ホンダ

ガソリン車やハイブリッド車で一時代を築いたトヨタ自動車は、電気自動車（EV）シフトに消極的だとされてきた。だが、設備に関わる「数字」に着目すると、トヨタの意外な姿が浮き彫りになった。トヨタが用意周到な電池調達戦略を突き進む思惑に迫った。

コロナ禍から経済が回復するに当たり、企業の業績はK字形のように二極化していく可能性が高い。今まで以上に企業の財務、決算書は重要になってくるのだ。もはや、「決算書は読めません」はビジネスパーソンとして通用しない。しかし、安心してほしい。本特集『決算書100本ノック！ 2021夏』は、ライバル対決、歴史、ニュースを読めば、自然と決算書の勘所が身に付く設計になっている。ダイヤモンド編集部の会計特集はシリーズ累計117万部。中でもこの『決算書100本ノック！』は人気企画だ。簿記や仕訳など難しい知識や暗記は一切不要で、財務3表を超大きな図で簡単に理解可能なのだ。

4月に就任したホンダの三部新社長が、「脱エンジン」宣言を掲げて早々に話題を呼んだ。しかし、華々しいビジョンの裏側で、四輪車事業は低収益に苦しんでいる。電動車化対策に加えて、新社長には聖域なき改革の断行も求められている。

近年、世界的に大手企業の優勝劣敗が鮮明化している。要因の一つとして、企業自身が自己変革する意識の差があるだろう。その中で、デジタル技術の活用は重要なファクターだ。経営トップがオープンな姿勢で新しい発想を取り込み、高付加価値なモノやサービスを創出する体制を整えるべきだ。

気鋭アナリストとして知られるナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹代表が、自動車大手6社の業績を定量的に示すとともに市場動向を分析。さらにこの先、「CASE（接続、自動運転、シェア＆サービス、電動化）革命」の大転換がいつ起きるのかなどを展望する。

世界中のトレンドが、二酸化炭素排出をゼロにする「脱炭素」になっています。しかし、脱炭素は、あらゆる資源価格や商品価格が上昇するリスクをはらんでいます。

S660は日本固有の枠組みの中で、2シーターのミッドシップという大胆なレイアウトを採用、スーパーカーを彷彿させる魅惑のスタイリングにまとめ上げたモデルだ。2015年春にデビューした。見ても乗ってもゴキゲンな“日本の宝もの”のS660に、今年3月、突然の“悲報”が届いた。厳しさを増す安全性や環境性能への適合が困難な状況から、「生産を2022年3月で終了する」と発表されたのだ。

熊本県は、2013年に、くまモンの中国語ネーミングを「「酷（クー）ＭＡ（マ）萌（モン）」と決めて、観光客らを通じて、市場を中国に広げようとした。しかし、私は受け入れられないだろうと懸念していた。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、トヨタ自動車やホンダなど自動車業界の主要企業5社について解説する。

日本政府が打ち出した「2035年ガソリン車の新車販売禁止」は、自動車業界に大きな衝撃をもたらした。世界的な脱炭素、電動化の流れの中、車はこれからどう変わっていくのか。この大変革は自動車産業だけでなく、あらゆる人の生活、仕事の未来にも影響を与えるだろう。そこで今回は、Gemba Lab代表でジャーナリストの安井孝之さんの著書『2035年「ガソリン車」消滅』（青春出版社）から、新たな主力となるEV（電気自動車）の日本での現状と未来について抜粋紹介する。

10月に、パナソニックは持ち株会社体制への移行を踏まえた「組織大改編」を実施する。いよいよ、楠見雄規「新社長」が率いる新体制が本格スタートするのだ。組織改編のポイントは、持ち株会社にぶら下がる事業会社の自己責任経営だ。新体制では、家電や現場プロセスなどの主要4事業会社が主力とされる一方で、黒物家電など3事業会社は格下げされた。新社長が描くグループ再編の最終形の姿を明らかにすると共に、幹部の人事配置と身売り事業を予想する。

ホンダの新社長に就いた三部敏宏氏が、就任会見で「電動化100％」宣言を行うなど同社は大きな変革を打ち出している。ホンダの新型「ヴェゼル」に試乗して筆者が感じた、次の「ホンダらしさ」を表現することの難しさとは。

2030年度までにわが国は、2013年度対比で炭素排出量を46％削減する目標にチャレンジする。脱炭素によってわが国の技術が生かされる面はあるものの、わが国企業が脱炭素のコストアップで競争力がそがれ、厳しい状況に追い込まれる懸念も軽視できない。

資源価格の上昇が、市場関係者の間でメインテーマになりつつあります。ここにきて注目が集まるアルミニウムの価格上昇には、今後の脱炭素の流れが鍵になりそうです。

ホンダが4月1日付で社長を交代した。新社長に就いた三部敏宏氏は、就任会見で「電動化100％」などの壮大な目標を発表。夢のあるビジョンをぶち上げる姿は、米テスラのイーロン・マスクCEOを彷彿（ほうふつ）とさせた。だが現在のホンダには、官僚的な縦割り体制などの課題が山積だ。三部新社長はこれらを解消し、“ホンダ神話”と称された頃のチャレンジ精神を社内に取り戻せるのか。

N-BOXは日本でいちばん売れているクルマ。2020年の総販売台数は19万5984台。登録車を含む新車販売台数で4年連続トップに輝いた。なぜ、そんなに売れるのか、ベストセラーの秘密を知るため最新モデルに試乗した。試乗車は昨年12月のマイナーチェンジで登場したカスタムLターボのコーディネートスタイルである。

物流大手の佐川急便が中国製電気自動車（EV）の導入を発表した。世界は脱炭素に向けて急速にEV化を進めているが、日本の自動車産業にとって無視できないマイナス面もありそうだ。自動車が家電の「二の舞い」になる展開は軽視できない。

10月に、パナソニックは持ち株会社体制への移行を踏まえた「組織大改編」を実施する。いよいよ、楠見雄規「新社長」が率いる新体制が本格スタートするのだ。組織改編のポイントは、持ち株会社にぶら下がる事業会社の自己責任経営だ。新体制では、家電や現場プロセスなどの主要4事業会社が主力とされる一方で、黒物家電など3事業会社は格下げされた。新社長が描くグループ再編の最終形の姿を明らかにすると共に、幹部の人事配置と身売り事業を予想する。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年3月度の自動車編だ。

「半導体争奪戦」で日本企業が取るべき戦略とは？業界盟主が米インテルから台湾TSMCにシフトする今、高い技術力を誇る日本の半導体装置・部材企業はどのように追随するべきでしょうか。