篭島裕亮

上場小売業の260社の既存店売上高の月次推移を公開。コロナ禍では業態格差に加えて、企業間格差も拡大している。ただし勝ち組にも「コロナ特需だけ」で儲かっている企業と、経営改善に取り組んできた企業の2種類がある。

百貨店、居酒屋などコロナが直撃した業態を含む小売りセクターだが、業態別に見ると2極化が鮮明だ。通販やホームセンター、食品スーパーが絶好調だった一方で、外食や居酒屋は壊滅的で一社単独の対策では対応できない水準を想定する必要がある。小売業を22のサブセクターに分類した月次売上高の推移から、それぞれの課題を浮き彫りにする。

メガバンクや総合商社など個人投資家に人気の高配当株は今から買ってもいいのだろうか。最新の決算を分析したアナリストの意見を参考に、高配当株の中でも日本を代表する時価総額上位の24銘柄について、3段階で2020年末までの投資判断を示した。分析コメント（拡大画像参照）に加えて、株価指標や今期業績などの数字も売買の参考にしてほしい。

配当狙いでも、高い利回りだけで銘柄を選ぶのはＮＧ。業績が悪化すれば、減配や無配転落の可能性があるからだ。では、中長期で高配当を享受でき、株価が値下がりしにくい銘柄はどうやって選べばいいのだろうか。厳しい条件を突破した「下値が堅い高配当株」を紹介する。

好業績であっても株価が割高なグロース（成長）株を今から買うのは怖いし、業績の低迷が続いているバリュー（割安）株も買いたくない。そんな個人投資家に注目してほしいのが、対通期の会社計画に対して第1四半期の業績進捗率が高い銘柄だ。コロナ禍で厳しい中でも、「業績の上ブレ」が期待できて「株価が割高ではない」企業をリストアップした。

好業績であっても株価が割高なグロース（成長）株を今から買うのは怖いし、業績の低迷が続いているバリュー（割安）株も買いたくない。そんな個人投資家に注目してほしいのが、対通期の会社計画に対して第1四半期の業績進捗率が高い銘柄だ。コロナ禍で厳しい中でも、「業績の上ブレ」が期待できて「株価が割高ではない」企業をリストアップした。

「金利差」と「物価差」が通用しにくいコロナ後の為替相場では、何を重視して値動きを予測すべきなのか。みずほ銀行のチーフマーケット・エコノミストの唐鎌大輔氏、ソニーフィナンシャルホールディングスの執行役員の尾河眞樹氏に年末、および来年のドル円相場の見通しとその根拠を聞いた。

「金利差」や「物価差」は為替の重要な変動要因だが、足元は米国の3月の緊急利下げにより日米欧の主要3通貨では金利差がほぼ消滅。経済の落ち込みでインフレ率が低下して、物価差もなくなりつつある。ではアフターコロナの為替のニューノーマル（新常態）を解説する。

「高金利通貨は短期では上昇しやすいが、長期では下落しやすい」――。為替相場の予測が専門家でも難しいのは、2国間の通貨取引であることに加えて、時間軸によってさまざまな変動要因があるからだ。為替相場を予測するに当たって大前提となる「為替が動く理由」を時間軸別に説明する。

プロ野球やJリーグでのビジネス経験も豊富な並木裕太氏が、アフターコロナのスポーツビジネスをフェーズ1～3に分けて分析。さらにJリーグが掲げる地域密着型とは異なる、「1チーム集約型」でサッカーを国民的スポーツにする大胆な改革案も披露してもらった。

スマホゲームの「モンスターストライク」で業績を飛躍させたミクシィ。足元は2桁減収減益が続くが、注力しているのがモンストのリバイブと、競輪を中心とした公営競技だ。また同社はBリーグの千葉ジェッツ、JリーグのFC東京、プロ野球の東京ヤクルトスワローズもサポートしている。モンストの初代プロデューサーでもある木村弘毅・ミクシィ代表取締役社長を直撃しました。

球界参入後、わずか8年で観客動員数を倍増させて、2016年の黒字化以降も着々と利益を伸ばしてきた横浜DeNAベイスターズ。昨年の座席稼働率は約99％と驚異的な数字を記録した。そんな球界の優等生であっても、今期の赤字転落は免れない。コロナ禍でのプロ野球経営について、業績拡大をけん引してきた木村洋太副社長に聞いた。

ディフェンスからオフェンスへ――。現状、プロスポーツ界はコロナ禍による減収をいかに最小限にするかに注力しているが、観客制限が続けば新しい収益源を確保する必要がある。コロナ禍での新しい収入源として期待される「スポーツベッティング」「投げ銭」「スタジアム改革」について検討する。

動画配信ビジネスの成長で、世界的にスポーツコンテンツが争奪戦になっている。DAZNマネーがJリーグの人気復活に貢献したように、スポーツビジネスにとって放映権は貴重な収益源。DAZNや通信会社などの主要プレーヤーの思惑や、5G活用によるVRやマルチアングル視聴など最新事情を解説する。

「将来は事業規模でも5大リーグを目指す」「重視するのは入場者数、有料視聴者数、関心度」――。コロナ禍での経営を含めて、ゴールドマン・サックス出身のJリーグの剛腕専務がダイヤモンド編集部だけに語った「Jリーグの現在地と未来予想図」。1万字のロングインタビューの後編をお届けする。

プロ野球、サッカーJリーグ共に昨年は過去最高の観客数を記録し、絶好調だった日本のプロスポーツ界。だが、コロナ禍によって観客数が制限され、収益の柱である入場料収入が激減し、ほぼ全チームが赤字に転落する。とはいえ、この危機は従来から課題となっていたスポーツビジネスのデジタル化を加速するチャンスでもある。

「無観客試合には意味がない」「死ぬクラブも出てくるかもしれない」――。プロスポーツには華やかなサッカーのJリーグやプロ野球だけでなく、コロナ前から厳しい収益の中で戦う下位リーグも存在する。ゴールドマン・サックス証券からサッカー界に転身して、Jリーグ史上最年少でFC琉球の社長に就任しながら、わずか10カ月で退任。「なかなかの転び方」をした、現在はFC琉球の事業担当、三上昴氏がコロナ後のJ2クラブの経営について本音で激白した。

「多くのクラブが赤字転落」「債務超過のクラブも結構出てくる」――。昨年、25年ぶりに平均入場者数を更新したJリーグだが、今期は観客数の制限が続き、収益的に苦しい状況に置かれている。コロナ禍での経営を含めて、ゴールドマン・サックス出身のJリーグの剛腕専務がダイヤモンド編集部だけに語った「Jリーグの現在地と未来予想図」。1万字のロングインタビューを前編と後編に分けてお届けする。

増加傾向にあるAO・推薦入試だが、一方で合格者の傾向に対する批判も多い。AO・推薦入試のメリットとデメリットを検証した。

指定校推薦とは、大学側が指定した高校に推薦枠を与える制度。合格率は「ほぼ100％」ともいわれるだけに、万全な対策を立てて臨むことが重要だ。高校3年生から対策を立てても遅い。