日産自動車

世界経済を牽引してきた中国の景気が減速し始めています。中国の経済動向は、あらゆる商品価格に影響を与えます。では、今後の鉱物資源の価格は、どんなシナリオを描くのでしょうか。

金属シリコン、金属マグネシウム、アルミニウムといった非鉄金属が歴史的な高値を記録している。最大の生産国である中国からの供給が追い付いていないためだ。実のところ、中国である異変が起きていた。

世界各国に「EVシフト」の潮流が押し寄せる中、注目を集めているのが、中国の自動車メーカー・ウーリン製の「宏光（ホンガン）MINI EV」だ。このモデルの価格は日本円換算で約50万円と、300万～400万円台が主流のEVとしては破格である。まだ本格的な輸出は始まっていないが、メディアなどでは「日本に入ってきた場合は国産自動車メーカーにとって脅威となり、そのシェアを奪うのでは」と恐れる論調が散見されるようになった。だが、自動車業界からの評価は必ずしも高くなく、“弱点”を指摘する人も出てきている。一体どういうことか。

日産を代表するスポーツカー、新型Z（日本名フェアレディZ）がお披露目となった。ここ数年、経営体制の混乱や新型車投入を怠ってきたツケで経営難に苦しんだ日産だが、この新型Zを新生日産の象徴としたい考えだ。

コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回は自動車関連業界を取り上げる。26社が“危険水域”に入った。

世界景気の指標ともいわれ、2020年から上昇が続いてきた銅価格が下落に転じています。世界最大の銅消費国、中国の経済動向が、価格に影響を及ぼしているようです。

EUと米国で自動車電動化政策に「ある違い」が出た。EUではガソリン車に加えてハイブリッド車（HV）、プラグインハイブリッド車（PHV）とも禁止。一方、米国はPHVと燃料電池車（FCV）も許した「良いとこ取り」な方針だ。他方、工業製品評価に「ライフサイクルアセスメント」（LCA）が強化されると、火力発電中心の日本経済にとって大きな打撃である。メード・イン・ジャパン製品の競争力は失われるかもしれない。

ノート・オーラが登場した。フェアレディZやアリアが新生日産を“象徴”するモデルなら、8年ぶりにフルモデルチェンジしたノートは“ビジネス”を支える1台。販売台数で頑張る必要があり、幅広いユーザーを獲得しなければならない。日産は「シリーズで戦う」という戦略を立てており、さまざまな派生モデルを設定する計画があるようだ。

ハコスカ、ケンメリ、鉄仮面…。「スカイライン」と聞けば、最初に思い浮かぶのは独特なニックネームと共に愛され続ける、日産の黄金時代を象徴するクーペではないでしょうか？ 1990年代初頭には、日本のレース界を席捲した超人気モデルとして君臨しました。その「スカイライン」ですが、アメリカの自動車メーカーであるフォードが現地時間2021年7月12日に、米特許商標庁に自国内における「スカイライン」の名前の商標登録を出願していることが、フォード関連のニュースをまとめているウェブサイト「フォード・オーソリティ（Ford Authority）」によって発見されました。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年4～6月度の自動車編だ。

他の主要国と比べて安くなったのは賃金だけではない。日本市場自体が他の市場に比べて大きく割安に沈む中、株価指標で見た評価が安くなってしまった企業も少なくない。PBR（株価純資産倍率）を用いてそうした企業をあぶり出してみたところ、意外な顔触れが上位に並んだ。

欧州委員会が2035年にガソリン車の販売を事実上禁止する。電気自動車シフトによって独フォルクスワーゲン（VW）は世界への影響力を強めたい意向だ。一方、トヨタ自動車は商用車連合にスズキとダイハツ工業を加え、物流を含めたモビリティー技術の革新を狙う。VWと比較した場合、長期視点で、多様な移動の選択肢を社会に提供しようとしている。

日本の基幹産業である自動車業界は、輸出や雇用、そして日本経済の浮沈を左右する。この重要業界が、グローバル比較では深刻な給料安い問題に陥っている。厳しい現実をデータで浮き彫りにした。

ジャパン・アズ・ナンバーワンはもはや遠い過去。今や日本は先進国で賃金最下位を競う、貧しい国になってしまった。「安い国」に成り果てた日本のさまざまな局面を切り取る。

埼玉に本拠地を置くJリーグクラブの浦和レッズ。今季、大型補強が相次ぐ裏には、心強いスポンサーの影も見え隠れする。スポンサー収入の独走は続きそうだ。

レクサス高輪で明らかになった不正車検問題。系列販売会社での不正にトヨタ自動車ではショックが広がる。背景には、単なる人手不足にとどまらない根本的な問題がある。

自動車の脱炭素化で、EV（電気自動車）は主役だが、唯一解とするのは早計だ。発電事情や補助金政策も絡み、国ごとに脱炭素への最適解は異なる。EVへの投資を積極化する以上に、EVの需要予測が難しい中で、変化への対応力を高めていけるかが重要と考える。

ガソリン車やハイブリッド車で一時代を築いたトヨタ自動車は、電気自動車（EV）シフトに消極的だとされてきた。だが、設備に関わる「数字」に着目すると、トヨタの意外な姿が浮き彫りになった。トヨタが用意周到な電池調達戦略を突き進む思惑に迫った。

日産自動車のV字回復の立役者だったカルロス・ゴーン元会長が表舞台から去って2年余りが過ぎた。ゴーン元会長については、公約（コミットメント）通りの業績回復を実現した再建計画（リバイバルプラン）が知られるが、彼の指示で設置された社内コンサルティング部門は知られていない。日産自動車の社内コンサルティング部門に所属していた筆者が、社内コンサルティング部門のメリットを人材育成などの観点から解説する。

社外取締役の役割が過大評価されている――。ガバナンス問題に詳しい藤田 勉・一橋大学大学院経営管理研究科特任教授が、経営混乱が続く東芝や、30年以上にわたる不正検査が発覚した三菱電機の事例、さらに米国での歴史も踏まえてガバナンスの要諦を徹底解説します。