好業績のときこそ、「臆病」でいなければならない
荒川詔四（あらかわ・しょうし）世界最大のタイヤメーカー株式会社ブリヂストン元ＣＥＯ。1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ（のちにブリヂストン）入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むほか、アメリカの国民的企業ファイアストン買収時には、社長秘書として実務を取り仕切るなど、海外事業に多大な貢献をする。タイ現地法人ＣＥＯとしては、国内トップシェアを確立するとともに東南アジアにおける一大拠点に仕立て上げたほか、ヨーロッパ現地法人ＣＥＯとしては、就任時に非常に厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功させる。その後、本社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップシェア企業の地位を奪還した翌年、2006年に本社ＣＥＯに就任。「名実ともに世界ナンバーワン企業としての基盤を築く」を旗印に、世界約14万人の従業員を率いる。2008年のリーマンショックなどの危機をくぐりぬけながら、創業以来最大規模の組織改革を敢行したほか、独自のグローバル・マネジメント・システムも導入。また、世界中の工場の統廃合・新設を急ピッチで進めるとともに、基礎研究に多大な投資をすることで長期的な企業戦略も明確化するなど、一部メディアから「超強気の経営」と称せられるアグレッシブな経営を展開。その結果、ＲＯＡ6％という当初目標を達成する。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役などを歴任。
新興国企業に対するブリヂストンの強みは何か？
まず第一に、素材の生産から最終製品であるタイヤ製造まで、すべての工程を自社で有していることです。これは、企業体力に劣る新興国企業にはできないことですから、新しい素材を開発するなどの基礎研究に積極的な投資を行うことでイノベーションを起こすことができれば、新興国企業を圧倒することができるはず。そこで、私は、10～20年後を見越して、長期的な基礎研究開発への投資を強化することにしました。
第二に、コモディティ化した汎用の乗用車用タイヤではなく、より高度な技術が求められる、高性能の乗用車用タイヤや特殊タイヤの技術と販路を確立していることです。この強みをさらに強化することによって、新興国企業には簡単に真似のできない領域で、収益性を高めることができるはずだと考えました。
このように、新興国企業という脅威に対する戦略を明確化。「土俵を変える」ことで競争相手を引き離しながら、さらに収益性を高めつつ成長する事業体へと舵を切ったのです。その成果は、年を追うごとに明らかになりつつあると自負しています。
当時、周囲の経営者からは「荒川さん、よく思いきりましたね」と言われましたが、「思いきった」のは恐かったからです。危機に対する対応は、それが顕在化する前に行わなければ手遅れになります。なぜなら、経営状況が良好なタイミングであれば、危機に対して、能動的に、大きく、強力な対策を打つだけの力があるからです。経営が傾き始めてからでは、受動的でミニマムな対策に終始しがち。その結果、危機にのみ込まれてしまうリスクが膨らんでしまうのです。
そんな事態を避けるためには、リーダーが、今現在、業績が好調であることに甘んじているようでは話になりません。好調であるがゆえに、組織が少々浮かれ気味の時期にこそ、世界を臆病な目で見つめなければなりません。そして、迫りくる危機をいち早く察知し、まっさきに手を打つ。それこそが、優れたリーダーの条件なのです。
【ダイヤモンド社書籍編集部からのお知らせ】
荒川詔四 著 定価：本体1500円＋税発行年月： 2017年9月
「繊細」でなければ、「本物のリーダー」にはなれない！日本を代表するグローバル企業で、全世界14万人のトップを務めた著者が教える「リーダーシップの教科書」！「自信がないのが武器である」「心配性だから先見の明が育つ」「臆病者ほど決断力がある」「小心な楽観主義者が最強である」など 25の知恵！
ご購入はこちら！【Amazon.co.jp】【紀伊国屋書店Book Web】【楽天ブックス】
【著者プロフィール】
荒川詔四（あらかわ・しょうし）
世界最大のタイヤメーカー株式会社ブリヂストン元CEO。
1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ（のちにブリヂストン）入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むほか、アメリカの国民的企業ファイアストン買収時には、社長秘書として実務を取り仕切るなど、海外事業に多大な貢献をする。
タイ現地法人CEOとしては、国内トップシェアを確立するとともに東南アジアにおける一大拠点に仕立て上げたほか、ヨーロッパ現地法人CEOとしては、就任時に非常に厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功させる。
その後、本社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップシェア企業の地位を奪還した翌年、2006年に本社CEOに就任。「名実ともに世界ナンバーワン企業としての基盤を築く」を旗印に、世界約14万人の従業員を率いる。
2008年のリーマンショックなどの危機をくぐりぬけながら、創業以来最大規模の組織改革を敢行したほか、独自のグローバル・マネジメント・システムも導入。また、世界中の工場の統廃合・新設を急ピッチで進めるとともに、基礎研究に多大な投資をすることで長期的な企業戦略も明確化するなど、一部メディアから「超強気の経営」と称せられるアグレッシブな経営を展開。その結果、ROA6％という当初目標を達成する。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役などを歴任。
