疾病や障害があっても、
戦力になり得る

　仮に持病や障害があることをカミングアウトしてもらったとして、「そうしたネガティブ要因があるなら、一律不採用だ」は、早計すぎます。

　こうしたハンディキャップがあったとしても、自社で勤務する場合は特に問題にならない、もしくは一定の配慮さえすれば即戦力として活躍できるというケースも多いのです。

　たとえば、心身共に虚弱で満員電車での通勤が困難という事務系社員なら、時差出勤やリモートワークを認めれば、充分に働けるでしょう。民間企業における障害者法定雇用率は令和6年度からは2.5％、つまり40人以上の社員を雇用していたら、障害者を1人以上雇用しなければなりません。

　そして今は官民共に自社に合った障害者を紹介してくれるサービスも充実しています。ハンディキャップがある人がバリバリの戦力として働いている顧問先を、筆者はたくさん見てきています。

○医師や紹介元、本人からの「配慮すべき事項」を聞いておく

　たとえばメンタル不調の社員が出てきたとして、「頑張れ！」と励ますのは良くないという話を聞いたことがあるでしょう。今は症状別による社員の対処法もネット上にあふれかえっていて、簡単に入手できます。

　既述ですが、配慮してもらいたいことを面接で聞くのは、そうしたハンディキャップがあったとしても、各社員の配慮や職場、仕事の進め方の工夫等で、戦力になり得るからです。

　また障害者なら、紹介元から事前に「こういった配慮をしてあげてください」と案内もありますし、さらには働き方について医師からの診断書を提出いただいたり、ご自身からも配慮要望があるでしょう。

　こうした配慮すべき事案を総合的に勘案して、自社で受け入れの可否を判断してください。