三井住友フィナンシャルグループ

2月18日、りそなホールディングス（HD）のPBR（株価純資産倍率）が1倍を上回った。銀行株は低PBR銘柄の代表格だが、りそなHDは2024年11月14日、PBR1倍超に浮上。25年2月21日時点で、みずほフィナンシャルグループと三井住友フィナンシャルグループのPBRを超えた。りそなHDの南昌宏社長を直撃し、PBRについての考え、根底にある経営戦略や業績、今後の地域金融機関との提携策について聞いた。

三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）のトップ4人事の発表が遅れている。貸金庫問題を受けて1年延期説も浮上している。今回はMUFG、三井住友、みずほの3メガバンクのほか、りそなホールディングス、三井住友トラストグループを取り上げる。5社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。MUFGは年配の社員とOB世代が優勢。一方、みずほのOB世代は負け組となった。

三菱UFJフィナンシャル・グループで12月中旬にも、新体制が発表されそうだ。国内のみならず、アジアでもトップバンクとなったMUFGの首脳人事は、2024年においてマイナス金利解除と並ぶ銀行業界最大の関心事と言っても過言ではない。最有力とされる首脳候補者の経歴を分析すると、5年前になくなりつつあった不文律が復活することになりそうだ。

みずほは、フィナンシャルグループの木原正裕社長と銀行の加藤勝彦頭取が2022年に就任したばかりだが、後継レースは既に始まっている。その先頭集団を走るのは、1993（平成5）年に入行した「ヘイゴ」の3人だ。取材で判明したその実名を公開する。

全国の254の信用金庫を、独自の3条件7指標で格付けし、ランキングを作成した。中堅・中小企業を支え、地域経済の“縁の下の力持ち”として頼れる信金はどこか。信用金庫「業績浮上力」ランキング全国版をお届けする。

アジアへの投資を加速させる他メガと違い、米国事業を強化するみずほ銀行。米M＆Aアドバイザリー企業のグリーンヒルを傘下に収めるなど、ここ数年事業基盤の強化に取り組んできた。2025年はどのような手を打つのか。加藤勝彦頭取に話を聞いた。

2023年12月に就任した三井住友フィナンシャルグループの中島達社長。新社長として奔走した24年はどのような1年だったのか。25年に向けた意気込みなどについて、話を聞いた。

利便性と生活密着を武器に金融サービスを提供するインターネット系銀行と小売り系銀行。預金獲得競争に有利とみられていたが、明暗が分かれていることが分かった。

米トランプ政権の誕生は経営にどう影響する？中国事業への意欲は？人手不足とリストラはどうなる？どうする？トップ経営者23人にド直球の質問をぶつけた。

三菱UFJフィナンシャル・グループは、2025年中間決算において純利益を1兆円の大台に乗せた。5年前に就任した亀澤宏規社長は、それまでの努力が実った結果だと話す。25年の事業環境や業績の見通しについて、亀澤社長の目にはどのように映っているのか。

2024年は銀行業界にとって、金利上昇による事業環境の好転がはっきりと業績に反映された年となった。3メガバンクは最高益更新は確実で、地方銀行も業績を伸ばしている。25年はどのような年になるのか。足元では3メガと地銀それぞれに、新たな難問とリスクが浮上している。

三菱商事が商社王者の陥落危機に立たされています。その引き金となるのが、三菱商事が政府公募のコンペ第1弾で総取りした3海域の洋上風力発電プロジェクトです。運転開始よりもはるか手前の段階で、円安、資材高、工程遅延の“トリプルパンチ”によって巨額減損の瀬戸際にあるのです。巨額減損の危機を招いた背景には、三菱商事の三つの誤算があります。

2024年6月からM＆A（企業の合併・買収）を題材とした池井戸潤氏の小説『ブティック』が本誌でスタートした。そこで池井戸氏と親交があり、池井戸作品のファンである岡本行生・アドバンストアイ社長と、大塚博行・ジャパン・アクティベーション・キャピタル社長を加えた3人で、『ブティック』の魅力と、25年に多発すると予想されているM＆Aについて語ってもらった。

製造業向けIoTプラットフォームとして2018年にスタートしたエッジクロスコンソーシアムが、終了する方針であることがダイヤモンド編集部の調べで分かった。三菱電機や日立製作所、NEC、日本IBMなど7社で幹事会社を構成し、工場のIoT化を目指してきた。しかし、11月下旬に突然、会員企業に終了の方針が伝えられたのだ。一体、何があったのか。

金利上昇時代に突入し、銀行の本業が復活し始めた。だが、どの銀行も等しく業績が向上するわけではない。そこで銀行103行の2022年3月期から25年3月期中間決算までの3期半の財務データを分析し「本業利益率」を算出。ワーストランキングを作成して、事業環境が好転した中でも先行きの厳しい銀行をあぶり出した。

三井住友フィナンシャルグループは、現体制が発足してから1年がたった。29年4月に発足するとみられる次期体制の選考は始まっており、さらにその次の候補者も名前が挙がり始めている。最有力候補者の実名と経歴を公開する。

『週刊ダイヤモンド』12月21日号の第1特集は「銀行＆信金・信組最新序列2025」。金利上昇時代に突入し、事業環境が好転している金融機関ですが、実はそれぞれの実力によって、勝ち負けが鮮明になっています。そこで独自の4指標を使って本業衰退度ランキングを作成し、最新序列を掲載しました。

金利上昇によって業績が急回復しているメガバンク。みずほフィナンシャルグループは2024年度中間決算が好調に推移し、他メガと同様に通期業績予想を上方修正した。足元の業績をどう評価しているのか。また他メガに収益力で劣ると指摘されていることについて、どう答えるのか。

金利のある世界に突入し、預金の重要性が増している。そこで地方銀行における金利上昇前と直近の預金残高を調べ、増減率を算出。低い順に並べた預金増減率ワーストランキングを作成した。

頭取に対する株主の目は年々厳しくなっている。そこで株主賛成率とPBRを使い「市場からの評価が低い頭取ランキング」を作成。株主から、「頭取失格」の烙印を押される危険性の高い頭取を炙り出した。