経営戦略(21) サブカテゴリ

リモートワークが普及してきたことにより、部下の働く姿が見えにくくなり、「評価方法」に苦心する経営者が増えています。部下のモチベーションを維持するための「正しい評価方法」についてお話しします。

2010年代から、SNSの普及を背景に再び「スニーカーブーム」が巻き起こっている。スニーカーブームといえば、1990年代の流行を思い出す人が多いかもしれない。90年代後半、ナイキの「エア マックス」というスニーカーが大流行。社会問題が発生するまでになった。こうした90年代のブームと、現代のスニーカーブーム、2つの点で全く「異質」なものといえる。

衆議院議員選挙公示日である10月19日午前、北朝鮮が日本海へ向けてミサイルを発射した。金正恩氏はこれまでも日本や韓国が国政選挙を意識したスケジュール感でミサイルを打ち上げてきた。これは北朝鮮の巧みなPR作戦でもあるが、「強い外敵」、日本で言えばゴリゴリの対中・対北朝鮮強硬派がいることを望んでいる。

ビジネスの場では、相手と論理的に話をすることが重要です。しかし、残念ながら多くのビジネスパーソンは論理的に話した“つもり”になっているだけです。その主な原因は、「思考停止語」を多用していることにあります。

選挙の時期になると、必ず「なぜ若者は政治に興味が持てないのか」という話題になる。まるで昔の若者は関心があったかのようだが、戦後、若者が政治に強い関心を抱いていた時代など存在していない。一体なぜなのか。そして食い止める方法とは？

宮内庁は、眞子さまが「複雑性PTSD」と診断される状況だと公表しました。宮内庁に一部から批判もありますが、簡単に片付けられるような失態ではありません。3つの「危機」を新たに誘発したのです。

経営者に限らず、ビジネスパーソンには「思考力」と「実行力」の2つの能力が必要です。今回は、ビジネスパーソンに欠かせない「実行力」についてお話ししましょう。

永田町にはジンクスがいくつかある。「長期期政権後は短命」「早稲田の呪い」「平成以降の外相経験者首相は2年もたない」などさまざまで、岸田氏が当てはまる物は多い。とはいえ、何もそもそも、日本の首相は「短命」がデフォルトだ。個人的には短命の理由は、「マスコミの世論誘導力が高い」というところに尽きるのではないか、と思っている。

21年初頭に突如、大きな盛り上がりを見せた、米国発の音声SNS「クラブハウス」。ところが、人気はあっという間に沈静化した。とはいえ、これは決して音声メディアの可能性が絶たれたことを意味しない。GAFAをはじめ、世界的IT企業はこぞって「音声」に投資。今も音声関連テクノロジー（ボイステック）の可能性は広がり続けている。

時価総額が日本2位となり、21年4-6月期も過去最高益を記録したキーエンス。従業員の平均年収が1752万円と高額なことでも知られる。同社は公開情報が少ない謎多き企業として知られているが、そのビジネスモデルは製造業やモノづくりサービス業が参考にすべき示唆に富んでいる。機械セクターのベテランアナリストが、キーエンスのユニークな経営手法を明かす。

自民党総裁選で、多種多様な論戦がおこなわれているのは結構なことだが、日本衰退の根本的な原因である「人口減少」がちっとも争点となっていない。世界から見ても、国家衰退の典型的な道を歩んでいるのに、かなりお気楽すぎる。

ハーバードビジネススクールのマイケル・L・タッシュマン名誉教授とスタンフォード大学経営大学院チャールズ・A・オライリー教授の共著『両利きの経営――「二兎を追う」戦略が未来を切り拓く』は日本でロングセラーとなっている。そうした中、今年9月、「両利きの経営」の増補改訂版が出版された。新たに加筆された箇所に込められた意図とは。また両利きの経営を成功させる上で重要なポイントは何か、詳しく聞いた。

日本で大きな注目を集めた「両利きの経営」の著者でもある、ハーバードビジネススクールのマイケル・L・タッシュマン名誉教授。同校でリーダーシップの授業を多数教えているタッシュマン教授は、コロナ禍で一流企業のリーダーたちにどんなメッセージを伝えているのか。コロナ禍のリーダーに求められる姿勢、考え方、行動について語ってもらった。

経営者に限らずビジネスパーソンに必要な能力は基本的に二つ、「思考力」と「実行力」です。思考力は考える力、実行力はその考えたことを実際に具体化する力です。今回は、ロジカルシンキング（論理的思考力）についてお話します。

「日本にはタリバンがいないのに、何でこんなに女性の活躍が遅れてきたのか不思議に思う」と小池百合子都知事が発言し、カチンとくる人が続出している。しかし、これはジェンダーギャップ指数を見ても明らかで、ある意味間違っていない。「男女格差がえげつない国」というのが、国際社会における日本の評価だ。

今年8月、イスラム主義組織タリバンがアフガニスタンの首都カブールを占拠し、実権を掌握。アフガン情勢の混乱が続き、多くの難民の避難先が喫緊の課題となっている。こうした中、Airbnb（エアビーアンドビー）は世界中のアフガン難民に対して住居を無償貸与すると発表した。この取り組みは、Airbnbのビジネス上で大きな意義を持つ。三つのポイントを解説する。

今年の新型コロナウイルスの影響を受けた企業の倒産が、2000件を超えたというニュースが伝えられています。一方で、「ピンチの中にチャンスあり」という言葉通り、前向きの努力を続けて成果を上げている経営者もいます。ピンチの中のチャンスを生かした経営とは、具体的にどういうことなのか。2社のケースを紹介します。

ハーバードビジネススクールのウィリー・シー教授は、トヨタ自動車（以下トヨタ）の地域貢献活動に注目しているという。シー教授はトヨタの地域の経済や社会に貢献すべきという方針は、パンデミック下で同社にとって有効に働いたと話す。その理由とは。

「新型コロナ患者をすぐに受け入れできます」と自己申告しておきながら、実は「病床使用率0％」。そんな「幽霊病床」の実態が明らかになりました。筆者がこの「幽霊病床」に不正の匂いを感じてしまうのは、コロナ禍以前から、日本に医療崩壊を引き起こしかねないと指摘されていた、「なんちゃって急性期病床」問題と根っこの部分で同じだと感じるからです。

ハーバードビジネススクールのウィリー・シー教授は今年9月、米製薬大手メルクの事例を取り上げた教材を出版した。米製薬会社の中では、新型コロナウイルスワクチンの開発に成功したファイザーやモデルナが大きな注目を集めているが、ワクチン開発競争から離脱したメルクに着目したのはなぜか。その理由を聞くと、未来のリーダーが正しい決断をする上でのヒントが見えてきた。