「もう限界…」メンタルヘルス休職の落とし穴、出すべき“診断書”の内容とタイミングは?写真はイメージです Photo:PIXTA

メンタルヘルスの不調は、誰にでも起こり得る。不調を抱えたとき、仕事への“休職”や“復職”を考える際に必要となってくるのが、医師からの「診断書」だ。どのような種類の診断書があり、どんなタイミングで会社へ提出すればよいのか。1万人以上の社員たちと面談してきた産業医が解説する。※本稿は、武神健之『未来のキャリアを守る 休職と復職の教科書』(ディスカヴァー・トゥエンティワン)の一部を抜粋・編集したものです。

産業医が重要視する
5種類の診断書

 診断書とは、治療医から会社に出される公式文書です。職場のメンタルヘルス関連では、診断書の内容は社員の就業上の配慮、休職や復職など主治医の判断を会社に伝えるために提出されます。

 もちろん、会社側の要望で、産業医(編集部注/事業場において労働者が健康で快適な作業環境のもとで仕事が行えるよう、専門的立場から指導・助言を行う医師)が主治医に診断書を求めることもあります。

 診断書の発行手数料は保険診療ではありませんので、だいたい1回2000円から5000円ぐらいと医療機関により違いがあります。そのため、不要な診断書は書いてもらわない、書いてもらう診断書は意味のある診断書にするほうがいいでしょう。

 そして大切なことですが、診断書が出たら、自分の医療記録として会社に提出前に写真を撮って保存しておきましょう。また、いずれも診断書は上司ではなく、人事に渡しましょう。そして、診断書とともに産業医面談を受けることをおすすめします。

 私は産業医として様々な診断書を見てきました。大きく分けて5種類あります。