篭島裕亮

日経平均株価が30年ぶりに3万円を突破した今、本特集では外部要因に関係なく成長してきた「テンバガー（10倍株）」企業を徹底解剖。果たして、足元の強い企業は今後も勝ち続けられるのか。また今後5年、10年の有望テーマについても、各種データやアナリストへの取材、企業への取材で解説する。

コロナ禍は業種間の格差を拡大させた。電気機器や情報・通信が好調な一方で、需要が減少した資源関連や空運は厳しい。2020年の業種別騰落率や個別銘柄の上昇＆下落ランキングから、21年の投資戦略を探った。

少額から不動産に分散投資ができ、分配金も安定しているのがJ-REITの魅力。足元はネット通販の拡大期待で物流型が堅調な一方、オフィス型が苦戦している。果たして今後はどうなるのか。J-REIT投資の基本と、オフィス、住宅、物流など投資対象別の展望をお届けする。

日経平均株価が29年ぶりの高値を更新する中、東証REIT指数はコロナ前を20％も下回って推移している。特に日本のREIT市場をけん引してきた日本ビルファンド（NBF）の低迷が顕著だ。これはオフィス市場崩壊の前触れなのか。REIT分野のアナリストランキング1位の鳥井裕史氏（SMBC日興証券シニアアナリスト）に今後のJ-REIT市場の見通しと推奨銘柄を聞いた。

「利回り」だけで高配当株を選ぶのは危険だ。高配当株の中には業績悪化により株価が低迷し、結果として配当利回りが上昇しているケースも多いからだ。中長期で高配当を享受でき、株価の下値も堅い銘柄の選び方を、5つの視点で伝授する。

企業から株主へのプレゼントである株主優待。利回りから見ても魅力的な優待が多い一方で、優待人気企業は外食やレジャー、空運など新型コロナウイルスの感染拡大が直撃した業態が多い。今後の優待株の動向と、個人投資家に人気の優待株20銘柄の買いと売りをズバリ診断した。

「分配金」が毎月もらえることで人気の毎月分配型の投資信託。だが、高い利回りだけで選ぶのは厳禁。なぜならば、半数以上の分配型投信は元本を取り崩すことで高水準の分配金を出しているからだ。純資産総額が大きい人気60本の分配金健全度を公開する。

先延ばしする癖や気まぐれなど人間の合理的でない部分に注目し、そのメカニズムを教える行動経済学。こうした人間の不合理や、心理の癖に企業も目を付ける。内外の企業によるナッジ理論の応用事例も増えてきた。生命保険への応用、節電、貯蓄行動への活用など、実践現場を見ていこう。

世の中には国家レベルの大問題から、身近な悩みまでさまざまな課題があるが、その解決には法令や補助金支給などの伝統的な政策手法だけでは限界がある。そこで期待されているのが、肘で軽く突くかのように賢い選択肢に導く「ナッジ」の活用だ。

コロナ後も稼げる業界、強い企業はどこなのか――。第1四半期決算は例年以上に優勝劣敗が鮮明だったが、投資で大事なのは「過去」ではなく「将来」。注目セクターの日本を代表するトップアナリストに「今後の業界展望」と「注目銘柄」について直撃した。

コロナ後も稼げる業界、強い企業はどこなのか――。第1四半期決算は例年以上に優勝劣敗が鮮明だったが、投資で大事なのは「過去」ではなく「将来」。注目セクターの日本を代表するトップアナリストに「今後の業界展望」と「注目銘柄」について直撃した。

上場小売業の260社の既存店売上高の月次推移を公開。コロナ禍では業態格差に加えて、企業間格差も拡大している。ただし勝ち組にも「コロナ特需だけ」で儲かっている企業と、経営改善に取り組んできた企業の2種類がある。

百貨店、居酒屋などコロナが直撃した業態を含む小売りセクターだが、業態別に見ると2極化が鮮明だ。通販やホームセンター、食品スーパーが絶好調だった一方で、外食や居酒屋は壊滅的で一社単独の対策では対応できない水準を想定する必要がある。小売業を22のサブセクターに分類した月次売上高の推移から、それぞれの課題を浮き彫りにする。

メガバンクや総合商社など個人投資家に人気の高配当株は今から買ってもいいのだろうか。最新の決算を分析したアナリストの意見を参考に、高配当株の中でも日本を代表する時価総額上位の24銘柄について、3段階で2020年末までの投資判断を示した。分析コメント（拡大画像参照）に加えて、株価指標や今期業績などの数字も売買の参考にしてほしい。

配当狙いでも、高い利回りだけで銘柄を選ぶのはＮＧ。業績が悪化すれば、減配や無配転落の可能性があるからだ。では、中長期で高配当を享受でき、株価が値下がりしにくい銘柄はどうやって選べばいいのだろうか。厳しい条件を突破した「下値が堅い高配当株」を紹介する。

好業績であっても株価が割高なグロース（成長）株を今から買うのは怖いし、業績の低迷が続いているバリュー（割安）株も買いたくない。そんな個人投資家に注目してほしいのが、対通期の会社計画に対して第1四半期の業績進捗率が高い銘柄だ。コロナ禍で厳しい中でも、「業績の上ブレ」が期待できて「株価が割高ではない」企業をリストアップした。

好業績であっても株価が割高なグロース（成長）株を今から買うのは怖いし、業績の低迷が続いているバリュー（割安）株も買いたくない。そんな個人投資家に注目してほしいのが、対通期の会社計画に対して第1四半期の業績進捗率が高い銘柄だ。コロナ禍で厳しい中でも、「業績の上ブレ」が期待できて「株価が割高ではない」企業をリストアップした。

「金利差」と「物価差」が通用しにくいコロナ後の為替相場では、何を重視して値動きを予測すべきなのか。みずほ銀行のチーフマーケット・エコノミストの唐鎌大輔氏、ソニーフィナンシャルホールディングスの執行役員の尾河眞樹氏に年末、および来年のドル円相場の見通しとその根拠を聞いた。

「金利差」や「物価差」は為替の重要な変動要因だが、足元は米国の3月の緊急利下げにより日米欧の主要3通貨では金利差がほぼ消滅。経済の落ち込みでインフレ率が低下して、物価差もなくなりつつある。ではアフターコロナの為替のニューノーマル（新常態）を解説する。

「高金利通貨は短期では上昇しやすいが、長期では下落しやすい」――。為替相場の予測が専門家でも難しいのは、2国間の通貨取引であることに加えて、時間軸によってさまざまな変動要因があるからだ。為替相場を予測するに当たって大前提となる「為替が動く理由」を時間軸別に説明する。