Photo:FangXiaNuo/gettyimages
米トランプ政権の誕生は経営にどう影響する？中国事業への意欲は？人手不足とリストラはどうなる？どうする？特集『総予測2025』の本稿では、ダイヤモンド編集部の記者たちがトップ経営者23人に“ド直球”の質問をぶつけた。（ダイヤモンド編集部副編集長 臼井真粧美）
“ド直球”の質問に
トップ経営者23人が答える！
2025年というこの瞬間、経営のかじ取りを任される社長は「虫の目、鳥の目、魚の目」で大胆な決断力を求められる。
米国と中国という巨大市場に不透明感が漂い、材料費や人件費が高騰、かつ人手不足。上場企業は市場からガバナンス改革を求められ、上場維持の是非に答えを出さなければならない。アクティビストからの圧力もすさまじい。
そこでトップ経営者23人に「米トランプ政権の誕生は経営にどう影響する？」「中国事業への意欲は？」「人手不足とリストラはどうなる？どうする？」といった“ド直球”の質問をダイヤモンド編集部の記者たちがぶつけた。
次ページでは、各経営者たちの回答を一挙掲載する。【米国新政権誕生の影響】のテーマではラピダスの小池淳義社長が半導体の日米連携に言及し、さらにNTTの島田明社長、日立建機の先崎正文社長兼COO（最高執行責任者）、東京ガスの笹山晋一社長CEO（最高経営責任者）が登場。【中国事業への意欲】や中国経済については、伊藤忠商事の石井敬太社長COO、IHIの井手博社長CEO、レゾナック・ホールディングスの高橋秀仁社長がコメント。マクロ経済、マーケット、中堅中小企業、物流危機、建築費高騰、賃金上昇といった国内に目を向けたトピックでは、みずほ銀行の加藤勝彦頭取、野村ホールディングスの奥田健太郎社長兼グループCEO、三菱UFJフィナンシャル・グループの亀澤宏規社長グループCEO、三井住友フィナンシャルグループの中島達社長グループCEO、味の素の藤江太郎社長CEO、森トラストの伊達美和子社長、ワタミの渡邉美樹会長兼社長CEO、ローソンの竹増貞信社長が見通しや取り組みに言及した。【人手不足とリストラ】のテーマでは、レーザーテックの仙洞田哲也社長、J-POWERの菅野等社長、日本建設業連合会の宮本洋一会長（清水建設会長）、大和ハウス工業の芳井敬一社長、東急の堀江正博社長、星野リゾートの星野佳路代表、スシローの山本雅啓社長、塩野義製薬の手代木功会長兼社長CEOが登場する。
