トヨタ自動車

昨今、業界を問わず旧来型人材は“用済み”になりつつある。今、企業間で争奪戦になっている人材とは誰なのか？転職のプロにリアルな転職事情について聞いた。本記事では、【自動車】業界を取り上げる。

上場企業でスキルマトリックスの開示が進んでいる。取締役の保有スキルや期待スキルを表す資料だが、その運用実態は各社でばらつきがあり、実効性には疑問符も付く。開示のある時価総額上位46社のスキルを徹底分析した結果、課題が見えてきた。

「ジャパンモビリティショー」の開幕が10月に迫った。従来の東京モーターショーから変貌し、産業界全体でモビリティを創造する祭典に生まれ変わる。その変化の背景には、モーターショーの衰退危機と、自動車のモビリティへ脱却という豊田章男・自工会会長の強い思いが反映されている。

マツダは2023年6月、クロスオーバーSUV「MX-30 Rotary-EV」向けにロータリーエンジン量産を復活させた。また、モータースポーツでは欧州で普及が進むバイオ燃料「HVO」の利用を開始し24年に量産化を目指す。マツダのマルチソリューションの行方を各現場から探った。

社長は企業の顔だ。歴代の社長の顔触れや系譜、給料をひもとけば、その企業のキャラクターが見えてくる。主要8業種40社で、役員の平均報酬額リストを作成し、従業員の平均年収と比較した。

トヨタ自動車が9月7日に衝撃の人事を発表しました。その舞台は、車載OS（基本ソフト）の開発を手掛ける子会社、ウーブン・バイ・トヨタ。人事の中身は、米グーグル出身のCEO（最高経営責任者）を、デンソー出身者に交代するというものです。わざわざ高額の報酬で招いた“お雇い外国人”を外し、昔ながらの“身内”に大仕事を委ねるようなトップ交代の狙いに加え、さらにその裏にある車載OS開発の混乱などを明らかにします。今週の注目記事を紹介する『必読！今週のニュース3本』では、本記事に加え、「牛丼3社の『独り負け』は？」、損保ジャパン社長の引責辞任会見の3本を紹介します。

トヨタ自動車が、EV（電気自動車）の開発体制を刷新した。EVの競争力の鍵を握るソフトウエアの開発子会社のトップを任せてきた米グーグル出身の技術者を退任させ、後任に、トヨタグループのデンソー幹部を充てたのだ。なぜトヨタは、EVの根幹となるソフトの開発で、デンソーに助けを求めたのか。業界を騒然とさせた人事の裏にある、トヨタの焦燥や、車載OS開発の混乱などを徹底解説する。

今年5月、トヨタ自動車と独ダイムラートラックの提携と、両社の傘下にある日野自動車と三菱ふそうトラック・バスの統合が発表された。この会見の場で、トヨタの佐藤恒治社長から出た「日野を支えていくのは限界」との発言が業界内で大きな波紋を呼んだ。この発言に透ける思惑に迫るとともに、トラック各社の真意を探る。

三河の田舎企業から世界一の自動車メーカーへと成長したトヨタ自動車。近年、そのトヨタグループに旧三井財閥の“御三家”企業が接近している。豊田家と三井家との間にある浅からぬ因縁を明かすと共に、現在、三井不動産、三井住友フィナンシャルグループ、三井物産の御三家が「トヨタ詣で」を始めた狙いに迫る。

中国EVメーカーのBYDが急成長中だ。かの米テスラを猛追し“新王者”として君臨しつつある同社が、日本市場での攻略も着々と進めている。

電力大手や自動車大手の“EV充電連合”である老舗e-Mobility Powerについて、公正取引委員会が7月、高速道路における急速充電器がほぼ同社の独占状態になっているとし、新規参入の促進を提言した。また米国ではテスラの急速充電規格に他の自動車会社が合流する動きが始まった。日本発のCHAdeMO（チャデモ）規格の急速充電網で圧倒してきたe-Mobility Powerはどうなるのか。国内の競争環境が激変しそうだ。

トヨタ自動車にとって、米国と中国は共に捨てられない重要マーケットだ。両国は、全く別のアプローチで日系メーカーの自動車技術の囲い込みを始めている。過去3年で“豹変”した中国自動車市場の動向を示すランキングを公開し、トヨタを襲う「中国リスク」の実態に迫る。また、米国の政策誘導により、トヨタの国内生産が窮地に追い込まれる理由についても解説していこう。

トヨタ傘下の日野自動車と、独ダイムラートラック傘下の三菱ふそうトラック・バスが統合することで、トヨタは日野切りを実施することになりそうだ。豊田章男氏が社長時代に全方位で提携戦略を進めたことで、国内自動車業界における“トヨタ勢力圏”は膨張気味だ。広げ過ぎた「チームトヨタ」にくすぶる三つの火種について解説する。

EV（電気自動車）の急速充電では、世界で規格の覇権争いが続いてきた。だが米国で今年に入り、テスラの規格に他の自動車会社が収斂する動きが始まり、テスラ規格が世界のデファクトスタンダードとなる“一歩”を踏み出したように映る。ただし、日本発のCHAdeMO（チャデモ）規格生みの親で、東京電力ホールディングスフェローでもある姉川尚史氏は強気だ。

トヨタ自動車会長の豊田章男氏が社長在任14年で力を入れたのは他社との協業を通じた出資だ。「仲間作り」と称して、同業の自動車メーカーから異業種企業まで全方位に巨額の資金がバラまかれた。その“費用対効果”を検証する。

世界第2位の自動車部品メーカーのデンソーは、トヨタ自動車への遠慮もあって大型の企業買収を封印してきた。だが、トヨタ依存から脱却するため、民生機器用（非車載用）も含む半導体メーカーに転身する「仰天プラン」があるという。

経営難に陥っていた中国の不動産大手、恒大集団が米連邦破産法第15条の適用を申請した。いよいよ中国の不動産バブルは崩壊するのか。それによる世界経済、商品市況への影響は。そのリスクシナリオを読み解く。

電気自動車（EV）の普及に歩を合わせ、充電インフラ設置事業は新規参入ラッシュとなっている。石油元売り最大手ENEOS、電力系ベンチャーENECHANGE、自動車系ベンチャーのTerra Motorsなどが参入し、最近では電力業界の風雲児パワーエックス、DMM.comも参入した。電力大手や自動車大手の連合体の老舗e-Mobility Powerも含め、業界勢力図を一挙に紹介する。

トヨタ自動車で14年ぶりの社長交代が実現した。だが、佐藤恒治社長が率いる新体制は、前任の豊田章男氏が陰で糸を引く傀儡政権と言わざるを得ない。“影の内閣”が目を光らせるトヨタの権力構造や、同社の命運を握るEV開発体制の実力に迫った。

電気自動車（EV）と充電インフラの発展は二人三脚、まさにクルマの両輪の関係にある。そして多くの自動車会社からEVが発売された2022年は「EV元年」と呼ばれ、前後して充電インフラ設置事業者の新規参入が相次いだ。金の鉱脈を掘り当てようと人々が群がったゴールドラッシュの様相である。