日産自動車

「市販されるのはいつの日か？」と、ずっと待ち続けていたのに、いつの間にか消えていった幻の名車たちをご覧ください。

前編に続いて、日本興業銀行頭取の中山素平と、日産自動車社長の川又克二の対談記事をお届けする。

日産自動車は2月18日、横浜市・パシフィコ横浜国際会議場で臨時株主総会を開き、内田誠新社長を含む新取締役4人を選任した。これにより、名実ともに日産は内田新体制がスタートしたが、今回の臨時株主総会では株主サイドの怒りが爆発した。

1965年1月4日号、新春企画として掲載された、日本興業銀行（現みずほ銀行）頭取の中山素平、日産自動車社長の川又克二の対談記事である。この2人は、29年に旧制東京商科大学（現一橋大学）を卒業し、日本興業銀行に入行した同窓同期という仲だ。

ルノー日産連合の核心にあるのは緊張だ。ゴーン前会長時代よりも民主的になる必要があり、コストも積極的に分担しなければならないが、投資家は懐疑的だ。

日産自動車の決算が11年ぶりの最終赤字に転落した。実は日産社内では、2000億円規模の損失を計上することで構造改革に踏み切るプランも検討されていた。だが、内田誠・日産社長の覚悟が決まらず「中途半端な赤字決算」になってしまった。先送りのツケは大きく、内田新体制の船出は厳しいものになりそうだ。特集「日産離婚」（全3回）の＃3では、業績悪化の底が見えない日産の構造的課題をひもといた。

新体制の発足からわずか2カ月で「トロイカ体制」は崩壊した。「ナンバー3」の離脱や経営上層部の混乱が続き、日産の経営は末期症状にある。特集「日産離婚」の＃2では、早くも始まった「内田社長降ろし」の内幕に迫る。

日産自動車とルノーがアライアンスを締結してから20年。両社は“家庭内離婚”の状況にある。特集「日産離婚」（全3回）の＃1では、水面下で検討されていた2つの再編計画──日産がルノー対抗策として進める「超極秘計画」と、2012年頃にカルロス・ゴーン氏が描いた「経営統合計画」──の全貌を明らかにする。

20年続いた日産自動車と仏ルノーとの信頼関係は崩れ、“家庭内別居”が続いている。目を覆いたくなるような業績転落にあっても、日産経営陣の足並みはそろわない。その弱みにルノーが付け入ることで、さらに日産の経営が混乱するという悪循環になっている。日産危機の本質に迫る「消えた統合計画」「消えた巨額赤字」「消えた幹部」の3部作（全3回）を、驚愕の新事実満載でお届けする。

その年に発売されたクルマの中から特に優れたモデルを選出する「日本カー・オブ・ザ・イヤー」（以下COTYと略）。第40回目も2019年12月6日に最終選考会が行われ、トヨタ・RAV4がその栄誉に輝いた。詳しい結果に関しては公式サイトをご覧頂くとして、ここでは少し変わった視点でこの結果を総括してみたいと思う。

自動車メーカー各社の2019年の世界販売台数が出そろう中で、独フォルクスワーゲンが4年連続で首位を堅持した。トヨタグループは僅差の2位となった。一方、ポストゴーンで揺れる日産・ルノー・三菱自の日仏連合はいずれも販売減で3位に後退した。

家電に替わるパナソニックの“本業候補”となるはずだった自動車事業が、一転、身売りの危機に瀕している。テスラ向け電池事業の止血はできたものの、今度は車載機器事業が赤字を膨らませており、踏んだり蹴ったりの状況なのだ。特集「パナソニック 続・老衰危機」（全4回）の#02では、八方塞がりの車載機器事業の「有望身売り先」に迫った。

ルノーの新CEOはゴーン前会長とのしがらみがないが、投資家は舞い上がりすぎない方がいい。株価は一段と下がる恐れがある。

日本中を驚かせたカルロス・ゴーン被告の海外逃亡劇。日本での裁判はどうなるのか。外国ではどういう扱いを受けるのか。そして日本へ連れ戻すことはできるのか。情報が錯綜するなか、元東京地検特捜部副部長の若狭勝弁護士が、問題の真相を徹底解説する。

2019年12月31日朝、レバノンのメディアが「カルロス・ゴーン被告が日本を脱出して、ベイルートに到着した」と速報で伝えてから3週間。世界中のメディアで取り上げられ、ゴーン被告の逃亡劇は大きな話題となった。本稿ではゴーン被告の逃亡で大きな役割を果たしたとされる元グリーンベレー隊員、マイケル・テイラー氏にスポットを当ててみたい。元エリート兵士の波乱万丈の半生には、まだ続きがあるのだろうか。

ゴーン被告逃亡をめぐる報道を見ていて感じたのは、日本中が緩み切っているのではないかということだ。法務省、日産、マスコミの発信は、完全にゴーン被告の後手に回り、戦略負けの様相を呈している。正直、日本はしんどい状況だ。

カルロス・ゴーン被告が日本から逃亡して以降、共に起訴されていたグレッグ・ケリー被告が初めてインタビューに応じた。WSJに何を語ったのか。