「働きがい」のある会社に
共通する評価項目とは

　傾向を見ると、待遇面、人事評価の適正感、マネジメントの公正といった「公平・公正」に関する項目と、風通しの良さ、社員の相互尊重、マネジメントからどれくらい尊重されているか、職場で感じている連帯感、といった上司・部下・同寮間の「信頼感」に関する項目が、評価軸の多くを占めていることがわかる。外資系企業について前述した通り、公正感や信頼感が根付いた環境にいれば、今どきのビジネスパーソンは厳しい競争にも「やりがい」を持って臨める、ということなのだろう。

　グローバル競争に晒されてかなり意識が変わったと言っても、社員の昇給や昇進といった日本企業の物質面での待遇は、欧米企業と比べてまだ実力主義とは言い切れない印象がある。そのことは従来、どんな社員でも最低限の身分や給与が保証されるという安心感を醸成し、日本人の「働きがい」に繋がっていた側面が大きかったはずだ。

　しかし一方で、日本企業と比べ物にならないほど社員間における物質面の格差が大きそうな印象がある欧米企業の中で、実はこれだけ「精神面の充足」が重視されているという事実は、何とも興味深いではないか。この結果から、ビジネスパーソンの「働きがい」の新しいスタンダードが見えてきそうだ。

　そもそも会社なんて、実際に入社してみないとわからないことが多いもの。会社自体は良くても、配属される部署や上司に左右される要素も大きい。学生にとって、インターンシップなどで企業と接する機会はあると言っても、1日や2日の短期プログラムでは、会社の実態をつかむのは難しい。

　できることなら、アルバイトで入社してみて、そこで働く社員と接し、仕事を体験できれば、もう少し会社選びの精度は高まるだろう。しかし、小売・飲食・個人向けサービス業を除いては、なかなかアルバイト体験も叶わない。その小売・飲食・個人向けサービス業も、就職先としてはあまり人気がないので、企業としても社内実態を見せることに躊躇してしまうかもしれない。

　そうなると就活生は、他人の意見を参考にせざるを得ない。その際、世間の「就職人気ランキング」を参考にするのであれば、これから入社したい人（学生）の意見もさることながら、実際に入社したことがある人（現役社員か退職者）の意見の方が、より就活の参考になるのではなかろうか。

　好みや価値観は人それぞれとはいえ、多くの人が満足している会社は、自分にとっても「いい会社」である可能性が高いはずなのだから。

（株式会社新経営サービス 常務取締役 人事戦略研究所所長　山口俊一）