本稿では、化学・日用品業界の38社の就職者数ランキングをお届けする。

実は日本の上場企業には「年収1億円」以上のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？また、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。

実は日本の上場企業には「年収1億円」以上のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？ダイヤモンド編集部では上場企業3935社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。

AI（人工知能）がけん引する世界の半導体市場。一方で、AIと関係しない半導体企業の業績や株価の動きは鈍く、日本企業は二極化している。では、「AI関連・非AI関連」の双方を含めて、潜在的な成長余力が大きい半導体・電子部品企業はどこか。ダイヤモンド編集部は、半導体・電子部品を手掛ける172社を対象に、七つの独自指標でランキングを作成。一時的なAIブームに左右されず、巨額の設備投資と研究開発競争に耐え抜く「経営力」がある有望企業を大公開する。また、そこから成長余力が大きいのに株式市場で評価されていない「投資魅力度」もあぶり出した。

ダイヤモンド編集部は上場企業の現役社長に「現代の名経営者」を問うアンケートを試みた。現役トップ100人の回答で、最も多い票を集めたのは「経営の神様」と称される経営者で、2位には現役の大物経営者が入った。現代の名経営者に選ばれた総勢58人の顔ぶれを全公開する。

化学業界は大激変の真っただ中にある。脱炭素対応や中国の化学品の過剰生産など経営環境の激変で、化学メーカーの優勝劣敗も加速している。勝ち組と負け組の明暗が分かれる中、化学メーカーの従業員の働き方や待遇の実態とは。企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた口コミデータなどを基に作成した、従業員の不満投稿が多い“ブラック”化学メーカーランキングを公開する。対象は主要な化学メーカー20社で、10位に三井化学、6位に住友化学が入った。果たしてワースト5は？

塩化ビニール樹脂や半導体用シリコンウエハーで世界首位の信越化学工業は、高い収益力を持つ超優良企業だ。同社では、30年以上にわたりトップとして経営を担い「中興の祖」でもある金川千尋前会長が、2023年に96歳で死去。斉藤恭彦社長の体制に移行した。ただ、“カリスマ”亡き後も、キャッシュリッチ経営など同社の底流には金川氏の思想がある。今から約20年前の「週刊ダイヤモンド」2002年2月23日号は、社長だった金川氏のインタビューを掲載していた。当時のインタビューを再配信する。

信越化学工業が中国による化学品の過剰生産や脱炭素対策にあえぐ化学大手を横目に快進撃を続けている。塩化ビニール樹脂（塩ビ）と半導体材料の二大収益源を育て、信越化学を世界トップクラスの化学会社に押し上げた中興の祖、金川千尋会長が2023年に96歳で死去したものの、16年から社長を務める斉藤恭彦氏はこの8年で株価を3.5倍、連結純利益を3倍強に押し上げた。さらに、足元では半導体製造装置企業の買収や、中国への投資、56年ぶりの国内工場の新設といった金川時代にはなかった戦略を打ち出し、「信越2.0」のフェーズに入ったようにも見える。斉藤社長が率いる信越化学の今後の成長の可能性を探った。

財閥系の化学大手3社の中で三井化学の業績が堅調だ。同社は近年、財務改善や構造改革を推進。足元の業績は、構造改革に着手したばかりの三菱ケミカルグループや、昨年は創業以来最大の最終赤字に沈んだ住友化学とは対照的だ。ただし、PBR（株価純資産倍率）に着目すると、3社とも「1倍割れ」と低迷している。3社の業績や財務を比較するとともに、三井化学のPBR上昇を妨げている要因について考察する。

政府・自民党は、戦略物資としての半導体の重要性を踏まえ、米IBMと提携して先端半導体の製造を目指すラピダスの創設を強力に後押しした。キーマンである自民党の甘利明・半導体戦略推進議員連盟会長に今後の課題などを聞いた。

住友商事が2025年3月期中間期決算を発表しました。第1四半期と合わせた中間利益は2540億円と、前年同期を下回りました。期初目標の通期純利益5300億円は据え置きましたが、セグメント別では期初目標の下方修正が相次いでいます。あの「お荷物事業」における損失発生リスクも残っています。決算から見えてきた住友商事の不安要素と課題に迫ります。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、化学業界の94社の3年後の年収を大胆予想した。

大統領選挙の帰趨で米国の政策が変われば、米国に進出している日本企業の業績に影響する。また、直接進出していなくても、金融市場や米国におけるトレンドの変化が日本企業の先行きにインパクトをもたらすこともある。トランプ氏、ハリス氏の公約が実現された場合に日本株で浮かぶ銘柄、沈む銘柄はどれかを徹底検証した。

通貨の番人と呼ばれる日本銀行。その金融政策は日本経済を大きく左右し、行員たちは国内有数のエリート集団である。もちろん財界に深く食い込んでおり、社外取締役になっているOB・OGは63人もいる。役員報酬額で日銀総裁経験者を抑え、3598万円で首位に立ったのはOG社外取だった。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い化学メーカーランキング2023最新版」を作成した。対象は上場企業で、単体の従業員数が50人未満の会社は除外している。対象期間は2022年5月期～23年4月期。