長時間労働について議論する際、しばしば指摘されるのが「会議、打ち合わせの多さ」だ。実態調査を行うと、利益よりもムダが想像以上に多い実態が浮かび上がってくる（写真はイメージです） Photo:PIXTA
日本企業で行われる
会議のパフォーマンスとは？
長時間労働や労働生産性について議論する際、しばしば指摘されるのが、「会議、打ち合わせの多さ」です。実感として、会議を1日に4回、5回と繰り返すと、ほとんど会議をするために仕事をしているような感覚に陥ります。
では、日本企業において会議はどれくらい開かれているのでしょうか。そしてそれは、どれくらいパフォーマンスに寄与しているのでしょうか。パーソル総合研究所では、立教大学・中原淳教授と共に、長時間労働についての大規模調査を行っています。今回は、その調査結果から会議にまつわる分析について見てみましょう。
会議量は役職によって大きく異なり、全体の平均時間を出してもあまり役に立ちません。我々の調査結果から、役職別の年間の社内会議・打ち合わせの時間を推計しました。
この時間に、顧客・クライアントなどの社外関係者との打ち合わせは入っていません。メンバー層で週に3時間を超え、係長級で6時間、部長級になると8.6時間になりました。これを年間の時間に拡大推計すると、メンバー層で154時間、部長級では434時間を超えます。これは、年間の就業時間全体の17.6％を社内会議に費やしている計算になります。そして、従業員規模が多ければ多いほど、この上司の会議時間は飛躍的に伸び、1万人を超える大企業になると、630時間にも及びます。
世の中の会議はいかに
「ムダ」だと思われているか
さて、かなりの時間数を会議に費やしていることが確認できました。次の問題は、これらの時間が、どのくらい企業の経営や利益にとって役に立っているか、逆に言えば、このうちどれくらいが「ムダ」な時間なのか、ということです。メンバー層に「ムダだ」「減らせる」と感じる会議の割合を聞くと、23.3％もの会議を「ムダ」と感じていました。おおよそ4分の1もの会議をムダと感じていることになります。
ただ、メンバー層にとってはムダに思えても、より経営に近い層にとってはムダな会議とは言えない、ということは往々にしてありそうです。しかし、データを見るとどうやら実情は逆です。係長以上のマネジメント層（以下「上司」層と表記）のほうが、さらにムダと感じる会議の割合が多くなります。27.5％と3割に届きそうな割合の会議をムダだと感じています。
