大根田康介

大人気の国家資格「ITパスポート」をはじめ、IT系資格の企業研修が流行している。DX（デジタルトランスフォーメーション）などで業務効率化が進む中、現代を生きるビジネスパーソンにとってIT知識は必須だ。副業を始めたい人も、ITに強いほど稼げる道が開ける。東京大学卒業で971の資格を持つ「資格王」鈴木秀明氏に、最短1カ月の勉強で挑戦でき、すぐ役立つIT系資格を四つ厳選してもらった。

中高年が転職や独立で人生を変えようとする場合、真っ先に資格取得によるリスキリングを考えるだろう。だが、はやりの資格は試験などの制度改正や需給バランスによって大きく変わる。近年では、新型コロナウイルスの感染拡大を経て、社会保険労務士や税理士の人気が上昇し、宅地建物取引士やファイナンシャルプランナーの人気が下がるなど序列が様変わりした。過去10年間の性別・年代別の「人気資格ランキング」を基にその背景を探る。

転職市場が活発になる一方で、採用後に期待通りの活躍ができなければ、すぐに辞めて別の会社に移ればいいという風潮が強まっている。採用のミスマッチという問題を解決する便利な方法の一つが「リファレンスチェック」だ。その中身について解説する。

コロナ禍をきっかけに、私立中堅校を中心に中学受験者数が増加した東海エリア。2025年以降、愛知県立中高一貫校が続々と新設されることで、さらなる過熱に向けた起爆剤になると目されている。直近24年入試の分析と共に、25年入試の動向を占う。

首都圏、関西、東海の中学受験ブームは、公立王国の中国・九州地方にも波及しつつある。西日本の3都市における中高一貫校の最新動向を分析し、2025年入試の行方を占う。

かつて人気が急上昇した東京都立中高一貫校の受検倍率が急降下中だ。そんな中、進学塾の早稲田アカデミーが専用コースの廃止を決めた。一転、都立中高一貫校が不人気となった理由を追った。

早稲田大学や慶應義塾大学、MARCH（明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学）など、有名私立大学の付属・系列校の人気に陰りが見え始めている。2024年入試の志願者数が前年比で1000人以上も減った。その背景に迫った。

住宅購入を考える人にとって、金額、デザイン、メンテナンスなど千差万別のハウスメーカーを選ぶのは難しい。今回、住宅系ユーチューバーの住宅四天王エース氏の分析を基に、中価格帯の一条工務店、アイ工務店、桧家住宅、クレバリーホーム、アキュラホーム、ヤマト住建、ウィザースホーム、アエラホームの8社を比較、メリット・デメリットを徹底解説する。

初心者向けのコンビニジムchocoZAP（チョコザップ）への計画的な積極投資を続け、フィットネス業界において会員数首位を誇るまでに成長させたRIZAPグループ。今後はチョコザップ事業でさらなる成長路線を描くという。彼らはその先にどんな未来を見据えているのか。RIZAPグループ代表の瀬戸健氏にchocoZAP戦略の深層を聞いた。

就活生にとって「就活サイト」は大事な情報源だが、最近ではサイトの数が増え、それぞれの特徴が分かりづらいという声もある。大きく三つのパターンに分類できる就活サイトの特徴を知り、自分に合う企業を探すために必要な情報収集戦略を考えよう。

国際教育ブームが広がり、「国際」や「グローバル」を冠した学部や中高一貫校が増えた。その流れで海外大学への留学生も増加したが、一方で企業側の「四つの偏見」が存在し、なかなか採用が進まない現状がある。問題を克服する方法について解説する。

2024年度税制改正では、引き続き新築優遇が続きそうだ。住宅購入を考える人にとって、金額、デザイン、メンテナンスなど千差万別のハウスメーカーを選ぶのは難しい。今回、住宅系ユーチューバーの住宅四天王エース氏の分析を基に、積水ハウス、住友林業、ヘーベルハウス、ミサワホーム、大和ハウス工業、三井ホームのハイブランド系6社を比較、メリット・デメリットを徹底解説する。

大手保険会社のアクサグループは、2024年から新人事戦略を世界51の国と地域で展開する。グローバル人事トップのカリマ・シルヴェント（Karima Silvent）氏は、日本の中小企業において「マインドヘルス」への対策が不十分だと警鐘を鳴らす。具体的な課題の中身と解決策について、自身の体験談を交えてもらいながら、話を聞いた。

2023年12月14日、政府与党は税制改正大綱を決定した。中でも、これから住宅を買おうとしている人に大きく関わるのが「住宅ローン減税」だ。今回の大綱は、特に子育て世帯および若者夫婦世帯にターゲットを置いたものとなっている。政策の具体的なポイントを、さくら事務所創業者・会長の長嶋修氏が徹底解説する。

2024年元日に発生し、約5年半ぶりに震度7を記録する地震となった能登半島地震。被害の全貌がまだ明らかになっていないが、多くの住宅が倒壊し、人が住めない状況が続いている。今回、さくら事務所が運営する防災シンクタンク「だいち災害リスク研究所」所長の横山芳春氏が現地を緊急調査。そのレポートを基に、災害対策の課題について解説する。

2023年、電機業界にとって一つの大きな変化があった。台湾のTSMCが熊本県で、また大手日系連合のラピダスが北海道で半導体工場を建設するため、半導体関連の人材を集める動きが出てきた。それに加えて、今後各社の採用方針は“文理融合”へと大きく変わっていきそうだ。

自動車業界では昨今、半導体不足で減産や納期遅延が発生していたが、現在は回復傾向にあり、2025～26年にはコロナ禍以前に戻るとみられている。今後は「CASE」という新しい潮流の中で業務の幅が広がり、やりがいが高まりそうだ。

ビジネスシーンで戦う武器を何かしら身に付けたいなら、この業界は最適だろう。一般的にコンサルティング業界は、プロジェクトマネジメントの責任者層であるマネジャー、シニアマネジャーや、その指揮下でプロジェクトを遂行するリーダー役のシニアコンサルタント、新卒採用者などで構成されるアソシエートといった、タイトル（役職）別に採用枠が設定されている。

人手不足に悩む企業にとって、デジタル化による業務効率の向上は必須課題だ。IT投資に積極的な会社も多く、IT企業には仕事が安定して入ってくる。「私が子どもに就職を勧めるならIT業界は候補の一つだ」と、あるIT業界のキャリアアドバイザーは明かす。ITはどれほど魅力的な業界なのだろうか。

マイナス金利政策が2016年に導入されたが、24年4月からはそれが解除される見通しだ。銀行業界は「金利のある世界」に突入しようとしており、業界環境が大きく変わりそうだ。そんな中、銀行の主力事業である、企業や個人から預金を集めて別の企業や個人に貸し出す「預貸業務」の収益は回復傾向になるだろう。