牧野 洋

再帰的自己改善（recursive self-improvement=RSI）。人工知能（AI）が人間の手を借りずに自己改良を繰り返し、最終的に汎用人工知能（AGI）へ進化していく状況を指す。ほんの数年前までRSIはSF小説に出てくるような話だった。

ニューヨーク株式市場で「テック株市場集中（tech market concentration）」が一段と進む見通しだ。歴史的に見て異例な水準にまで。

ホルムズ海峡の封鎖に伴って起きている世界的エネルギー危機。ここを切り抜ける上で最も有利な立ち位置にある主要国はどこか？

ホルムズ海峡の閉鎖をきっかけに、世界の航空業界が「ジェット燃料危機（jet fuel crisis）」に直面している。

対話型人工知能（AI）の代名詞と見なされてきた「Chat（チャット）GPT」。ここにきて人気に陰りが見えてきたようだ。

世界最大規模の衛星コンステレーション（satellite constellation）「スターリンク」を築き上げ、宇宙通信で覇権を握ってきた米スペースX。ここにきて強力な競争相手が現れた。米アマゾン・ドット・コムだ。

人工知能（AI）旋風が新規株式公開（IPO）市場に押し寄せるとどうなるか。「メガIPO時代（era of mega IPOs）」の到来となる。

3月28日、全米各地で抗議デモ「ノーキングズ運動（no kings protest）」が盛り上がった。超大国、米国で権力の頂点に上り詰め、独裁者的な傾向を強めるドナルド・トランプ大統領。移民排斥や高関税、インフレなどで問題が噴出する中、参加者800万人に上る抗議デモのターゲットになった。

イラン戦争をきっかけにホルムズ海峡が事実上の封鎖状態に置かれ、エネルギー市場が大混乱に陥っている。まさに「石油チョークポイント（oil choke point）」だ。

2月末に始まったイラン戦争をきっかけに、世界中が1970年代型スタグフレーション（1970s-style stagflation）の脅威におびえ始めている。

米国で「AIの兵器化（weaponization of AI）」に対する懸念がにわかに広がっている。最先端のAIモデルが実際の戦場で利用され始めたからだ。安全性が二の次にされたままで。

司法の独立性（judicial independence）が保たれていたということなのか。米連邦最高裁判所が2月下旬にトランプ関税にノーを突き付けたのだ。

人工知能（AI）がさまざまな業界に破壊的影響（disruption）をもたらすとの懸念が強まり、株式市場でパニック売りが起きている。「AI恐怖トレード（AI scare trade）」だ。

レアアース（希土類）を巡る争奪戦が激しくなっている。スマートフォンや電気自動車（EV）ばかりか、人工知能（AI）にも欠かせない「産業のビタミン（vitamins of industry）」だからだ。

世界各国がお手本にしてきた中央銀行、米連邦準備制度理事会（FRB）。トランプ米大統領の逆鱗に触れ、前代未聞の危機に直面中だ。

年明け早々にベネズエラの首都カラカスを攻撃し、同国のマドゥロ大統領を拘束したトランプ米大統領。第26代大統領セオドア・ルーズベルトをまねているのだろうか。

2026年も人工知能（AI）から目が離せない。その意味でクローズアップされるのが「サンフランシスコ・コンセンサス（San Francisco Consensus）」だ。

ニューヨーク株式相場が最高値を更新するなど、表面的には順調に見える米国経済。だが、「K字型経済（K-shaped economy）」化が進み、深刻な問題を抱えている。

米ウォール街で「ビッグショート（Big Short）」が再び動きだした。標的は米電気自動車大手テスラだ。「世紀の空売り」を意味するビッグショートは、2008年のリーマンショックを予測し、大儲けした投資家マイケル・バーリ氏に付けられた異名だ。

外国製品やサービスを模倣する「コピーキャット」と批判されてきた中国。ここにきてコピーキャットの対象になっている。