時にあっけにとられるほど弱々しく崩れさり、時に信じられないくらい逞しく危機を乗り越える――。予測不可能に陥った21世紀の経済に対して、経済学はまだ有効か？
学問から実業まで飛び回るエコノミストにして「ネットワーク理論」を経済学に持ち込んだ第一人者ポール・オームロッドの新著『経済は「予想外のつながり」で動く』。インセンティブを、合理的経済人を、効用を、そして経済学そのものをネットワーク理論でアップデートする野心的な本作から、刺激的なトピックを抜粋してご紹介する特別連載第2回。タバコ増税と健康被害の予想外の関係から、経済学の主要コンセプト「インセンティブ」の有効性を検討する。

インセンティブはもはや万能ではない!?

 インセンティブは間違いなく大事だ。経済学が導き出した人間行動に関するもっとも偉大な洞察は、これである。この洞察を支持する実証的な証拠は山ほどある。

 でも急いで言っておきたいのは、だからといって自由な市場と均衡を信じる経済学が正しいとはいえない、ということだ。この点はとても大事だから太字でもう一度書く。エージェントがインセンティブに反応するからといって、自由な市場と均衡を信じる経済学が正しいということにはならない。

 インセンティブは重要だと認識するのに、人間行動に関する経済学の標準理論の枠組みを丸ごと鵜呑みにしないといけない、なんてことはないのである。実際、中央計画経済体制を敷いていたソヴィエト圏では、インセンティブはお金以外の形を取っていた。生産ノルマを達成して、世間の賞賛を浴びたり社会主義労働英雄のメダルを貰ったりするのがインセンティブだったのだ。

 ここで、政策立案者が目的を果たそうとか目標を達成しようとかというとき、インセンティブは決して万能ではないことを示す。ここでのインセンティブとは、たとえば税率を変更したり補助金を出したりメダルを授与したりということだ。ネットワーク効果が弱かったり、それこそまったく働いていなかったりするときでさえ万能ではない。人間は大変革新的で独創性があり、インセンティブの変化に対して人間が示す反応は予測がとても難しい。

タバコの税率を上げれば、健康被害は減るのか？

 意図せざる結果をもっと詳しく描く事例、より厳密には、エージェントの反応があまりに独創的であるためにどんな結果になるか予測がつかない事例を見てみよう。

 2006年、ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドンのジェローム・アッダとフランチェスカ・コーナグリアが、もっとも権威ある学術誌『アメリカン・エコノミック・レビュー』にある研究論文を掲載した。テーマは、喫煙者への課税は果たして消費の抑制に役立っているのか、だ。ニコチンが喫煙者の健康に及ぼす悪影響のひどさは、すでにはっきりしている。ここ数十年、先進国の政府の多くがタバコの消費量を減らすべく努力している。彼らが用いる重要な方法の1つが、タバコにかかる物品税を引き上げることだ。タバコにかかる税金を引き上げ、タバコの値段をつり上げるのである。

 この政策は疑問の余地なく成功している。詳細にわたる学術研究がたくさん行われ、タバコの価格が上がればその消費が減ることが示されている。もちろん税金が上がった直後以降は、反応は時間とともにだんだん薄れていく。タバコには中毒性があるからだ。それでも効果自体は残る。

 この文脈では、社会的ネットワークがインセンティブの効果を後押ししているといえる。もうタバコなんて一切やめてしまってはどうですか、と人びとを説得しようというときにはとくにそうだった。

「フラミンガム心臓研究」は類を見ないデータベースであり、研究の名前にもなっているマサチューセッツ州フラミンガムで何十年にも渡って個人の健康状態を観察したものである。医学を追究する者にとって、これは研究材料の宝庫だ。しかしこの研究は、同時に社会科学者にも研究材料を提供している。この手の医学研究としては珍しく、個人本人だけでなく、それぞれの家族や友人に関する情報も含まれているからである。