塙 花梨

スイス国民の50人に1人が履いているシューズブランド「On」。機能性とデザイン性が評価され、世界的にもファンの多いこのブランドの日本法人代表を務めるのが、駒田博紀氏だ。独自のマーケティングで「Onフレンズ」と呼ばれるコアなファンを増やし続けてきた。レッドオーシャンのランニングシューズ市場で戦う地道なブランド作りの戦略とは。

質の高い人材を採用することが難しくなっている今、社員の働きやすい環境を作ることが企業の重要課題となっている。そんな中、上司と部下の関係性を円滑にするツールを作り出した日本発のスタートアップ・KAKEAIが注目されている。悩める上司を救うAIツールの実態とは。

フードデリバリーといえば、真っ先に「Uber Eats」を想起する人は多いだろう。そんな牙城を少しずつ崩そうとしているサービスがある――「Chompy」だ。運営するのは、DeNAやメルカリなどの元メンバーが集まり、2019年6月に設立したSYN。同社は創業してすぐ約2億円の資金調達を実施した。そんな彼らが展開する「Chompy」で見えてきた、「Uber Eats」への勝ち筋とは。

「陣痛」「授乳」「離乳食」「ワクチン接種」――出産や子育てにおいて「管理」が大切になる事柄は数多い。これらは今まで手帳など「紙」に記録してきたが、最近ではスマートフォンの専用アプリを使い、ワンタッチで記録するケースが増えている。共働きの夫婦が増える中で余計な手間を減らす、子育てとテクノロジーを掛け合わせた、“子育テック（こそだてっく）”の実態に迫る。

3月1日、新卒採用の説明会が解禁されたが、新型コロナウイルスの影響により相次いで中止になっている。この“想定外”の就活スタートに学生からは不安の声が上がる中、代替策として急遽ウェブでの説明会に踏み切る企業が増えている。思わぬ需要で注目が集まる、ウェブ面接による採用の実態とは。

若者を中心に、他人に人生やキャリアを“相談”するサービスが流行している。中でも、転職の相談ができるサービス「ゲキサポ！転職」は、2カ月で33万円と高額にもかかわらず、相談する若者が続々と増えている。時計や車などのモノにお金をかける代わりに、将来に自己投資をする行動から垣間見える、ゆとり世代の焦燥感や時代背景に迫る。

東京・原宿駅の表参道口前に現れたコスメの新体験ショップ「@cosme TOKYO（アットコスメトーキョー）」。この路面店には、小売店舗の最先端技術が多く使われている。化粧品口コミサイト「@cosme（アットコスメ）」で知られるアイスタイルが注力する“購入前の行動をデータにする”全く新しい店舗戦略とは。

日本交通ホールディングス（以下、日本交通）とディー・エヌ・エー(以下 DeNA)がタクシー配車アプリなどのモビリティ事業を4月1日付けで統合することに合意した。日本交通の子会社JapanTaxiは2011年より、全国47都道府県を網羅する日本最大のタクシー配車アプリ「Japan Taxi」を運営、DeNAは2018年よりハードウェアを含めたタクシーの総合的なスマート化を目指し配車アプリ「MOV」を運営している。ここ数年変革が起こりつつあるタクシー市場の二大プレイヤーが今、手を組む狙いとは。

車中泊をしながら全国を旅する欧米発のライフスタイル「バンライフ」が話題となっている。時間や場所を問わずに働ける仕事をしながら、全国各地にある車中泊スポットで寝泊まりする自由なカルチャーは、若い世代のみならず、中高年にも人気だ。日本のバンライフ市場について、バンライフを「移動する家＝可動産」ととらえてシェアリングビジネスをするスタートアップ企業と、実際に車中泊をしている夫婦バンライファーたちに聞いた。

2018年から昨年にかけて開催された主要なスタートアップ向けピッチコンテストで、入賞を総なめしているスタートアップがある。インサイドセールス用AIツール「MiiTel（ミーテル）」を開発するRevComm（レブコム）だ。プロダクトが評価される背景には、ルールに従い徹底的に努力する創業者の會田氏の哲学があった。

