住友不動産

高騰し過ぎる湾岸タワマン価格の裏で、「脱湾岸」する人が増えているとか。湾岸の次は千葉と埼玉の時代が来るのか？首都圏の他エリアの住宅市場は今後どうなるのか。湾岸以外の首都圏タワマン、戸建て相場を総ざらいする。

コロナ禍以前のオフィス市場はほぼ空室がなく、プレイヤー全員が勝ち組だった。だがコロナ禍で在宅勤務が浸透し、全国的に空室率が上昇。立地が不便など競争力に劣るビルで負け組も出てくる一方、三菱地所など不動産大手は強気を貫く。今後さらに加速するオフィス市場「二極化」の理由を分析する。

新春不動産インサイダー座談会の2回目。1年で20％も価格が上がる「異次元」の境地に達した湾岸タワマン市況。取引件数が多く価格に透明性があるというセオリーが崩れたタワマン市況は、いったい今後どうなる？

新築、中古マンションも、戸建も、投資物件もみーんな価格が高騰中。でもコロナ禍なのに、いったいなぜ？そしてさぞかし景気が良さそうな不動産業界がウハウハになれない理由とは？ 恒例の全宅ツイ新春座談会・総論編をお届けしよう。

あまたの予想を覆し、ひたすら不動産価格が暴騰した2021年。22年は果たして何が起こるのか。この高騰が逆にヤバイ？毎年恒例の不動産ツイッター団体、全宅ツイの新春不動産座談会が今年は特集で登場です。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は三菱地所、三井不動産などの「不動産」業界5社について解説する。

不動産業界では、開発用地取得のための入札などでデベロッパーたちが競争を繰り広げている。しかし、彼らは争うばかりではなく、横につながってもいる。デベロッパー大手7社である「メジャーセブン」幹部も集うサロンの全貌に迫る。

リモートワークのメリットとデメリットが議論される中、LIXILは都内のオフィスを9割削減し、コロナ終息後も元には戻さない。他の大企業でもオフィス削減や縮小の動きが相次ぐ。それでも超高層オフィスビルの建設が続く都心オフィス市場は、激変必至だ。

企業による保有不動産の売却が再過熱している。リモートワークの浸透によるオフィス削減の流れも続いている。不動産を利用する者、不動産でビジネスをする者は、それぞれこの潮目にどう動くのか。不動産「売却・撤退」の最前線、知られざる業界の裏側に迫る。

超高層オフィスビルが林立する東京や大阪の中心部。財閥系を中心とした不動産大手が開発に取り組んだ結果だが、ゼネコンが血みどろの受注競争の果てに、大赤字で完成させたものも多い。過去の系列やしがらみとは無関係の受注競争を、ゼネコン各社はどのように戦っているのか。

ゼネコンが従来のビジネスに限界を感じる中、お得意客との取引関係にも限界が訪れている。かつては地縁や血縁、銀行・財閥系列との関係などで縄張りがつくられた。しかし今、それを破るかたちで案件ひいては顧客の熾烈な奪い合いが繰り広げられているのだ。

旧住友銀行と旧さくら銀行の合併の余波をいち早く受けたのが、同じ金融業界の損保だった。当時の銀行首脳と連携しながら統合を成功させた損保と、たもとを分かった生保。運命を分けた違いは何か。保険業界の激動の20年史を振り返る。

今からちょうど20年前の2001年10月、三井海上火災保険と住友海上火災保険が合併した。実はその直前まで三井海上火災は日本火災海上保険と興亜火災海上保険との3社統合を決めていた。当時、住友海上火災社長だった植村裕之名誉顧問が、三井海上火災を振り向かせた説得の中身と合併秘話を明かした。

旧住友銀行に並ぶモーレツ社風のイメージが色濃い住友不動産。8年ぶりに三井不動産を最終利益で逆転したが、それはモーレツ営業のおかげでもなかった。三井不動産と住友不動産の違いを整理しながら、住友不動産躍進の要因を探った。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は三菱地所、三井不動産などの「不動産」業界5社について解説する。

今回は地域別倒産危険度ランキング2021（東京）を作成した。倒産危険度（Zスコア）が危険水域の企業は245社に上った。

コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回は不動産業界を取り上げる。13業界では最多となる58社が“危険水域”に入った。

晴海や有明、勝どきといった東京・湾岸エリアのタワーマンションが飛ぶように売れている。しかし、「今は買うべきではない」という声もある。マンション別価格騰落率ランキングを基に、その理由を検証する。

そびえ立つタワーマンションは都会を象徴する風景となっているが、今それが地方にも飛び火している。平均坪単価に基づく価格騰落率ランキングから、地方の主要都市を中心にエリアや物件ごとの格差に迫る。

不動産・建設会社の最新決算を「自己資本比率」「売上高利益率」「売上高増減率」の3指標でランキング。自己資本比率ワーストは「あの問題企業」だ。