お金を貯められない人は「給料の少なさ」を言い訳にする。では、貯められる人はどう考える？

「“投資”を学ぼうとしない日本人には貧乏な老後が待っている」
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30代で貯められない人は50代でも

　お金を貯められない人ほど、給料が少ないことを言い訳にします。

　しかし、金融広報中央委員会の調査（2023年）による単身世帯の世代別金融資産保有額の割合を眺めると、金融資産保有額100万円未満の世帯の割合は、20代で66.9％、30代は48.5％、40代は51.5％、50代は49.5％、60代は41.8％、70代は32.5％と、30～50代までの約半数が貯金額100万円未満の割合で、ほとんど変わりませんでした。

　このデータから考えると、年功序列で年齢とともに給料が上がっても貯金ができていないことになります。

　つまり、給料が少ないから貯金ができないわけではないのです。給料が上がっても、「給料に見合った生活を手に入れたい」と考えてしまうから貯金ができないのです。

　たとえば、世の中のあらゆる商品やサービスには、ほぼすべてターゲット層が存在します。

　具体的に言えば、年齢や性別、年収などです。

　そのため、数万円で買えるスーツもあれば、数十万円もするスーツがあるのは、単純に低所得者層をターゲットにしているか、高所得者層をターゲットにしているかの違いでしかありません。

　お金を貯められない人ほど、企業の広告戦略の餌食にされているため、年収が上がる度にスーツや時計、車などの値段が上がっていくため、いくら年収が上がっても貯金をすることができないのです。

　その一方で、お金を貯められる人は、年収が上がっても普段の生活水準を上げたりしませんから、年収が少なくても貯金はできますし、年収が上がればより多くの貯金をすることができます。

（本稿は、『投資の教室 人生を変えるマネーマシンのつくり方』を抜粋、再構成したものです）