同書より転載 拡大画像表示
最近はどの企業も福利厚生と教育システムの充実が、就活生に対するアピールポイントになっているようですが、これが実態なのです。
人材育成を投資ではなく
コスト（費用）と考える日本企業
日本企業は教育にお金をかけていないのに、なぜアピールするのかというと、一応、形だけの研修は実施しているからです。
そして、もう1つは人事部の研修担当者が勉強不足なため、このような実態を知らないのです。形だけやっているので、やっている気になっているだけです。
形だけとは、どういうことかというと、まず最近の流行は、eラーニングの導入です。
また、これは以前からありますが、研修の講師を社員に任せています。内製化という表現を使う企業もあります。その根底には、いまだに研修を投資と考えず、コスト（費用）と考えている企業が多く、なるべくお金をかけないようにしているのです。
そして助成制度というものもあります。実は日本企業の方が、社員の自主性に任せてしまっているのです。つまり、受けたい研修を自分で見つけて、受けてきなさい。そうしたら、会社から研修費の全額または一部を補助しますという制度です。
社外講師（外部講師）による研修を実施している企業であっても、そのほとんどが思いつきの研修です。計画的、体系的、継続的に研修をしている企業なんて、もう本当に僅かしかありません。
もちろん、eラーニングや社内講師にも、メリットはたくさんあります。否定する気は全くありません。
大事なのは、eラーニング、社内講師、社外講師（外部講師）、この3つのバランス、そして、どんな内容または手法の研修を受けているかです。
