テレワークを中心とする新しい働き方を「早く元に戻そう」という意向が感じられるようになった。果たして、それは現実的だろうか（写真はイメージです） Photo:PIXTA
2021年11月8日、経団連は「テレワークなどによる出勤者の7割減を、なくしていく方向で見直すべき」という提言を出した。テレワークはあくまで緊急事態対応であり、「早く元に戻そう」という意向が感じられる。
確かにテレワークは新型コロナの感染拡大を機に、緊急対応的に始まった。当初はパソコンの整備や通信のセキュリティ問題を始め、ZOOMなどのウェブ会議システムも初めて使う人が多く、ウェブ会議の進め方も手探りだった。まして、テレワークを前提とした人事管理のあり方など、誰も分からないままの、手探りでのスタートだった。
しかし結果的にテレワークは、なかなか進まない日本人の働き方改革に、一石を投じたのであった。
想像以上に大きかった
テレワークで社員が気づいたこと
実際、テレワークがビジネスパーソンにもたらした「気づき」は想像以上に大きかった。
それまで誰もが当然だと思っていた「満員電車で会社に通い、皆揃って出社し、フェイス・トゥ・フェイスで仕事を進める」というやり方が、実は当り前ではなかったことに気づいた。人によっては通勤で失う2時間以上の時間、そこで失う体力は、テレワークをやってみると、何と無駄なエネルギーを費やしていたのかと気づいた。
また、会社に出社することで「仕事をしている」と思っていたのが、リモートで仕事をやってみると、出社するだけで仕事をしていない人が、社内に結構いたことにも気づいた。出社は仕事をするための「手段」のはずだったが、「目的」と勘違いしていた輩がたくさんいたのである。
毎週のように行なわれていた社内会議が、いかに不要なものであったのか、いかに非効率であったのかも明白になった。
さらに、コロナで家にこもる機会が多くなることによって、身体的には筋力や体力の低下などが進んだが、メンタル的にはテレワークによって孤独感を持つ人がいる一方で、職場の人間関係のストレスから解放された人も少なくなかった。