日本の大学院を改革するために、文部科学省が推進する5年一貫の博士課程学位プログラム「卓越大学院」が始動している。博士課程を修了しても職に就けずに貧困に悩む研究者や、専門性に特化しすぎて俯瞰した知識を持つことができずビジネスに活用できない研究者が後を絶たない。こうした大学院の構造を変え、教育の力でイノベーターを育てることはできるのか。東北大学の卓越大学院『人工知能エレクトロニクス（AIE）』に話を聞いた。

サブスクリプションモデル（月額定額制）のシャンプー＆ブロー専門店「Jetset」が話題だ。2014年1月に1号店となる広尾店（麻布十番に移転済み）をオープンして以来、銀座や表参道にも展開し、12月12日には4号店となる六本木ヒルズ店を開店した。日本ではまだなじみのない業態だが、米国ではすでに1ブランドで130店舗も展開するほど浸透している。都会の生活に根付いた新しい美容室の在り方とは。

delyが運営するレシピ動画サービス「クラシル」のInstagramのフォロワー数が、右肩上がりに伸びている。Instagramの国内企業ランキングで第6位にランクインしたのだ。スターバックスコーヒーやニトリ、無印良品などの有名ブランドを抑え、トップ10入りできた理由は何なのか。delyが見つけたSNSマーケティングの光明に迫った。

車のローン審査が通らない貧困層向けに、エンジンの起動を遠隔制御するIoTデバイスで、新たな与信を創出しているFinTechベンチャーがある。Global Mobility Serviceだ。フィリピンを中心に世界4ヵ国、約1万台に利用され、川崎重工業や大日本印刷など名だたる大企業と資本業務提携を実施している。「金融」「IT」「海外進出」の3分野を同時攻略するGMSの強さの秘訣に迫った。

地球上の約7割を占める海のうち、人類が足を踏み入れた領域は“テニスコートに針1本”と例えられるほどに、ごくわずかだ。そんな特殊な深海をフィールドに、日本で唯一の水中ドローンを開発するスタートアップがある。2020年には50億円に到達するほど市場規模が拡大している水中ドローンビジネスの裏側に迫った。

食べられるはずの食品が廃棄処分される「フードロス」問題が年々深刻化している。日本国内だけでも年間643万トン以上の食品が捨てられているのだ。長期保存が難しい果物は特に廃棄が多く、デパートや百貨店に並ぶ果物はその日のうちに捨てられることも。この“もったいない”惨状を、冷凍技術によって解決しようとしている企業が、デイブレイクだ。創業70年の老舗冷熱屋3代目が挑む、“冷凍イノベーション”とは。

カメラや家電製品などの機器レンタルサイト「Rentio（レンティオ）」が好調だ。2015年4月の創業以来、売り上げを右肩上がりに伸ばし続けている。サブスクリプション（月額課金モデル）が流行する中、あえて“レンタル”というビジネスモデルで、ヒットした理由とは。

“外国人労働者”と聞くと、コンビニアルバイトや低賃金労働者をイメージする人も多いだろう。だが、中には母国の大学を卒業し、日本語を学び、日本での就職を志す人材も多くいる。しかし、企業の外国人採用の理解は一部のハイクラス人材を除いて進んでいないのが現状だ。その中で、外国人の就職支援会社ゴーウェルが進めるのは、人手不足に悩む地方企業と外国人とのマッチングだ。新しい雇用を生む支援会社の取り組みとは。

メイクをしない人からすると、コスメ事情はブラックボックスだ。「似たような化粧品ばかり使っているように見えて、まったく違いがわからない」「どのくらいお金をかけているものなのか見当もつかない」という人も多いのではないだろうか。コスメECアプリを運営するノインは、コスメ市場を購買データから分析している。その結果見えてきたのは、消費者の複雑な購買行動だった。

研究者の課題をテクノロジーで解決するスタートアップ・POLが勢いを増している。創業からまる3年、直近には総額10億円の資金調達も実施した。彼らが事業領域として掲げるのは、研究領域をテクノロジーで解決する「ラボテック」。特に、理系学生と企業のマッチングが主力事業だ。採用マッチングサービスは数あれど、POLは他社と一味違うアプローチが評価されている。その理由を聞いた。