任天堂

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、ゲーム・その他製造業界の36社の3年後の年収を大胆予想した。

米著名投資家のケン・フィッシャー氏が、テックに類似するホットなセクターと見るのが「コミュニケーション・サービス」セクターだ。だが、ここにはディフェンシブな電気通信企業から、先進的なテック系企業などが入り混じり、内実をつぶさに見る必要がある。その理由や日本市場の特殊性、今後の展望まで一挙にお届けする。

メガバンクに地方銀行、第二地方銀行、信用金庫に信用組合――。全国472金融機関が、これまでどれだけメインの融資先企業を倒産させてきたのか？ダイヤモンド編集部の独自調査を初公開。第29弾の今回は、京都府の金融機関を取り上げる。

日本が世界的にも存在感を示す有望な業種の一つが「ゲーム」だ。注目度が高まる中、カプコンや任天堂など関連銘柄の業績や株価の有望度を分析。任天堂は、次世代機やIP（知的財産権）戦略の行方に関心が集まっている。ソニーグループでは、ゲーム機「プレイステーション5（PS5）」の普及に伴う利益の刈り取りが焦点となる。

地方銀行の格差が拡大している。金利上昇局面で保有債券の含み損が拡大し、損切りできた銀行と、含み損を抱えたままの銀行があるからだ。そこで地銀100行の最新決算から、有価証券を売却してどれだけの利益を捻出できるかを示す「益出し余力」を算出。資金が潤沢な「金持ち地銀」とそうではない「貧乏地銀」が明らかになった。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2023【大阪除く近畿地方】」を作成した。全198社の顔触れは？

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2023【大阪除く近畿地方】」を作成した。全198社の顔触れは？

ソニーのゲーム事業は目下絶好調だ。しかし、コロナ禍の巣ごもり需要が落ち着いた今、低収益化のリスクにさらされている。既存のビジネスモデルが通用しなくなる上、米国では人材やM＆Aを巡ってGAFAMとの戦いに直面している。ゲーム業界の大異変を解説するとともに、ソニーゲーム事業の「真の敵」の正体を明らかにする。

プレゼントにもらった大切なゲームだから。絶対に「借りパク」されないように……。いまの中年世代が子どもの頃は、お気に入りのゲームに自分の名前を書いて保管する人も少なくなかった。そんなゲームカセットが数十年の時を超えて、再び自分の前に姿を現したとしたら――。1983年のファミリーコンピュータ発売から、今年で40周年。記念すべき年に起こった「小さな奇跡」を取材した。

スーパーマリオ兄弟はゲームのシーンを再現した映画が大ヒットしたことで名を上げた。そして今、兄弟の同僚であるリンクもその名をはせようとしている。

米エヌビディアの経営の核となる原動力は、創業者兼CEOのジェンスン・フアン氏自身のビジョンと魅力から来ている。彼は不可能が最終的には達成されると周囲の人々に信じ込ませることが得意だ。今はまだ、フアン氏のAIを巡る大きな夢の始まりにすぎない。

本特集で個別に分析した12業種の他にも、注目度の高い金融やゲーム、ITサービスなどを含む計20業種に関し、5期前から直近、5期先までの純利益を総覧。「数字で描く未来図」を視覚的に分かりやすい形で大解剖した。

ニンテンドースイッチが発売7年目に突入した任天堂。同社の決算書を見ると、スイッチ発売以来、単純な利益額だけでなく「稼ぐ力」そのものが向上していることが分かる。その構造を、決算書のPL（損益計算書）から読み解いていこう。

米アップルが発表した新型「MacBook Air」や、ゴーグル型ヘッドマウントディスプレー「Apple Vision Pro」に対して、株価の反応は芳しくなかった。iPhoneに続く世界的ヒットになるかは不透明だ、と見る投資家が多かったからだろう。しかしながら、ティム・クックCEO は、Vision Proによって「空間コンピューティング」という新しい世界を開拓すると宣言した。アップルが目指すデジタル技術とは。そこに日本企業が関わる余地はあるのか。

決算書が「まったく分からない」のでは、出世もできないし、投資でも失敗する可能性が高い。さらには、経済のニュースを見れば毎日のように、ROEやPBRといった単語が飛び交う。今こそ、楽ちんに易しく決算書を理解すべき時だ。

ハリウッドが世界に通用する映像化可能な新しいゲーム知的財産（IP）を探し始めたことで、ストーリー性の高いゲームが流入するようになった、と業界関係者は話す。

あのウォーレン・バフェット氏が追加投資を示唆したことを受け、いつになく日本株への注目度が高まっている。そこで、バフェット流「長期割安株投資」の特徴を踏まえ、諸条件から抽出した有望銘柄リストを明らかにする。

海洋土木の東洋建設と、同社に買収提案する任天堂創業家の資産運用会社の対立が激化する中、“密約”が争点に浮上している。密約とは、昨年の準大手ゼネコンのインフロニア・ホールディングスによる東洋建設への株式公開買い付け（TOB）を巡り、同社役員がインフロニアに経営参画する内諾を得ていたというもの。ダイヤモンド編集部は密約に関わる内部メモを入手した。

任天堂創業家の資産運用会社、ヤマウチ・ナンバーテン・ファミリー・オフィス（YFO）が、海洋土木の東洋建設に株主提案する方針を決めたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。YFOが推す取締役候補の選任を求める。YFOは昨春に東洋建設に買収を提案したが、同社の経営陣との協議は難航していた。

セガの人気ゲームシリーズ「龍が如く」の立役者・名越稔洋氏。2021年にセガを退社し、「荒野行動」で知られる中国のゲームメーカー、ネットイースゲームズの出資を受けて独立した。その決断の裏にはどんな思いがあったのか。