ホンダ

政府の方針どおりに2030年半ばに「脱ガソリン車」が実現するとしたならば、日本の自動車メーカー7社への影響はどうなるのか。先進国の車種全てをEV（電気自動車）100％に転換した場合の雇用・損益への影響を独自に試算した。EVシフトでトヨタ自動車が8700億円もの減益となるなど、極めて「シビアな結果」があぶり出された。

コロナ禍による世界の市場減退を余儀なくされた自動車産業だが、CASE・MaaSへの対応による産業構造変化は、待ったなしだ。むしろ、コロナ禍の収束が見えず、ウィズコロナやポストコロナによる「新たな社会」への対応で自動車業界変革のスピードは加速されることになる。

ホンダNシリーズの“しんがり”、N-ONE（Nワン）がモデルチェンジした！スタイリングは完全キープコンセプト。ボディのアウターパネルは旧型と同一、中身が新しいのだ。エンジンと内装は全面刷新され、スポーティ仕様のRSには6速MTが新設定される。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、11月度の自動車編だ。

2020年の年末に自動車業界に激震が走った。菅政権が「カーボンニュートラル」の方針を示したことを受けて、「ガソリン車をゼロにする」スケジュールが大幅に前倒しされたのだ。これまで成長産業だった自動車業界に、いよいよ逃げ場のない再編淘汰の波が押し寄せている。どの自動車メーカーが脱落候補なのか。

日本の自動車産業を率いる日本自動車工業会（自工会）の豊田章男会長が「日本政府の2030年代半ばまでに新車販売を電動車に切り替える方針に“反旗”を翻す発言」との報道が大きな波紋を呼んだ。

衆議院予算委員会における梶山経済産業大臣のカーボンニュートラルに向けた「規制強化」発言に、自動車業界がざわついている。この規制強化が「日本版ZEV法」にあたるのでは？ という見方があるからだ。どういうことか、解説していこう。

アフターデジタル社会で産業序列はどうなるのか？成功するビジネスモデルとは？特集『アフターデジタルの産業序列』第6回は、デジタル時代のメーカー生き残り戦略について解説。「テスラは鍵を渡すまでが仕事だが、NIOは鍵を渡してからが仕事だ」。テスラを猛追するEVメーカーNIOの根幹にあるバリュージャーニーとは？

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、10月度の自動車編だ。

ホンダeは“コンパクトカーの新しい理想像”を目指した都市型ピュアEV。欧州市場をメインマーケットにした高出力モーター（アドバンス154ps/315Nm）を搭載し、1充電時の航続距離は259km（アドバンスWLTCモード）。30分の急速充電で約200km走る。

2020年、ホンダは電気自動車「ホンダe」を市場投入した。国内では秋から市販が開始され、各メディアがこぞって試乗レビューや開発者インタビューを載せている。もともとのメインターゲットはEU圏であり、国内投入はデモンストレーションの意味合いが強かったためか、環境規制やマクロ的な視点の記事が目立っている。今回は、ホンダから広報車を借りるとともに、ホンダeの開発責任者一瀬智史氏に話を聞いた取材を通じて、ホンダeの製品としての特徴を探った。3日間の試乗走行（述べ400kmあまり）と一瀬氏へのインタビューで感じたのは、ホンダeはいかにもホンダらしい作り方をしたクルマだという確信と、ホンダ独自の電動化戦略だ。

コロナ禍による業績悪化からの打開策を模索している自動車業界にあって、ホンダは今秋以降、相次いで業界で注目される新展開を発表し、存在感を示している。それは、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）との提携強化・戦略提携やＦ1の「参戦終了」の発表のほか、自動運転レベル3の型式指定取得による「日本車一番乗り」の発表である。

自動車業界の「破壊的革新者」の名声をほしいままにしてきた米電気自動車（EV）メーカーのテスラが、2030年までに年間2000万台を生産する壮大な計画をぶち上げた。ダイヤモンド編集部では「10年後のテスラ」の財務を独自に試算し、テスラに迫る壁をあぶり出した。本稿では、テスラの大風呂敷計画の検証と、いや応なしにテスラの戦略に巻き込まれる旧来型自動車メーカーの葛藤を描く。

今年3月、金融庁が前代未聞の施策に着手した。銀行の財務健全性を損ないかねない大口融資先のリスト化を始めたのだ。金融庁が今、盤石のメガバンク経営を警戒するのはなぜか。

電動バイクから、電動くるまいすに乗り換え？テレビ東京「充電させてもらえませんか？」に出演している、タレントの出川哲朗氏は経済産業省が行う「のろーよ！デンドー車いす」プロジェクトのアンバサダーとして記者会見に登場した。これは、2020年10月から11月にかけて、全国5カ所で行う「電動車いす等安全対策・普及推進事業」の周知活動の一つである。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、9月度の自動車編だ。

三菱重工業は10月30日、子会社の三菱航空機で開発を進めていた三菱スペースジェット事業をいったん立ち止まると発表した。世界に数多くのスーパーエリートを輩出してきたハーバードでは、同じく日本企業として航空機事業に挑戦した「ホンダジェット」を教材として取り上げていた。ハーバードが注目してきたホンダジェットや三菱グループの事例をもとに、スペースジェットが抱える今後の課題と展望について解説する。

フィット・クロスターはフィットのリファイン版。ヤリスと基本コンポーネントを共用しつつも“別のクルマ”として開発されたヤリスクロスと比べるとオリジナル度はやや薄い。だが、そもそもフィットは多様性・万能性をコンセプトに開発されている。“チョイ足し”でもクロスターは十分に魅力的な商品に仕上がった。

トヨタやソニーなど、日本企業が起こした戦後のイノベーションは世界から注目されてきた。しかし一方で、90年代以降は日本企業から画期的なイノベーションが生まれるケースは少なくなっている印象がある。そうした中で、ハーバードから高く評価されたのが、「ホンダジェット」の事例である。

足元、主要国の自動車販売状況を見ると、コロナ禍からの回復が鮮明化している。中でも、中国での回復が際立っている。9月に入り、米国でも徐々に新車販売台数が持ち直している。わが国でも自動車需要は持ち直しの兆しが出ている。わが国経済にとって、米中をはじめとする主要国の自動車需要の回復は景気下支えに重要だ。