大根田康介

就活生にとって「就活サイト」は大事な情報源だが、最近ではサイトの数が増え、それぞれの特徴が分かりづらいという声もある。大きく三つのパターンに分類できる就活サイトの特徴を知り、自分に合う企業を探すために必要な情報収集戦略を考えよう。

国際教育ブームが広がり、「国際」や「グローバル」を冠した学部や中高一貫校が増えた。その流れで海外大学への留学生も増加したが、一方で企業側の「四つの偏見」が存在し、なかなか採用が進まない現状がある。問題を克服する方法について解説する。

2024年度税制改正では、引き続き新築優遇が続きそうだ。住宅購入を考える人にとって、金額、デザイン、メンテナンスなど千差万別のハウスメーカーを選ぶのは難しい。今回、住宅系ユーチューバーの住宅四天王エース氏の分析を基に、積水ハウス、住友林業、ヘーベルハウス、ミサワホーム、大和ハウス工業、三井ホームのハイブランド系6社を比較、メリット・デメリットを徹底解説する。

大手保険会社のアクサグループは、2024年から新人事戦略を世界51の国と地域で展開する。グローバル人事トップのカリマ・シルヴェント（Karima Silvent）氏は、日本の中小企業において「マインドヘルス」への対策が不十分だと警鐘を鳴らす。具体的な課題の中身と解決策について、自身の体験談を交えてもらいながら、話を聞いた。

2023年12月14日、政府与党は税制改正大綱を決定した。中でも、これから住宅を買おうとしている人に大きく関わるのが「住宅ローン減税」だ。今回の大綱は、特に子育て世帯および若者夫婦世帯にターゲットを置いたものとなっている。政策の具体的なポイントを、さくら事務所創業者・会長の長嶋修氏が徹底解説する。

2024年元日に発生し、約5年半ぶりに震度7を記録する地震となった能登半島地震。被害の全貌がまだ明らかになっていないが、多くの住宅が倒壊し、人が住めない状況が続いている。今回、さくら事務所が運営する防災シンクタンク「だいち災害リスク研究所」所長の横山芳春氏が現地を緊急調査。そのレポートを基に、災害対策の課題について解説する。

2023年、電機業界にとって一つの大きな変化があった。台湾のTSMCが熊本県で、また大手日系連合のラピダスが北海道で半導体工場を建設するため、半導体関連の人材を集める動きが出てきた。それに加えて、今後各社の採用方針は“文理融合”へと大きく変わっていきそうだ。

自動車業界では昨今、半導体不足で減産や納期遅延が発生していたが、現在は回復傾向にあり、2025～26年にはコロナ禍以前に戻るとみられている。今後は「CASE」という新しい潮流の中で業務の幅が広がり、やりがいが高まりそうだ。

ビジネスシーンで戦う武器を何かしら身に付けたいなら、この業界は最適だろう。一般的にコンサルティング業界は、プロジェクトマネジメントの責任者層であるマネジャー、シニアマネジャーや、その指揮下でプロジェクトを遂行するリーダー役のシニアコンサルタント、新卒採用者などで構成されるアソシエートといった、タイトル（役職）別に採用枠が設定されている。

人手不足に悩む企業にとって、デジタル化による業務効率の向上は必須課題だ。IT投資に積極的な会社も多く、IT企業には仕事が安定して入ってくる。「私が子どもに就職を勧めるならIT業界は候補の一つだ」と、あるIT業界のキャリアアドバイザーは明かす。ITはどれほど魅力的な業界なのだろうか。

マイナス金利政策が2016年に導入されたが、24年4月からはそれが解除される見通しだ。銀行業界は「金利のある世界」に突入しようとしており、業界環境が大きく変わりそうだ。そんな中、銀行の主力事業である、企業や個人から預金を集めて別の企業や個人に貸し出す「預貸業務」の収益は回復傾向になるだろう。

最近、米国の有名投資家ウォーレン・バフェット氏が、日本の五大総合商社に目を付け、出資比率を増やし、株価が急上昇。今も絶好調だ。親世代にも子世代にも人気の総合商社で求められている人材は、今変わりつつある。

就活に欠かせないのが業界研究だ。自分に合った「いい会社」を選ぶためにはどうしたらいいのか。これから就活本番を迎える学生とその親に向け、業界研究の基本となる「5つの視点」をお伝えしよう。

ゴルフコミュニティーを中心に政財界の大物や有名芸能人などがこぞって集まり、日本有数の別荘地として人気を博してきた長野県・軽井沢エリア。コロナ禍で一時、神奈川県・湘南エリアや千葉県・房総エリアの人気に押されていたが、ここにきて別荘の売買件数が増加。かつての勢いを取り戻して「復権」の様相を呈している。その理由とは？

昨今、過酷なノルマを達成するために不法行為をしたり、上司が部下に暴言を吐いたり、企業が長時間の労働を強いて人命に関わる事態に発展するなど、社会的地位の強い者によるいじめや嫌がらせ（パワーハラスメント）を起因とする不祥事が後を絶たない。その実態と理由について、求人サービス大手のエン・ジャパンの調査を基に解説する。

近年、芸術系大学の人気が高まっているが、最高峰の東京藝術大学の合格者ランキング上位には「女子御三家」の一角が登場。他にも武蔵野美術大学や多摩美術大学（ムサタマ）などへの合格者数が多い中高一貫校をランキングして、傾向を分析した。

憧れの志望校合格に向けて、保護者と二人三脚で取り組む子どもは多いだろう。だが、間違った対策で点数を取れないケースが散見されるのも事実だ。無駄を省き偏差値10アップも狙える残り3カ月のスケジュールの組み方について、すご腕のプロ家庭教師に聞いた。

近年、大学と中学・高校が協力関係を結ぶ「高大連携」が加速し、学校再編の機運が高まっている。協定を結んだ中高一貫校に進学すれば、名門大学に高い確率で進むことができる。特に象徴的なのが、上智大学の動きだ。一方で、大学の付属・系属校の人気はいまだ高く内部進学者も多い。その理由を分析する。

化学メーカーで、最も難しい問題は「既存製品の新規用途の発見」と「その実現に必要な材料の開発」である。新規用途を実現するためにどんな化学物質を用意すべきか、複数の化学物質をどう結合させるべきか、結合させるのに必要な触媒として何があるのか。それらを探るためのChatGPT例文（プロンプト）を、三井化学に特別に伝授してもらった。

高齢化や働き方改革で人手不足に悩まされている建設業界。過去データやベテランの知見を活用した業務効率化による受注増を求め、有力ゼネコンがAI技術の導入に必死に取り組んでいる。ゼネコン各社にAI技術を提供する東京大学発のAIスタートアップ企業に、すぐに役立つChatGPTのプロンプトを伝授してもらった。