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CO2排出量削減の切り札と称し、環境活動家たちが推進してきた「再生可能エネルギー」。昨今では多くの政財界人もブームに飛び乗っており、彼らの多くは太陽光発電や風力発電にともなって発生する巨額のコストを知らない。あるいは知っていても、これからの技術革新でカバーできるとうそぶくのだ。世界中を踊らせているウソの真相を、“知の巨人”が容赦なく暴く。本稿はバーツラフ・シュミル著、栗木さつき訳『Invention and Innovation』の一部を抜粋・編集したものです。
電池で飛ぶ大型旅客機が
何年たっても実現しない理由
この10年で、読者のみなさんは電池設計の飛躍的な進歩に関するさまざまなニュース記事をごらんになったと思うが、私自身はこの50年間、携帯可能なエネルギー貯蔵装置の性能に加速度的な成長をまったく見いだせずにきた。
1900年の時点では、もっとも高性能の電池（鉛蓄電池）のエネルギー密度は25ワット時毎キログラムだった。そして2022年、大規模に商業展開されているもっとも高性能のリチウムイオン電池（実験にはあまり向いていない）のエネルギー密度は12倍になっていて、年平均わずか2％の増加率に相当する。
これは、ほかの産業技術や装置の性能の成長率とほぼ同じであり、ムーアの法則（編集部注／インテル創業者ゴードン・ムーアが提唱した将来予測。集積回路の成長率は2年ごとに2倍になると予想した）の期待値よりも1桁低い。さらに、2022年の電池のエネルギー密度の10倍の密度をもつ電池（3000ワット時毎キログラム弱）でさえ、1キログラムのケロシン（ジェット燃料）のエネルギーの4分の1程度しか蓄えられない。よって、電池で飛ぶジェット旅客機の実用化のめどが立たないのは当然だ。
