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がんゲノム医療は、遺伝子の異常を調べてがん患者それぞれに最適な治療薬を処方する医療であり、治療効果の高さだけでなく、臨床試験・治験への参加といった、かつてより幅広い選択肢を提示するものとして期待が高まっている。2019年6月には、その検査法である「がんゲノムプロファイリング検査」が保険適用の対象となり、より多くのがん患者が、がんゲノム医療を受けられるようになった。ただし、現状では同検査の対象となる患者が限られていることや、医療費に及ぼす影響などについて正しく理解されていないことが課題となっている。これらの課題や今後の進展について、国立がん研究センターで先端医療科長を務める山本昇氏に話を聞いた。（聞き手／三菱総合研究所・ヘルスケア・ウェルネス事業本部 谷口丈晃、林俊洋）
がんゲノム医療は
すべての患者適用されるわけではない
山本昇氏 国立がん研究センター中央病院 先端医療科 先端医療科長（副院長 研究担当 呼吸器内科医長 臨床研究支援部門長併任）。肺がん等、胸部の悪性腫瘍に対する内科的治療に従事。新規抗がん剤の開発に取り組む。2019年からは、希少がん患者が適切な治療薬にたどり着けるようにするための体制整備、それら同時に創薬開発も推し進めることを目指したMASTER KEYプロジェクトの研究代表者を引き継ぐ。この中で、遺伝子異常と診療や治療効果等を蓄積したデータベースの構築、特定の遺伝子異常を有する患者に対してがん腫に関係なく治療薬を適用する臨床試験（受け皿試験）が進んでいる。
――がんゲノム医療とはどういったものでしょうか。
がんゲノム医療の目的は、一人ひとりの患者に対してがんゲノムプロファイリング検査を適用し、検査対象の遺伝子にどのような異常があるかを特定して、その遺伝子異常に応じた治療薬を使うことにあります。理想は、10人に検査をして10通りの異常が見つかった場合、それぞれに適した治療薬を用意できることだと考えています。
――がんゲノムプロファイリング検査は、どのような場合に行われるのでしょうか。
がんゲノムプロファイリング検査は、標準治療が効かない、あるいは効果がなくなったことで、次の治療手段を考えなければならないというタイミングで実施します。その前段階として、分子標的薬（がんに関与するタンパク質に結合することで、がんを抑える治療薬）が標準治療として存在するがん腫においては、多くの場合、コンパニオン診断薬を用いた使用適応の判断が行われます。
コンパニオン診断薬とは、医薬品の臨床使用に際して用いられる体外診断薬のことです。特定の遺伝子異常しか検査対象とせず、また検査で得られた結果から既存の治療薬の処方を即座に判断できるので、がんゲノムプロファイリング検査に比べるとはるかに安価です。従って、標準治療の中に分子標的薬が存在するがん種では、コンパニオン診断薬にひも付く分子標的薬による治療などを経た後に、がんゲノムプロファイリング検査を受けることになります。
