情報通信・インターネット(9) サブカテゴリ

長い耳にキュートなスタイル――ナバズタグは無線ＬＡＮ機能を実装したウサギ型ロボットである。2005年の発売以来、フランスを中心に32万台を売り上げた。この「ナバズタグ」が、1月29日に日本にも上陸した。

液晶テレビの平均単価が、このままいけば、月次で初めて10万円を割る可能性が出てきた。価格が下がり続けている理由は、流通在庫を店頭でさばき続けているからだ。メーカー各社は今、戦略の転換を迫られている。

米国のブロガーやギークたちの間で、パーム社の新型スマートフォン「Pre（プリー）」が注目を集めている。iPhoneやブラックベリーを超えたという前評判は本当なのか。

昨年11月初め、サンフランシスコにあるモスコーネ・コンベンションセンターは、9500人の聴衆で埋め尽くされていた。ステージの上では、腰を振る小さなハワイアン人形が多数テーブルの上に並べられ、観客の中から壇上に呼び出された人々が嬉しそうに人形を受け取って笑顔を振りまいている。まるで古めかしいクイズ番組の授賞風景のようだが、実はこれはセールスフォース・ドットコムの年次会総「ドリームフォース」での一風景である。

ソニーがミニノート市場に投入した「切り札」が人気だ。だが、入力しやすいキーボードや小型軽量を高く評価する声が多いなか、「4万円台が主流の市場で10万円弱の製品が受け入れられるのか」という疑問もある。

企業のIT投資は、費用がかさむばかりで効果が見えにくい、という声が多くある。しかし一方で、ITが企業活動の重要なインフラであり、ITによって高い付加価値を生み出していることも確かだ。

iPhone登場以来、続々と新機種が登場するスマートフォン市場。だが、インタフェース改善やアプリ充実が進まない限り、ユーザーを本格的に増やすのは難しいだろう。iPhoneの一人勝ちは、まだしばらく続きそうだ。

総務省は、現行の地上アナログ放送が見られなくなる事態に際して「生活保護受給世帯には“簡易型チューナー”を無償配布する」という方針を打ち出してきた。そこに今回、新しく“特定の条件”が加えられた。

Wii向けコンテンツに、「遊び」ではなく「暮らし」「生活」をキーワードにしたものが増えてきている。Wiiをもはや、「ゲーム機」と呼ぶのは、正しくない。「一家に一台」の「情報家電」と言っていいだろう。

アメリカやイギリスでレストランを予約したいならば、オープンテーブルを利用しない手はない。登録店は1万を超え、昨年7月時点で延べ7500万人の利用者を数えた化け物サイトである。

創業以来、増収増益基調を続けているヤフーの広告営業が変調を来しているという噂が聞こえてくる。未曾有の不景気により、広告費で他メディアを抜いて急伸しているネットの勝ち組も、ついに減速か？

ソフトバンクといえば、通信業界のあり方を“正論”で痛烈に批判し、孫正義社長による“義憤”を交えたパフォーマンスで、世間を味方につけてきた。今になってＮＴＴと協働する奇策に出たソフトバンクの狙いは何か。

家電やＩＴ製品、ＡＶ機器を安く買いたいなら、アウトレット店がオススメだ。ただし、一般ユーザーが見落としがちな重要ポイントがいくつかある。今回は、アウトレット店で電化製品を賢く買うコツをお伝えする。

オバマ新大統領の雇用拡大策としてメディアが報じてきたのは、減税、道路、低炭素ビジネスの3つである。ところが年明けになって、政権移行チームが意外な柱を検討していることが明らかになってきた。

「Eye-Fi Share」はデジカメ専用の無線LAN内蔵メモリーカード。2ＧＢのＳＤカードに無線ＬＡＮ機能を搭載。これを使えば、ＳＤカードスロットを持つすべてのデジカメに無線ＬＡＮ機能を搭載できる。

米国に端を発した経済危機は新興国へと波及し、世界の薄型テレビ市場にかげりが見え始めた。市場縮小と価格下落のダブルパンチに見舞われて、日系メーカーは苦境に立たされている。

不況に襲われ、売り上げ激減が続くデジタル製品だが、今年のトレンドはいったいどうなるのか？　失速が予想されるＰＣや「死に体」のデジカメ、携帯に対して、液晶テレビやブルーレイは需要増と、明暗が分かれそうだ。

ＱＲコードを利用し、動画を連動させた記事・広告ができる「もってくムービー」。紙媒体の広告にＱＲコードを付け、携帯電話のバーコードリーダーで読み込むことで、動画広告にアクセスできるというものだ。

マイクロファイナンスとは、途上国向けの少額金融のこと。先進国では小さな金額でも、途上国では店を構えるほどの資金に化けることもある。Kiva.orgもそんな所得と物価の格差を利用した社会貢献ビジネスである。仕組みはこうだ。Kiva.orgのサイトに行くと、商売人の写真が並んでいる。併記されているのは、事業内容や必要資金の内訳。たとえば、ガーナで縫製業を営むハシュメド・バーバ氏は、400ドルを募っている。同氏は7ヵ月で返済するとサイト上で約束しており、すでにKiva経由で必要額の19％の資金が集まったところだ。

5万円という低価格が受け、驚異的な成長を遂げたミニノートＰＣ市場は、ここにきて一気に3万円台の攻防に突入した。低価格を武器に海外メーカーが勢力を伸ばす一方で、日本メーカーは、苦戦を強いられている。