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総合商社は長く「男性社会」が続いてきたが、今後のさらなる成長には女性の活躍も欠かせない。各商社は管理職への女性の積極登用や、男女間の賃金格差の是正にも力を入れている。長期連載『クローズアップ商社』の本稿では、7大商社の「ジェンダーギャップ」を比べる。最もギャップが小さかったのはどの商社か。（ダイヤモンド編集部 猪股修平）
総合商社が女性の活躍を促進
伊藤忠は“妊活”助成も
大学生の人気企業の筆頭格である総合商社の魅力は高い賃金にとどまらない。誰もが希望のキャリアを思い描ける点も、人材を引き寄せる要素の一つだ。
そもそも、商社は激務や海外駐在のイメージが強く、「男性社会」を色濃く反映してきた。ところが、近年では各社とも女性の活躍を促す動きを加速させている。
例えば、伊藤忠商事は、女性社員が海外駐在を経ても妊活に取り組めるよう、卵子凍結保管費用を負担する制度を整えている。ジェンダーを問わず優秀な人材を確保しようという姿勢が表れたものといえる。
では、実際に総合商社のジェンダーギャップはどの程度解消してきているのか。次ページでは、7大商社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、豊田通商、双日）の管理職の男女比率や、賃金格差をランキング形式で明らかにする。
