企業の「人材三重苦」を解決するカギは？

「採れない、育たない、すぐ辞める」の悪循環を断つために

2018年2月22日 4:50

石田　淳（いしだ・じゅん）
株式会社ウィルPMインターナショナル代表取締役社長兼最高経営責任者。社団法人行動科学マネジメント研究所所長。社団法人組織行動セーフティマネジメント協会代表理事。米国行動分析学会 ABAI（Association for Behavior Analysis International）会員。日本行動分析学会会員。日本ペンクラブ会員。
米国のビジネス界で大きな成果を上げる行動分析を基にしたマネジメント手法を日本人に適したものに独自にアレンジ、「行動科学マネジメント」として確立。現在は、行動分析に基づいた「パフォーマンス・マネジメント」を日本企業に導入するためのコンサルティングに取り組んでいる。支援企業・団体は数十人～数万人規模の組織まで多岐にわたる。趣味はトライアスロン＆マラソン。
著書に、『教える技術』『<図解>教える技術』（かんき出版）、『組織が大きく変わる「最高の報酬」』（日本能率協会マネジメントセンター）、『8割の「できない人」が「できる人」に変わる！　行動科学マネジメント入門』『組織行動セーフティマネジメント』『短期間で組織が変わる行動科学マネジメント』（ダイヤモンド社）など多数。
石田淳ブログ　http://jun-ishida.com/

『短期間で社員が育つ「行動の教科書」』
著者からのメッセージ

　残業をしたがらない若者が増え、労働人口自体も減り続けています。
　
　政府は「働き方改革」を推し進めていますが、その理由は労働者の保護ばかりではなく、日本企業に対し「従業員に世界基準の働き方をさせろ」と迫っているわけです。
　
　それはなぜかと言ったら、つまるところ税収の確保です。
　
　これから日本の人口は激減し、マーケットは縮小していくばかり。企業が世界にマーケットを求めていかなければ、日本経済自体が衰退に向かうことは明らかです。
　
　しかし、従業員に今のような働き方をさせている限り、日本企業のグローバル化はかないません。文句を言わずに残業するような労働者は、海外にはいません。
　
　また、日本においても従業員の確保が難しくなり、外国人の雇用は避けられません。そうしたなか、人に仕事をつけていることが、企業の大きなネックになっています。仕事を標準化して、仕事に人をつけておけば、どこの国の人であろうと、その仕事をこなすことができます。その結果、従業員一人ひとりの負担が減り、残業などする必要がなくなります。

　本書の方法で、行動の教科書を正しくつくれば、仕事と人が分離します。つまり、だれがやってもその仕事で収益が出せるようになります。
　
　最初は多少の労力が必要だとしても、一度つくってしまうと、あなたは驚くほどラクになります。ぜひ、ご一読ください！

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