永吉泰貴

対話型AIのChatGPTが話題だ。多くの人が会話によりAIの進化を目の当たりにしたことで、空前の“AIブーム”が到来している。ただし、投資においてはAIブームを一歩引いて見ることが重要だ。その理由を、投資のプロ3人が実例を基に指南する。

2065年にかけて、毎年約70万人ペースで減少すると予測されている日本の生産年齢人口。企業の人手不足は歯止めがかからない状況だ。人手不足の恩恵を受けるといわれる人材業界だが、その内実は業態によって異なり、中には衰退危機にさらされるケースも。人材セクターの複数のアナリストへの取材を基に作成した、主要9社の短期・中期・長期の見通しを公開する。

ネットショッピングや広告閲覧、ゲームなどでポイントがたまり、現金や電子マネーなどに交換できることで人気の「モッピー」。運営会社のセレスは急成長してきたが、足元では暗号資産下落で業績が伸び悩む。創業者の都木聡社長に、モバイルサービスとフィナンシャルサービスの二大事業について、今後の戦略を聞いた。

企業の人手不足感が、コロナ禍前の水準に回復した。業種別に見ると、転職求人倍率が時に10倍を超えるなど、極端な人手不足状態が続いている。業容が多岐にわたる人材業界の中で勝ち抜ける企業はどこか。市場環境に適合し独自のビジネスモデルを持つ企業を、人材業界のアナリストと共に徹底分析する。

JT、丸井グループ、マルハニチロにオリックス。個人投資家に人気の株主優待が続々と廃止されている。実は、優待廃止企業数は現在、リーマンショック以来の高水準なのだ。優待を廃止しやすそうな企業と、それに伴う株価下落リスクの高い企業を見抜く意外なポイントを、すご腕投資家たちが解説する。

異次元緩和により超低金利が続いた日本。異常な金利環境で、証券マンは同じ口で正反対の“危ない”商品を提案する。高齢の顧客には一見確実にリターンが取れそうな国内債券型の投資信託を勧め、片や海外の高い金利に目がくらむ顧客には、リスクの高い新興国債券を勧めることも。日本、米国、新興国の債券商品のパフォーマンスを比較し、現場の声や投資のプロの解説と併せてだまされないためのポイントをお届けする。

個人投資家からの人気が根強い株主優待。だが、魅力的な優待に目がくらみ、企業業績の確認を怠るケースも多い。そこで、株主優待人気ランキングトップ20銘柄をすご腕投資家2人に徹底レビューしてもらった。すると、「優待の改悪のリスクに備えるべきだ」と2人の意見が一致する銘柄もあった。

商品名に「為替ヘッジあり」と記載された投資信託。金融機関のホームページを見ると、「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の特徴が両論併記されている。しかし、投資のプロたちはこぞって「為替ヘッジは必要ない」と言う。その理由を、実際のパフォーマンスを比較して解説する。

日本銀行の新総裁に植田和男氏が起用される。物価研究の第一人者である東京大学の渡辺努教授は、植田氏とは日銀時代から親交がある。渡辺教授に植田氏の印象や日銀新体制に求める金融政策、異次元緩和の総括を聞いた。

日本銀行は17～18日の金融政策決定会合で「現状維持」を決定したが、注目すべきは日銀と市場のいたちごっこを象徴するオペの拡充だ。次期総裁の人選次第でいたちごっこは激しさを増し、黒田東彦総裁在任中の追加の政策修正も現実味を帯びる。

稲盛和夫氏、出井伸之氏、そして凶弾に倒れた安倍晋三氏……。2022年、激動の時代を駆け抜けた各界のリーダーが相次いで不帰の客となった。偉人たちの足跡を後世の“活路”にすべく、「週刊ダイヤモンド」だけに遺した数々の金言を温習する。

日本銀行の黒田東彦総裁の提案に対し、是々非々で票を投じた審議委員の一人が白井さゆり氏だ。白井氏は、黒田総裁の10年をどのように総括するのか。さらに、新体制に求める政策も聞いた。

日銀の黒田東彦総裁は、2023年4月に任期満了を迎える。「日銀レース」を制し、黒田体制のバトンを受け取るのは誰か。政府、財務省、日銀関係者への取材を基に、正副総裁人事の勝者を独自に予想した。

長年にわたる低金利環境に苦しんできた銀行業界。ところが、三菱UFJフィナンシャル・グループと三井住友フィナンシャルグループは依然高待遇が続く。両社の平均年収は1000万円以上で、福利厚生も手厚い。その理由をグローバルの商業銀行との比較でひもとき、さらには今後、円安や金利高が純利益に与える影響もアナリストと共に分析する。日本のメガバンクはこれからも、高待遇を続けることができるのか？

福利厚生はコロナ禍で激変した。テレワークの恒常化で、社員食堂はガラガラ、せっかく造った独身寮に誰もいないという光景も。各社では見直しが始まっている。テレワーカーでも社食を使えるサービスや、将来的に子どもを持ちたい社員を支援する「卵子凍結」など、最新の福利厚生のすごさを紹介する。

リチャード・セイラ―が2017年にノーベル経済学賞を受賞し、ナッジは広く知られるようになった。ところが、最近はその効果に疑念が出ている。ナッジの使い方について、行動経済学会副会長の川越敏司教授に聞いた。

心理学者のダニエル・カーネマンが2002年にノーベル経済学賞を受賞し、損失回避性は広く知られるようになった。ところが、最近はその効果に疑念が出ている。損失回避性は信頼できるのか、行動経済学会副会長の川越敏司教授に聞いた。

2021年度の平均年収が2688万円に上り、国内上場企業で堂々トップのM＆Aキャピタルパートナーズ。ライバルのM＆A仲介会社も総じて高いが、それでも他社は1000万円台にとどまる。M＆A仲介トップ3社の決算書を徹底比較し、高収入のM＆A仲介業界の中でも収入が突出する理由を明らかにする。

大手証券会社には今、さまざまな逆風が吹いている。それでも野村證券が「20代でも評価が高ければ年収1000万円」ともいわれる高給を続けられるのは、すさまじいまでの実力主義が背景にある。ダイヤモンド編集部は野村證券の社外秘の部門別KPI（重要業績評価指標）を独自に入手。そのKPIを基に、評価と出世のメカニズムや役職別の待遇の詳細を初公開する。

経済学者の坂井豊貴氏と安田洋祐氏の緊急対談が実現！対談前編では、ノーベル賞が分野によってスポンサーや選考方法が異なる事情を明かす。さらに、論文の引用件数での予測は、「的外れ」とバッサリ。あわせて経済学賞選考の3つのポイントを解説。アインシュタインを含めた歴代3人の受賞者の驚くべき共通事項とは？