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名古屋柳城女子大学と京都ノートルダム女子大学が、2026年度以降の入学者募集をやめることを発表した。ルーテル学院大学と高岡法科大学は25年以降、恵泉女学園大学と神戸海星女子学院大学は24年度以降の募集をそれぞれ停止した。世の中には突然の決定に映るが、財務資料などに予兆は表れていた。連載『教育・受験 最前線』では、最新決算や大学の収容定員充足率から、予兆の姿をお見せする。また、閉学を先延ばしすることの“怖さ”をデータでお伝えする。（ダイヤモンド編集部副編集長 臼井真粧美）
前触れのない「募集停止」発表
財務資料に“予兆”はあった
18歳人口が減少する中で、学生が集まらない大学の入学者募集停止が相次ぐ。今年に入ってからは名古屋柳城女子大学（愛知県）と京都ノートルダム女子大学（京都府）が、2026年度以降の入学者募集をやめることを発表した。
また、ルーテル学院大学（東京都）と高岡法科大学（富山県）は25年度以降、恵泉女学園大学（東京都）と神戸海星女子学院大学（兵庫県）は24年度以降の募集をそれぞれ停止した。
前触れのない撤退発表、その翌年から募集を停止というパターンが多く、世の中には突然の決定に映るが、当該大学を運営する学校法人の経営状況を財務資料などで調べると、予兆は表れていた。
次ページでは、募集停止を決めた学校法人について、最新決算や大学の収容定員充足率から予兆の姿をお見せする。また、閉学を先延ばしすることの“怖さ”をデータでお伝えする。
