ホンダ

三部敏宏・ホンダ社長が長期目標をぶち上げた。その中身は、ホンダが得意とする領域のみならず、トヨタがリードする燃料電池車や全固体電池にも及ぶ野心的なものだった。ホンダに勝算はあるのか。

ちまたで過熱するキャンピングカーブーム。しかし自動車メーカーはあくまでも「様子見」の姿勢を崩そうとしません。先日開催された日本最大級のキャンピングカーの祭典「ジャパンキャンピングカーショー」でも、車両本体を製造しているスズキ、ダイハツ、ホンダ、トヨタの出展ブースの姿はありませんでした。その理由とは？

マツダが同社の代名詞とも言うべきロータリーエンジンを電動化車両によって復活させる。今後、マツダは独自性の塊であるロータリーエンジンを武器に、他社とは一線を画す独自の電動化戦略を進める。

水素社会を実現するためには、政府による制度やコストに対する支援が欠かせない。政府は水素を巡る課題をどう克服するのか。梶山弘志経済産業相を直撃した。

コロナショック後のリカバリーで圧倒的な強さを発揮しているトヨタ自動車。日本では向かうところ敵なしの独走態勢を築こうとしている。だが、世界的な脱炭素シフトで電気自動車（EV）が自動車の主役になろうとしている今、トヨタのEV出遅れが懸念されている。ダイヤモンド編集部では、四つの指標を基に自動車メーカー9社の生存能力を徹底分析。「トヨタ一強」を阻む意外な自動車メーカーが浮上した。

コロナショックからの立ち直りが二極化する「K字回復」が自動車業界でも鮮明だ。トヨタとホンダ・日産に“格差”が生じ、その構図がサプライヤーにも伝播している。だが、成長への “種まき”である研究開発費はホンダ系が有利だ。他ケイレツが節約する中でコロナ前と同水準を死守し、復活の機をうかがっている。

水素を燃料とする燃料電池自動車「ミライ」を販売し、これまで水素社会の実現に向けて政財界を巻き込んで先頭に立ってきたのは、トヨタ自動車だった。しかし、今回の水素バブルでは主役になれそうにないというのだ。その理由とは。

新型コロナウイルスの感染拡大に翻弄された2020年。多くの企業は大打撃を受け、戦慄の決算発表が近づいている。今回の決算を象徴するキーワードは「K字」だ。コロナ禍からの回復は一律ではなく、回復できる企業と落ち込む企業へと二極化するK字を描く。始まったK字経済の世界で生き残る企業はどこか。明暗を分けるポイントは何か。K字経済の最前線を追った。

期待の2ndヴェゼルのライバル車、新型ヤリスクロス ハイブリッドZ、トヨタ NEW C-HR G、日産 新型キックス X、マツダ NEW CX-30 XD・Lパッケージ、ＳＵＢＡＲＵ NEW XV アドバンス、VW NEW T-Cross TSI 1stプラスと比べてみた。

期待の2ndヴェゼル。新型は伸びやかなクーペフォルム。ラインアップはPLaY（プレイ）／Z／X／Gの4グレード構成。Gを除き2モーター方式のハイブリッド（e:HEV）を搭載する。プレイは2トーンカラー＆ガラスルーフが標準だ。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年1～2月度の自動車編だ。

半導体ルネサスエレクトロニクスの火災発生で、自動車産業は半導体「払底」の恐怖に怯えている。主要国・地域による半導体囲い込み合戦が繰り広げられていたところを襲ったアクシデントに、自動車産業は青ざめるばかりだ。世界の脱炭素シフトにより、電気自動車(EV)、電池、半導体が主要国・地域の成長ドライバーとなる中、その三大産業のサプライチェーン(供給網)を確保するための国家間競争が熾烈さを増している。背水の陣を敷く日本に活路はあるのか。

EVシフトで最も打撃を受けるのは、エンジン部品やトランスミッションなど、ガソリン車にしか搭載されていない部品を製造している自動車部品メーカーである。ダイヤモンド編集部では、上場する自動車・自動車部品メーカーを対象に「EVシフト耐久度」ワーストランキングを独自に作成した。EVシフトで脱落する企業と浮上する企業を浮き彫りにした。

「軽自動車の父」として知られる鈴木修・スズキ会長が会長職を退く。同時に公開した新たな中期経営計画では「軽自動車EV」の開発を掲げているが、その内実はかなり厳しい。これまで小さくてリーズナブルな車で勝負してきたスズキだが、「軽自動車EV」はEV市場の中でも最も攻略が難しいカテゴリーだからだ。EVシフト後の世界で、スズキは競争力を発揮できるのか。

にわかに、米アップルが手掛ける電気自動車（EV）プロジェクトの報道合戦が過熱している。世間の興味はアップルカーの製造委託先に集中しており、その候補として日系自動車メーカーの名も取り沙汰されている。アップルの「下請け」依頼を引き受ける自動車メーカーはどの企業になりそうなのか。これまでサプライヤー（自動車部品メーカー）ピラミッドの頂点に君臨してきた完成車メーカーの地位を脅かす「三つの危機」に迫る。

コロナ禍の前に行われた20年卒の採用。果たして主要企業はどの大学から学生を採用したのだろうか。総合商社、コンサル、金融、メーカー、流通、運輸、情報通信など主要12業種の58の企業別2020年採用大学ランキングを作成した。第5弾は3大自動車メーカーであるトヨタ自動車、日産自動車、ホンダの採用大学ランキングをお届けする。

世界的な脱炭素シフトにより、将来の成長ドライバーとなる産業の“切り札”が三つに絞られた。電気自動車（EV）、電池、半導体がそうだ。いみじくも、保護主義の高まりで、主要国・地域が自陣にキーテクノロジーを囲い込む技術覇権争いが勃発していたところに、コロナ禍が襲来。物理的に世界が分断されたことで、三大産業のサプライチェーン（供給網）を確保するための国家間競争が熾烈さを増している。脱炭素対策と経済成長をセットにして「ルールメーキング」を狙う欧米中に対して、出遅れた日本陣営に活路はあるか。

スタートアップ企業を利用して事業イノベーションを成功させる鍵は、経営トップの本気度だが、それと同じくらい重要なのが「仕掛け人」の存在だ。

ホンダ（本田技研工業）は、三部（みべ）敏宏専務・本田技術研究所社長が社長に昇格するトップ人事を発表した。

世界的に広がる半導体の争奪戦が連鎖の兆しを見せている。減産を強いられた国内外の自動車メーカーを襲った半導体不足は長期化が免れない。複雑な要因が絡み合った半導体争奪戦の構図と、それが招く次の危機を解き明かす。