デジタルでスピーディーに
既存モデルの創造的破壊

　2つ目の成功事例として、国内で教育系のサービスを展開する企業A社のDXを紹介したい。

　A社では、無料のオンライン授業の配信サービスを、先駆けて開始した。スマートフォンやタブレット端末があれば、いつでもどこでも無料で授業を受けることができ、内容に対する質問があれば、その場でリアルタイムにオンラインで家庭教師に質問ができるという業界でも先進的な試みに挑戦し、現在では会員登録者数百万人を超える人気のサービスとなっている。

　ただし、当初から現在の内容でサービスを開始したわけではない。少子化や地域間格差などの外部環境が徐々に悪化し、リアルでの教育事業の成長が頭打ちとなる中で、A社はいかに新たな価値をユーザーに提供し、事業の成長を加速するか、という課題に迫られていた。

　そこで同社は、日本全国の子供たちに質の高い教育を、安く提供するという「野心的な目標」を設定し、そのための解決策を試行錯誤するなかで、デジタルを通じてサービスを進化させた。

　このように事業のかじを切るにあたり、リアルで展開する既存サービスとの需要の食い合いの懸念から、社内に多くの反対の意見があったことは想像に難くない。

　それでも、先に述べた業界の構造変化に対する強い危機感を共有することで、「野心的な目標」の実現に向けて動き出した。

　最初に、リアルの事業サービスの会員向けに学習効率の改善を図るべく、オンライン授業と連動したウェブサイトの開発からスタートした。

　同社がこれまでリアルで培った個別指導のノウハウと、講師という人的資産を活用して、顧客である中高生の行動パターンのデータを分析し、そこからの洞察に基づく工夫を凝らしてサービスを設計した。

　例えば、コンテンツの面では、小さいころからスマートフォンや動画配信に慣れ親しんでいる中高生は、映像視聴での学習に抵抗がない一方、長時間視聴の集中力が持たないことから、移動などの隙間時間もうまく活用できるよう一本の動画は15分程度に抑えた。そして、動画には、生徒から人気の高い講師陣を採用した。

　会員向けサービスを通じて、それぞれの授業動画に対するユーザーの反応を収集して、分析。これにより、各講師の属人的な工夫に任されていた授業のノウハウを可視化し、講師によってバラついていた授業の品質向上につなげた。

　また、これまでの授業の視聴履歴など、ユーザー一人一人の情報をデジタルに一元管理。これにより、各生徒の習熟度合いに応じて、生徒一人一人へのきめ細かいカリキュラムの作成が可能になった。

　こうしたサービス提供を通じて、次のような多くの事実を収集した。ユーザーである生徒は、個々それぞれにつまずくポイントが違うこと。授業そのものよりも、悩んだときにその場で質問し回答してもらえることへのニーズが高いこと。サービスの購入者である保護者にとっては、オンライン授業だけでは不安であること。リアルの担当教師が生徒に対して、定期的に習熟状況を確認し、フォローしてくれることで保護者の安心感が高まること、などである。

　トライアルを経て明らかになった事実に基づき、A社は、オンライン授業の視聴を無料開放する一方、授業でわからないところに対する個別の質問に対して課金するビジネスモデルを確立した。これにより、授業品質の標準化を図ると同時に、個々の生徒に合わせた個別指導の良さの「いいとこどり」を実現している。

　会員向けサービスでの成功で自信を深めた同社は、教室や家庭でのリアルでの指導プログラムの導入を経て、会員のみならず、一般ユーザーも対象としたスマートフォンアプリを展開している。

　A社が本サービス展開に乗り出したのはコロナ禍のずっと前からであるが、コロナ禍での学級閉鎖に伴う家庭学習の重要性の高まりが追い風となり、当サービスは順調にユーザー数を伸ばしている。

　開始当初から現在のサービスを全て構想していたかと問われれば、決してそうではないはずだが、A社は危機を前に、従来の事業にとらわれずに新たな一歩を踏み出した。

　そこから得られたデータや洞察に基づき、野心的な目標に向かって、自社のサービスや事業モデルの破壊的創造を、組織一丸となってスピーディーに進め、大きな成功を収めたDXの好例と言えるだろう。

　本稿では、二つの事例を通じてDXを成功させるためのポイントを解説した。

　デジタル技術の革新は日進月歩であり、これまで不可能であったことが可能になっている。こうしたデジタル環境に取り残されないため、自社のシステムを刷新し、人材面でのリスキリングを進めていくことの必要性に議論の余地はないだろう。その中でも、デジタルを手段として活用し、自社の事業、顧客への提供価値、あるいは社内の組織、文化の破壊的創造を実現していくという、DXの本来の目的を忘れないようにしたい。