ジョブ型雇用で給料が上がらなくなった「ふつうレベルの社員」が給料を上げる「たった1つの方法」

　試験の廃止は、年功的要素の排除とともに、各部門のニーズに応じた登用が可能になることを意味します。リコーも管理職登用試験を廃止しています。

　それらの取り組みによって、各社の若手管理職登用が進んでいます。

年齢に関わらず
適所適材の管理職登用

　このように、ジョブ型によって若手登用の機会が広がっています。これまでは、特別な抜擢とみなされていたものが、今後は通常ルール内の登用として行われるようになるわけです。

　ジョブ型の適所適材の考え方は、若手登用だけでなく、役職定年にも影響を与えています。役職定年制度は、年齢だけを基準にポストオフを行う、いわば“逆年功”のルールで、これも適所適材の考え方とは相容れません。

『ジョブ型人事の道しるべ キャリア迷子にならないために知っておくべきこと』（中央公論新社）
藤井 薫 著

　リコー、東洋合成工業など、ジョブ型導入を契機に役職定年を廃止した企業や、パナソニック コネクト、レゾナック・ホールディングス、ライオンなど、そもそも役職定年制度を設けていない企業も目立ちます。メンバーシップ型とジョブ型の「一国二制度」をとる三菱UFJ信託銀行は、ジョブ型の対象者には役職定年が適用されません。

　また、オリンパスは、役職定年を廃止しただけでなく、「定年後再雇用者は、従前は課長級以上のポジションには就任できなかった。これを改め、適任者であれば役職に登用し、それに応じた処遇ができる仕組みとした」と、一歩踏み込んだ対応です。

　ライオンでは、制度改定後は育休や産休等を理由に一時的に職場を離れた社員が管理職に任用されるケースも出てきているとのことです。

　ジョブ型導入企業は、若手登用や役職定年廃止など、年齢に関わらずに適所適材の管理職登用を進めています。