トヨタ自動車

社外取締役ランキングのトップ100を昨年と比べると、顔触れは大幅に変わった。昨年首位を獲得した女性起業家は王座から陥落。10位以下から新たに5人が大躍進を果たした。上場企業による社外取獲得競争は激しくなるばかりだ。トップ100人の昨年と今年の順位を基に社外取の序列激変の構図をお見せする。

皇族、三井家当主、東京都知事、大物学者…。歴史と伝統を誇る格式高い東京ローンテニスクラブに集うのは日本の超エスタブリッシュメントだ。カネとコネを駆使しても入会できないほど審査が厳格といわれる日本最高峰テニスクラブの内幕に加え、主要メンバー32人の実名を公開する。

東京証券取引所の有識者会議から飛び出した、PBR1倍割れ企業への強い批判。トヨタ自動車、ソフトバンクグループ、そして三菱商事など日本を代表する企業が続々と自社株買いなどの株主還元策強化を打ち出した。トヨタやメガバンク、大手商社を長年苦しめてきた「割安」という課題は一掃されるのか。PBRを単純な目標と見なす姿勢を戒める声も含めて、今後のニッポンの株式市場を占う。

トヨタ自動車が当初計画を前倒しし、2026年までにEV150万台を販売する計画を掲げた。テスラが10年余りをかけた目標を3年で実現するという野心的な目標だ。だが実は、この目標にトヨタの戦略・方針転換と言えるほどの意味はない。トヨタがテスラ以上の目標を掲げた「意外な理由」について解説する。また、EVシフトによりトヨタが抱えることになる「三つの重大課題」についても解き明かしたい。

新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類に移行したことで、コロナ禍によって大打撃を受けた業界・企業の業績の完全復活に対する期待が高まってきた。上場70社超、23業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2023年3月度の自動車編だ。

最先端半導体の国産化を目指す国策会社ラピダスが、米IBMから技術供与を受けて「2ナノ」半導体の量産に向けて本格準備に入った。しかし、最先端半導体の分野で世界をリードする台湾TSMCと韓国サムスン電子に微細化で追いつくことはない。それでも、ラピダスには対抗する切り札がある。

日本株が好調だ。しかし株式市場には、時価総額が企業の実態価値を大幅に下回る「ディープバリュー（激安）株」も存在する。東京証券取引所がPBR（株価純資産倍率）1倍割れの企業に改善を促し、それに便乗する形でアクティビスト（物言う株主）が攻勢を強めるなど、割安を放置する企業への包囲網が狭まっている。日本の株式市場が変わる今こそ、激安株を狙う時だ。

『週刊ダイヤモンド』5月27号の第1特集は「半導体 EV &電池　国家ぐるみの覇権戦争」です。半導体と電池。経済安全保障と脱炭素をスローガンに、主要国・地域による重要物資の囲い込み合戦が激化しています。世界中での電気自動車（EV）の販売計画がぶちあげられた結果、従来の半導体不足に加えて、車載電池の争奪戦は熾烈化する一方です。そこでダイヤモンド編集部では、世界のEV生産が3500万台に達した時に必要となるEV電池投資額を初試算しました。驚愕の試算結果を公開します。

男子プロゴルフの「総本山」である日本ゴルフツアー機構が揺れている。青木功会長の路線を巡り“内紛”が勃発。反青木派の幹部の辞任したものの、落着には程遠い。青木氏の任期満了となる来年に向け、後任にある大物財界人の名前が取り沙汰されている。

海運業界が沸いた空前のコンテナバブルは終焉を迎えた。2期連続で純利益1兆円を達成した業界最大手の日本郵船は、ポストバブルの新たな航路をどう描くのか。4月に新社長に就任した曽我貴也氏を直撃し、新リーダーに1兆円の投資の“使い道”に加え、10年先の業界の勢力図について聞いた。

5月1日、米シリコンバレー銀行（SVB）、米シグネチャー銀行に続き、地方銀行である米ファースト・リパブリック銀行が経営破綻した。4月1日に三井住友銀行の頭取に就任した福留朗裕氏は、金融業界でさらなる混乱が生じる可能性や今後の収益強化分野についてどう見ているのか。19年間にわたり市場営業部隊に身を置いたマーケットのプロであり、営業部門への異動やトヨタ自動車への転籍などを経験した現場のプロでもある福留氏が、頭取就任に際し語った胸の内を明かす。

世界の半導体市場が4年ぶりに縮小するにもかかわらず、ホンダやトヨタ自動車系のデンソーが半導体調達の安定化を図る協業が相次いでいる。大手自動車メーカーにとって、半導体不足が自動車の大減産を招いたショックは大きく、「購買部門の弱体化」は自動車メーカーの存亡を左右するレベルにまで達しているのだ。それでは、半導体を筆頭とする部品調達力の強化が急務となっているのはどの自動車メーカーなのか。本稿では、買い負け地獄に陥った自動車メーカーを炙り出す。

ニデックがEV向けの駆動装置「電動アクスル（eアクスル）」の拡大路線を転換し、販売計画を下方修正した。その背景にあるのは、相次ぐ競合の台頭だ。EVの基幹部品のサプライヤーの座を巡る熾烈な攻防に迫る。

4月、ダイハツ工業が海外向け車両試験の認証手続きで不正があったと発表した。奥平総一郎社長が謝罪するとともに、トヨタも豊田章男会長と佐藤恒治社長がトヨタイムズで緊急会見を行った。

円高シナリオを予見する声が強まる中、株式市場ではどんな銘柄が勝ち組となり得るのか。円高・ドル安局面で底堅い推移が期待できる「円高に強い株」ランキング50社と、そのワースト版50社を明らかにする。

日本のパワー半導体企業の再編が始まりそうだ。経済産業省がターゲットにするのは、電気自動車（EV）に欠かせない次世代パワー半導体の業界だ。国内生産を増強するための巨額の補助金をめぐって思惑が渦巻く業界再編の動きを追う。

国も民間企業もクラウド活用をこぞって進めている。ところが、実はクラウドを一部捨ててオンプレ（自社保有）に戻る企業も。米メタ、Dropbox、DMM.com、楽天グループなどがそれだ。「オンプレ」に戻るDX強者の逆転の発想とは？

日本が国家を挙げて半導体戦略に乗り出した。果たして復活の手掛かりは得られたか。台頭著しい電気自動車（EV）はどんなインパクトをもたらすか。大ベストセラー『半導体戦争』の著者で、国際歴史学者のクリス・ミラー氏に聞いた。

世界最大のファウンドリ、台湾積体電路製造（TSMC）とソニーグループが建設中の熊本半導体工場の要員計画が明らかになった。巨大工場の要員計画は、日本の半導体人材の「年収相場」や「需給のひっ迫度」に大きなインパクトを与える重要な方針だ。建設中の第1工場で働く1700人の「職種別の内訳」を公開するともに、建設が確実視されている第2工場まで含めた要員計画の全貌を明らかにする。

半導体世界大手の台湾積体電路製造（TSMC）に続き、車載電池の世界首位、中国の寧徳時代新能源科技（CATL）の日本誘致する――。半導体の「中国排除」が強まる中で、米中分断の矛盾を突くCATL上陸構想が浮上する裏事情に迫る。