キラキラと目を光らせる彼女の日本語は、とてもきれいだ。
2016年に来日したインド人のサンディーさん（27歳・男性）は、専門学校で貿易ビジネスコースを学んでいる。「幼い頃から、インドで日本企業の活躍を数多く目にしてきました。どの企業も良いブランドを生み出していて、『日本が世界のビジネスのハブになっている』と肌で感じていたことがきっかけになって、私も日本で働きたいと思いました。国と国をつなぎ、人々を助ける仕事をしたい」
「私の国では、高校を卒業すると海外に出て自立するのが当たり前なんです。中学生の時に、『ネパールを信じている国』の第1位が日本だと学んでから日本に憧れを持っていました。周囲ではビザの取りやすいオーストラリアに行く人が多かった中で日本を選びました」
そう語るのは、ネパール人のタパチトラさん（25歳・男性）だ。2015年に来日して、コンビニでアルバイトをしながら4年間日本語を学んだあと、派遣会社に就職した。しかし半年で退職し、現在は転職活動を続けている。
「派遣先は家電量販店だったのですが、レジしかやらせてもらえませんでした。もっと裁量のある仕事に就きたくて転職を決意しました。日本でずっと暮らしていけるように頑張りたい」
彼らは皆、高い学費と生活費を支払い、必死に勉強して日本に滞在している。中には借金を抱えていたり、故郷の村の期待を一身に背負い来日していたりと、複雑な事情を抱えている者もいる。
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話を聞いていて感じたのは、面接の作法や語学の資格がどのレベルまで必要なのかなど日本の就職活動事情を、ゴーウェルに来るまで全く把握していない学生が多かったことだ。
「中国人や韓国人だと、すでに日本の中に出身国のコミュニティがあるので情報を得やすいのですが、非漢字圏の国だとコミュニティも小さく、自国語で入手できる情報があまりないんです。日本の就職について何も知らない状態で相談しにくる外国人が多いです」（松田氏）
外国人と地方創生のマッチング
ゴーウェルのような就職支援会社を実際に活用するのは、人材不足に悩まされている中小企業や、外国人向けのサービス業・観光業が多い。特に、松田氏は「深刻な労働力不足問題を抱える地方企業には最適だ」と主張する。
「外国人留学生は、学校の多い首都圏に固まっています。そのため、地方の企業が、外国人採用という選択肢を知る機会自体がないんです。知ってもらうことさえできれば、爆発的に雇用が増え、地方創生にも役立つと考えています」（松田氏）
