日産自動車

近年、世界的に大手企業の優勝劣敗が鮮明化している。要因の一つとして、企業自身が自己変革する意識の差があるだろう。その中で、デジタル技術の活用は重要なファクターだ。経営トップがオープンな姿勢で新しい発想を取り込み、高付加価値なモノやサービスを創出する体制を整えるべきだ。

エンジンのダウンサイジング化が進む中、スカイラインは異例の存在だ。ハイブリッド車、ガソリン車ともに3LクラスのV型6気筒エンジンを積んでいるからである。

気鋭アナリストとして知られるナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹代表が、自動車大手6社の業績を定量的に示すとともに市場動向を分析。さらにこの先、「CASE（接続、自動運転、シェア＆サービス、電動化）革命」の大転換がいつ起きるのかなどを展望する。

ところ変わればプレミアムコンパクトカーも変わる。欧州プレミアムコンパクトの主流、アウディが8年ぶりに新型「A3」を市場導入。ほぼ同じタイミングで日産が新型車「ノート オーラ」を発表した。その本質的な違いとは？

世界中のトレンドが、二酸化炭素排出をゼロにする「脱炭素」になっています。しかし、脱炭素は、あらゆる資源価格や商品価格が上昇するリスクをはらんでいます。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、トヨタ自動車やホンダなど自動車業界の主要企業5社について解説する。

日本政府が打ち出した「2035年ガソリン車の新車販売禁止」は、自動車業界に大きな衝撃をもたらした。世界的な脱炭素、電動化の流れの中、車はこれからどう変わっていくのか。この大変革は自動車産業だけでなく、あらゆる人の生活、仕事の未来にも影響を与えるだろう。そこで今回は、Gemba Lab代表でジャーナリストの安井孝之さんの著書『2035年「ガソリン車」消滅』（青春出版社）から、新たな主力となるEV（電気自動車）の日本での現状と未来について抜粋紹介する。

2030年度までにわが国は、2013年度対比で炭素排出量を46％削減する目標にチャレンジする。脱炭素によってわが国の技術が生かされる面はあるものの、わが国企業が脱炭素のコストアップで競争力がそがれ、厳しい状況に追い込まれる懸念も軽視できない。

資源価格の上昇が、市場関係者の間でメインテーマになりつつあります。ここにきて注目が集まるアルミニウムの価格上昇には、今後の脱炭素の流れが鍵になりそうです。

物流大手の佐川急便が中国製電気自動車（EV）の導入を発表した。世界は脱炭素に向けて急速にEV化を進めているが、日本の自動車産業にとって無視できないマイナス面もありそうだ。自動車が家電の「二の舞い」になる展開は軽視できない。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年3月度の自動車編だ。

昨今は日本のガバナンスが改善していると考える人が少なくないが、筆者にはとてもそうは思えない。東芝のガバナンスを巡る歴史的変遷や、企業統治指針が抱える構造的欠陥を指摘しつつ、日本のガバナンス改革の課題を検討した。

コロナショック後のリカバリーで圧倒的な強さを発揮しているトヨタ自動車。日本では向かうところ敵なしの独走態勢を築こうとしている。だが、世界的な脱炭素シフトで電気自動車（EV）が自動車の主役になろうとしている今、トヨタのEV出遅れが懸念されている。ダイヤモンド編集部では、四つの指標を基に自動車メーカー9社の生存能力を徹底分析。「トヨタ一強」を阻む意外な自動車メーカーが浮上した。

コロナショックからの立ち直りが二極化する「K字回復」が自動車業界でも鮮明だ。トヨタとホンダ・日産に“格差”が生じ、その構図がサプライヤーにも伝播している。だが、成長への “種まき”である研究開発費はホンダ系が有利だ。他ケイレツが節約する中でコロナ前と同水準を死守し、復活の機をうかがっている。

期待の2ndヴェゼルのライバル車、新型ヤリスクロス ハイブリッドZ、トヨタ NEW C-HR G、日産 新型キックス X、マツダ NEW CX-30 XD・Lパッケージ、ＳＵＢＡＲＵ NEW XV アドバンス、VW NEW T-Cross TSI 1stプラスと比べてみた。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年1～2月度の自動車編だ。

ゴールドマン・サックス出身で『ゴールドマン・サックスM＆A戦記』などの著書がある服部暢達氏は、日本企業で増加傾向の敵対的買収について「非効率な経営者に退場してもらうメカニズムの一つとして必要」との見方を示す。「強圧的」「横暴」などと批判されがちな敵対的買収は日本企業に根付くのか。服部氏に聞いた。

債務不履行のリスクを織り込む格好で、ユニゾホールディングスの社債価格がマーケットで暴落している。実は、社債価格が落ちている企業は他にもある。いずれもコロナ禍で業況が悪化した企業であり、懸念されるのは大口融資で支えるメガバンクへの影響だ。

カルロス・ゴーン元会長の突然の逮捕後の混乱と業績不振の日産にあって、2019年12月1日に内外の社長候補100人から抜擢され就任したのが内田誠社長である。内田日産体制のスタートとなった初年度は、19年度に続く大幅赤字は避けられない。だが、第3四半期（10～12月）の営業黒字の確保から光明が見えてきた。

半導体ルネサスエレクトロニクスの火災発生で、自動車産業は半導体「払底」の恐怖に怯えている。主要国・地域による半導体囲い込み合戦が繰り広げられていたところを襲ったアクシデントに、自動車産業は青ざめるばかりだ。世界の脱炭素シフトにより、電気自動車(EV)、電池、半導体が主要国・地域の成長ドライバーとなる中、その三大産業のサプライチェーン(供給網)を確保するための国家間競争が熾烈さを増している。背水の陣を敷く日本に活路はあるのか。