住友不動産

新築分譲時から値段が倍以上になる“お宝”物件も多いのがタワマン。最も“含み益”が多いお宝タワマンはどこにある？首都圏で最も新築時から値上がりしたタワマンを100位までランキングした。

管理不全・修繕不能になるマンションを減らそうと、国土交通省と業界団体は管理・修繕についての新制度を2022年4月から開始。これまで立地と間取りだけだったタワマンの資産評価が大きく変わる可能性もある。

タワマンの建設とともに街も発展する。では、その中で最も発展したのはどこ？タワマンが5棟以上立つ「タワマン駅」、東西42駅をピックアップし、六つの指標でランキングを作成した。

タワマンの価格上昇、どこで止まるの？タワマンといえば話題になった気になるあの事件の真相は？タワマン市場の将来予測と、タワマンニュースをインサイダーが徹底討論。座談会の最終回をお届けする。

実はコロナ禍を経て大きく変わったタワマンに対する需要の中身。リモートワークが日常化する中、これまで勝ちが続いてきたエリアや人気物件の顔触れにも変化が？タワマンインサイダー座談会の中編をお届けする。

タワマンを買ってみたい、けど何に気を付ければいいの？失敗しない買い方は？湾岸を知り尽くす人気マンションブロガー、のらえもん氏が「負けないタワマンの買い方」を伝授する。

コロナ禍の真っ最中、なのにタワマン販売の勢いが止まらない。高額マンションが次々売れちゃうその理由は何なのか。販売・仲介・開発などタワマン業界の裏を知り尽くしたインサイダーによる、ぶちまけ座談会をお届けする。

富の象徴か羨望の的か？非住民にとっても興味の対象であるタワーマンション。売買市場の最前線から、管理・修繕・防災の知られざる真実、物件やタワマン駅力のランキングまで全部盛り。これを読めばタワマンの真実が全て分かる。

売上高も営業利益も2020年3月期まで不動産大手トップだった三井不動産が21年3月期に営業利益で3位に転落した。首位を奪ったのは三菱地所で、2位は住友不動産。売上高ではトップの三井不動産に何が起こったのか。

不動産大手において過去1年で足を引っ張ったのはホテルと商業施設だった。賃貸収入で見ると、商業施設の比率が低くオフィスビル比率が高い会社は、その逆の会社に業績で勝った。しかし、ここにきてオフィス賃貸が足を引っ張る存在へと変わり始めた。

3月に国土交通省が発表した地価公示は、新型コロナウイルスの影響の直撃を受けた京都市の観光地で下落が目立った。そんな中で4月下旬、住友不動産が商業施設「京都河原町ガーデン」をオープンする。最悪のタイミングにもかかわらず勝算を描く裏には、長年の「悔い」からの糧があった。

コロナで不動産市場どうなっちゃうの？人気の不動産Twitter集団「全宅ツイ（全国宅地建物取引ツイッタラー協会」による恒例の年始不動産市況座談会を今年も全6回にわたりお届けします。第2回は湾岸タワマン編。コロナ禍なのに爆売れの湾岸タワマンの深層に迫ります。

マンション市場では都心部を中心に、新型コロナウイルスの感染拡大以前から、資本力の強い大手デベロッパーの寡占化が進んだ。その結果、供給戸数が減っても、価格上昇と販売期間の長期化で売り上げを確保し、その地位はますます盤石なものとなっている。金利動向など不安要素はあるものの、こうした構造は簡単に変わりそうにない。

新型コロナウイルスの感染拡大で下落するかに思われた都心のマンション価格は、むしろ上昇した。中古マンション市場を見れば、買い手が減らなかった半面、売り手には売り急ぐ理由がなかったのだ。東京カンテイの井出武・上席主任研究員が、詳細なデータから実証的に論じる。

不動産大手5社である三菱地所、三井不動産、住友不動産、東急不動産ホールディングス（HD）、野村不動産HDの2021年3月期決算予想は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で売上高も利益も軒並み前期比マイナスだ。中でも東急不動産HDは、売上高8950億円に対し純利益170億円で利益率1.9％。5社の中で最も利益率が低いのはなぜか。どう立て直すのか。グループの中核企業である東急不動産の岡田正志社長が経営の「反省」を語る。

コロナで不動産市場どうなっちゃうの？人気の不動産Twitter集団「全宅ツイ（全国宅地建物取引ツイッタラー協会」による恒例の年始不動産市況座談会を今年も全6回にわたりお届けします。第2回は湾岸タワマン編。コロナ禍なのに爆売れの湾岸タワマンの深層に迫ります。

2019年までの不動産業界は「超売り手市場」で我が世の春を謳歌したが、新型コロナウイルスで一気に暗転。東京・大阪でオフィス賃料が下落局面に突入し、インバウンド頼りのホテル、商業施設も大打撃を受けた。21年も厳しい状況が続くと見られる。

澤田純・NTT社長は街づくり推進のための新会社を設立し、グループの莫大な“眠れる”不動産活用に本腰を入れる。不動産事業はNTTドコモの完全子会社化で膨らんだ借金の圧縮にも一役買いそうだ。

東急不動産ホールディングスは、2021年3月期中間決算において不動産大手5社のうち営業利益率に最下位になった。加えて5社の中で唯一、通期予想を下方修正した。なぜこんな状況になったのか。

『週刊ダイヤモンド』10月31日号の第1特集は「ゼネコン・不動産の呪縛」です。公共工事を巡る政治の呪縛、景気が沈めば逆回転する不動産の呪縛、業界序列の呪縛、人事の呪縛に迫ります。