週刊ダイヤモンド編集部

「ファイトイッパーツ！」と聞いて思い浮かべるものといえば、大正製薬の栄養ドリンク「リポビタンＤ」だろう。筋骨隆々の男性2人が崖の上などで叫び合い、力を合わせて困難を乗り越える、あの国民的テレビＣＭで商品もフレーズも有名になった。

“2兆円企業”のダイキン工業が、この6月に、新中期経営計画（ＦＵＳＩＯＮ20）を打ち出した。就任して丸5年が経った節目に沈黙を破った十河政則社長兼ＣＥＯに、根底にある問題意識から、6期連続増収増益でも浮かれていられない危機感までを直撃した。

9月の金融政策決定会合で、日本銀行は緩和政策の新しい枠組みとこれまでの金融政策の効果に対する“総括的な検証”を提示した。両者を分析することで見えてくるのは量的緩和の限界と効果の不確実さを認識しつつある日銀の姿だ。　本誌・竹田孝洋

「怖い。もう辞めさせてほしい」。不動産会社の役員として働く傍らで、個人会社も営む加藤明氏（仮名、50代）が、電話口でおびえた声を聞いたのは今年春のことだ。電話の主はシンガポール在住の田中大輔氏（仮名、40代）だった。

丸紅が再浮上へ正念場を迎えている。ここ数年間の積極投資が裏目に出て財務が悪化し、立て直しが急務となっている。今後3年間で財務体質の抜本改善に注力する。

小説の舞台は、埼玉県行田市にある足袋業者「こはぜ屋」。百年の歴史を持つ老舗だが、業績はジリ貧の零細企業だ。その現状を打破するために、足袋作りのノウハウを生かしたランニングシューズ「陸王」の開発という新規事業に挑むことを、社長の宮沢紘一が決心することから物語は始まる。

自動車用半導体大手のルネサスエレクトロニクスが、約3200億円で米半導体会社を買収する。ルネサスにとっては大型Ｍ＆Ａだが、数兆円規模で進む半導体のメガ再編の荒波の中では小粒な買収だ。世界的な潮流となっている規模拡大に背を向けて、自ら選択した買収にルネサスの命運が懸かる。

三菱商事はローソン株33.4％を持つ筆頭株主だが、来年1月をめどに総額1440億円を投じて株式公開買い付け（ＴＯＢ）を実施し、保有比率を50％超へと引き上げる。こうした巨額投資の布石は、今年3月に開かれたローソンの社長交代の記者会見にあった。

奇妙なことが起きている――。去年の初夏、三菱東京ＵＦＪ銀行が別々の部署で同時期に実施していた、まったく異なる二つの選考において、同一人物が勝ち残っていたことがわかったのだ。

世界中の視線がリオデジャネイロオリンピックに注がれていた8月上旬。オーストリアのザルツブルクでは世界有数の音楽祭が幕を開け、ネスレ主催の晩餐会が催されていた。同社は音楽祭の有力なサポーターであり、現地には大勢のネスレ関係者や招待客の姿があった。

三菱重工業と日立製作所が火力発電用ガスタービン事業などを統合してできた三菱日立パワーシステムズの成長戦略に黄色信号がともっている。発電の運用サービスで世界の“2強”に後れを取っているためだ。

「機長・副操縦士　募集中!!」。8月下旬、新聞の求人欄にパイロットを募集する広告が躍った。広告主は、ＬＣＣのジェットスター・ジャパン。「現状は何とか足りているが、将来の規模拡大に備えて、早めに唾を付けておきたい。一人でも多く採用したい」（ジェットスター幹部）と本音をのぞかせる。

気候変動をめぐって専門家の意見が割れている。地球温暖化が進んでいるとの主張が主流だったが、その前提を覆す新説が、天文学者らから相次いで発表されている。その真相やいかに。

日本銀行によるマイナス金利政策の導入から半年以上が経過し、じわりと生命保険業界にも影響が及ぶ中、生命保険協会の会長に就任した明治安田生命保険の根岸秋男社長に、今後の方針を聞いた。

厳しい競争環境の中、増収増益を達成し絶好調のKDDI。だが足元の通信事業環境は決して楽観視できるものではない。今後も継続して成長を達成できるか、鍵を握るのは「ａｕ経済圏」の拡大だ。

長編アニメーション映画『君の名は。』の勢いが止まらない。8月26日の公開から３週間あまりで興行収入は91億円を超え、100億円の大台突破も確実視されている。新海誠監督に、映画大ヒットの要因について話を聞いた。

長編アニメーション映画『君の名は。』の勢いが止まらない。8月26日の公開から3週間あまりで興行収入は91億円を超え、100億円の大台突破も確実視されている。新海誠監督に、映画大ヒットの要因について話を聞いた。

日本の亜熱帯化が加速すると、列島を取り巻く環境は激変する。殺人蚊が襲来し、農業が大打撃を受ける一方、熱中症などの死亡リスクは3.7倍、河川の氾濫リスクは10倍超に急上昇する。

合従連衡が進むはずだ──。1年半ほど前から、化学業界の幹部がリチウムイオン電池の部材分野について異口同音に予見していたことが、着実に現実のものとなっている。

後継者不足に悩む企業の事業承継や成熟・衰退企業の事業構造転換が、日本の喫緊の課題といわれるようになって久しいが、その解決策の一つとして今、多くの投資ファンドが設立されている。その運営会社の1社である丸の内キャピタルのトップに現状を聞いた。