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新型コロナウイルスの感染拡大に端を発したインフレにあえぐ建設業界。ダイヤモンド編集部が建設業に分類した上場167社について、「売上原価率」「売上高営業利益率」「自己資本比率」の3指標でインフレ影響度を分析した。特集『沈むゼネコン 踊る不動産』（全20回）の＃12では、建設業「インフレ影響度」ワーストランキングをお届けする。（ダイヤモンド編集部 堀内 亮）
激しい受注競争に資材高が襲う
直近の通期決算はゼネコンの7割が減益
東京オリンピック・パラリンピックや大規模再開発プロジェクトによる建設ラッシュが一巡し、建設業界では受注競争が激しくなっている。そこへ折からの資材高が襲った。
東京商工リサーチの調べによると、2022年3月期を対象にした主要上場ゼネコン53社のうち、その7割に当たる37社が減益。原油や資材の価格高騰が直撃したのだ。
そこで、ダイヤモンド編集部が建設業に分類した上場企業167社について、「売上原価率」「売上高営業利益率」「自己資本比率」の3指標を用いて20年度と21年度の通期決算を比較し、インフレ影響度を探った。
それでは、建設業「インフレ影響度」ワーストランキングをお届けしよう。ランキングのワースト上位には大手、準大手のゼネコンがランクインしている。
