The Wall Street Journal
米株式市場はモノ関連の企業が集中しているため、パンデミックによる経済の変化がもたらした恩恵を大きく受けてきた。
仏シャネルが今月、赤ツバキを使った新作スキンケアの宣伝を開始すると、中国ブランドがアジア原産であるツバキの花をシャネルが私物化しようとしているとかみついた。
政府が注ぎ込んだ巨額の資金に支えられたここ1年以上、株式市場は上げ一辺倒しかないように見えた。だが先週の1週間でその幻想は打ち砕かれた。
アップルが10-12月期に過去最高の収益をたたき出したのは、中国から再び追い風が吹いたことが大きい。
石油大手の未来を知りたければ、たばこ会社の過去を見ればいい。たばこ大手は今や、環境、社会、ガバナンス、さらには健康問題でもリーダーであることを示そうとしている。
フィデリティのアビゲイル・ジョンソンCEOは創業者の孫娘であり、最近では意外な場所から投資世界の動向をチェックしている。
世界が化石燃料の使用を削減し、二酸化炭素の排出を減らせる方法は四つある。いずれの方法でも、採掘されない化石燃料を保有する投資家は損失をかぶることになる。
マイクロソフトはゲーム大手アクティビジョン買収という大きな賭けに出ているが、 この買収が規制当局に阻まれるとの懸念は誇張されているかもしれない。
ロシアがウクライナを再侵攻すれば、足元で浮上している一連の厳しい対ロ制裁措置は、ロシアが固めてきた経済防衛策を試すことになりそうだ。
パウエルFRB議長のインフレに対する見方はこの1年で進化した。一時的な現象との読みは大きく外れ、インフレの高止まりは今も続いている。
米国は、ロシアのウクライナ侵攻のコストが高くなるようにし、侵攻の継続あるいはその開始さえも、ロシアにとって痛みが大き過ぎるものにすることだ。
乱高下する相場で試されているのは、投資の中身ではなく、投資家自身だ。どの程度のリスクを許容できるかを正直に見直してみるべき。
ESG投資家の主張は「環境・社会・企業統治面の基準に基づく投資は、世界をよくするだけでなく、より多くのリターンを得られる」というものだ。筆者はどちらの点にも同意できない。
中国に入国できない何十万人もの大学生が、母国で学位取得に向けて奮闘している。
ウクライナは2014年から戦争状態にある。それでも、10万人のロシア兵が国境近辺に集結し地上戦の脅威が迫る中で、市民は今回は何かが違うと話している。
米FRBは26日まで2日にわたって開催するFOMCで、9兆ドル近くに膨らんだバランスシートをどう縮小させていくか議論を再開する。
出発前には陰性結果が出ていたにもかかわらず、北京到着時に受ける検査で陽性反応が出ることもあり得る。
ロビンフッドなどの投資アプリを利用し、SNSからアドバイスを得て銘柄を選ぶ新世代のトレーダーたちが思い知らされたこととは。
欧州のテクノロジーセクターは米国やアジアの大手企業の影からなかなか抜け出せずにいるが、各国の支援策と、世界的な投資資金のだぶつきを背景に、欧州に大量の資金が流入している。
米動画配信大手ネットフリックスは大衆を喜ばせることに非常にたけているが、視聴者を増やすことは深刻な課題となりつつある。
