三井住友フィナンシャルグループ

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2024【従業員の平均年齢30代後半】」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。対象期間は、2023年5月期～24年4月期。単体の従業員数が100人未満の企業は除外した。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回は銀行業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで3メガバンクや大手地銀など8金融グループ計41人を検証する。

メガバンクに地方銀行、第二地方銀行、信用金庫に信用組合――。全国の金融機関が直近の2年間で、どれだけメインの融資先企業を倒産させてきたのか。ダイヤモンド編集部が独自に調査し、2025年最新版として取りまとめた「融資先企業を『倒産』させた金融機関ランキング」を実名で公開する。第13回では、東京都の金融機関を取り上げる。

4月1日に三菱UFJ信託銀行の社長に窪田博氏が就任した。貯蓄から投資へとシフトが進む日本において、信託業務のニーズは今後さらに強まると話す。新社長としての意気込みについて、話を聞いた。

プライベートエクイティ（PE）ファンドのKKRが2017年に買収したマレリホールディングス。自動車の販売不振などで深刻な経営危機に陥っているが、このほど債権者である国際金融コンソーシアムが提案した最新の再建案が明らかになった。隆盛を誇るPEファンド業界において、最大の失敗案件とされるマレリ。その転落の経緯と共に再建案の中身を明らかにする。

待望の「押し目到来」なのか。この2年、3年の日本株をけん引した金融セクター。直近はトランプ関税の影響で株価が急落しているが、2024年初から見ると依然として株価は高い水準にある。金利の先高観から業績、株価への期待は強いが、果たして今の水準で買っていいのか。また、「マクロ頼み」ではなく、独自の強みを発揮して成長する企業の選び方とは。保険、銀行を中心に外資系トップアナリストの見解を聞いた。

年初から弱い動きが継続している日本株。4月末からは3月期決算企業の本決算を迎えるが、2025年度の日本株はどうなるのか。行く手には円高や金利上昇、トランプ関税などさまざまなリスクが待ち受けるが、「日本株の割安感は顕著」なことも事実だ。「インフレ転換」「ガバナンス改革」など好材料も少なくない。外資系トップストラテジストが注目セクターやテーマなど、25年度の日本株の投資戦略を明らかにする。

深刻な経営不振に陥った企業が倒産するのか、それともしないのか。その際に、重要な鍵を握るのがメインバンクの判断となる。メガバンクに地方銀行、第二地方銀行、信用金庫に信用組合――。全国の金融機関が直近の2年間で、どれだけメインの融資先企業を倒産させてきたのか。ダイヤモンド編集部が独自に調査し、2025年最新版として取りまとめた『融資先企業を「倒産」させた金融機関ランキング』を実名で公開する。

日本銀行の利上げが、メガバンクに“爆益”をもたらしている。2年連続の高賃上げが確実視されていることに加え、シニア行員を苦しめていた「役職定年」がメガバンクから消えそうだ。

ダイヤモンド編集部の担い手農家アンケートで、農業界最強の投資家が浮かび上がってきた。アンケ―ト回答農家からの高評価を得ている農業系ベンチャー企業3社に出資している米卸、ヤマタネだ。同社の河原田岩夫社長に出資の狙いや今後の課題を聞いた。

企業の人気や“実力”を表す格好のバロメーターとなるのが、“トップエリート集団”である東京大学と京都大学の就職者数だ。そこで今回、東大と京大の2024年3月卒業・修了の就職者数を徹底的に集計し、全17業界670社に及ぶ大規模な「東大・京大就職者数」の企業ランキングを作成した。本稿では、金融業界53社の就職者数ランキングをお届けする。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、銀行業界の役員報酬ランキングを公開する。

2月18日、りそなホールディングス（HD）のPBR（株価純資産倍率）が1倍を上回った。銀行株は低PBR銘柄の代表格だが、りそなHDは2024年11月14日、PBR1倍超に浮上。25年2月21日時点で、みずほフィナンシャルグループと三井住友フィナンシャルグループのPBRを超えた。りそなHDの南昌宏社長を直撃し、PBRについての考え、根底にある経営戦略や業績、今後の地域金融機関との提携策について聞いた。

三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）のトップ4人事の発表が遅れている。貸金庫問題を受けて1年延期説も浮上している。今回はMUFG、三井住友、みずほの3メガバンクのほか、りそなホールディングス、三井住友トラストグループを取り上げる。5社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。MUFGは年配の社員とOB世代が優勢。一方、みずほのOB世代は負け組となった。

三菱UFJフィナンシャル・グループで12月中旬にも、新体制が発表されそうだ。国内のみならず、アジアでもトップバンクとなったMUFGの首脳人事は、2024年においてマイナス金利解除と並ぶ銀行業界最大の関心事と言っても過言ではない。最有力とされる首脳候補者の経歴を分析すると、5年前になくなりつつあった不文律が復活することになりそうだ。

みずほは、フィナンシャルグループの木原正裕社長と銀行の加藤勝彦頭取が2022年に就任したばかりだが、後継レースは既に始まっている。その先頭集団を走るのは、1993（平成5）年に入行した「ヘイゴ」の3人だ。取材で判明したその実名を公開する。

全国の254の信用金庫を、独自の3条件7指標で格付けし、ランキングを作成した。中堅・中小企業を支え、地域経済の“縁の下の力持ち”として頼れる信金はどこか。信用金庫「業績浮上力」ランキング全国版をお届けする。

アジアへの投資を加速させる他メガと違い、米国事業を強化するみずほ銀行。米M＆Aアドバイザリー企業のグリーンヒルを傘下に収めるなど、ここ数年事業基盤の強化に取り組んできた。2025年はどのような手を打つのか。加藤勝彦頭取に話を聞いた。

2023年12月に就任した三井住友フィナンシャルグループの中島達社長。新社長として奔走した24年はどのような1年だったのか。25年に向けた意気込みなどについて、話を聞いた。

利便性と生活密着を武器に金融サービスを提供するインターネット系銀行と小売り系銀行。預金獲得競争に有利とみられていたが、明暗が分かれていることが分かった。