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選ぶトキメキ、味わう楽しさ、買う時のワクワク感を演出し、世界中に日本酒ファンを広げたい――。敷居の高かった世界をシンプルに見える化し、それぞれに秘められた物語を伝える日本酒情報サービス「サケロジー」。5500銘柄に及ぶ膨大なデータベースを強みに、飲食店や小売店向けに日本語英語の双方に対応した日本酒銘柄メニューを提供している。日本酒に魅せられた女性起業家が、日本酒というグローバルコンテンツに賭ける思いとは。

働き方改革や会社からの要請により、ここ最近、リモートワークをするようになった、という人は多いのではないだろうか。リモートワークでは人に会えなくなるので「同僚や上司、部下、あるいは取引先とどうやってコミュニケーションするか」が最大の問題になる。テレビ会議システムを導入したり、ビジネスチャットツールを使ってみたり、といった方法で、「意外と会社に来られなくてもなんとかなるな」という感想を持つ人は多い。しかし実はもう一つ、リモートワークを始めたばかりの多くの人が直面する、意外な“壁”がある。

「いいものを作れば売れる」そういう時代はもう過去のものになってしまった。ネットで顧客がつながる今の時代は、顧客の動向をいち早く察知して、購買行動につなげることが企業に求められる。ここで重視されているのが「カスタマーエクスペリエンス（CX）」、いわゆる顧客体験だ。なぜ今顧客体験が必要なのだろうか。

事業活動に支障を来しかねない環境課題としてCO2 削減の次に企業が取り組み始めているのが「水リスク対策」だ。気候変動や都市人口の急激な増加などによって、特に開発途上国の水リスクが顕在化している。一方、国内では「老朽化した水道施設の更新」が喫緊の課題だ。今、日本の企業や水道事業はこの水リスクに対してどうマネジメントしていくべきなのか。

テクノロジーの進歩とともに、英語学習の方法も多様化している。しかしアプリやオンライン会話による学習は、手軽な半面、「長続きしない」「効果が表れにくい」という声も上がる。これらの勉強法から英会話教室「イーオン」に乗り換えた２人のビジネスパーソンに、スクールで学ぶことのメリットや、学習の成果について聞いた。

気候変動によって企業の水リスクが顕在化し、その対策は持続的な企業の成長に欠かせないものになっている。八千代エンジニヤリングは、行政を中心に豊富な事業実績を持ち、高い専門性を有する技術コンサルタント集団。“企業の水問題”をワンストップで解決する。

1962年に創業したオリジナル設計（OEC）は、上下水道関連を専門とする建設コンサルタントだ。最大の強みは専門スキルとさまざまな技術系資格を持つ人材。社員一人一人が設計技術とコンサルティング力を磨き、国内外の変化し続ける多様なニーズに応えている。こうした人材を武器に7期連続して安定した水準の黒字を達成中だ。

独自開発した節水装置で高いコスト削減効果を実現し、取引先を開拓してきたアクアリンク。その節水効果を維持するフィールドサポートも好評だ。今後は「コスト削減」と「環境（水）問題」の両面からの提案型営業を目指す。ウルトラファインバブル（微細な気泡）を活用した環境に優しい節水装置も近々発売する予定だ。

ダスキンのフランチャイズ加盟店（東京第1号加盟店）を現業として、2001年より中小企業経営者向けに経営コンサル事業を行う武蔵野は、史上初めて日本経営品質賞を2回受賞、 現在18年連続増収中という中小企業として驚異的な実績を誇る。1989年の就任当時、赤字続きのダメ会社だった武蔵野をピカピカの優良企業に変身させた小山昇社長が、悩み多き中小企業の経営者に、経営の極意を惜しげもなく語る。

これからのキャリア形成は、外部環境の激しい変化による企業の短命化や技術革新による職業の変化、働く期間の長期化などから、より主体的に考えることが必要だ。そうした中、「学び」によって自律的にキャリアを形成していくビジネスパーソンが増えている。彼らが目指しているのは、普遍的にビジネスの現場で通用する「ポータブルスキル」の習得だ。このスキルがなぜ重要なのか、何をどのように学べば身に付くのか。グロービスで企業の人材育成に長年携わっている井上陽介氏に聞いた。

仕事のストレス、プレッシャー、残業、出張……仕事に真剣に取り組むビジネスパーソンには乗り越えなければならないものがたくさんあるが、「体調を崩したから」は言い訳にならない。いつでも健康なカラダで、全力で仕事に取り組みたい。そんなビジネスパーソンにオススメしたいのが「ボディメンテ」。過酷な環境に耐えて戦うアスリートを助けるボディメンテは、ビジネスパーソンも助けてくれる。

デジタル・トランスフォーメーション（DX）の時代を迎えたいま、企業の財務経理部門においては、これまでにない投資やビジネスを進める”攻め”の意思決定を下していくことが、新たな課題となっている。注目のAI（人工知能）ベンチャーとして大企業と協業することも多いABEJA（東京都港区）のCFO（最高財務責任者）とUse Case事業部長に、デロイト トーマツ CFOプログラムの中核メンバーである2人が、DX推進のために大企業とスタートアップ企業はどう協業すべきかを聞いた。

ICT業界だけではなく、経営やビジネスの世界でも流行語となってきた「デジタルトランスフォーメーション（DX）」。しかし自社に置き換えると、実際に何に役立つのかよくわからない人も多いのではないか。本記事では、人材開発会社のパーソルキャリアが、DXをサポートするKDDI DIGITAL GATEと組むことで、1年足らずのうちに新サービス開始にこぎつけた事例を紹介する。DXに取り組むメリットが見えてくるはずだ。

今や海外でも有名なトヨタ自動車の「カイゼン」のように、日本の製造業の現場では、少しでも作業効率を上げるために課題を探し、解決策を模索し続けている。その結果、日本の製造業の生産性は高まってきた。しかし、日本のホワイトカラーの生産性はかなり低いと世界から評価されているが、ダラダラと効率の悪いムダな会議が多いことがその一因となっている。

ITと聞くと「自社の売り上げや利益を計算したり、商品の在庫数を管理したりするもの」と考える経営者は多い。しかし、近年の機械学習や深層学習などのAI（人工知能）の急速な発達で、従業員の働き方をより楽にすることも可能になっている。ITの使い道は、コスト削減から業務の品質向上へと変わっているのだ。

機関投資家向けファンドで高パフォーマンスを上げた運用チームが、新たなファンドで注目を集めている。三井住友DSアセットマネジメントが販売する「アクティブ元年・日本株ファンド」だ。その実力を見ていこう。

人手不足、Windows10への移行、そして「ひとり情シス」問題。中小企業やスタートアップにとって喫緊の課題といえるこれらの悩みを一気に解決できる月額制のサービスが、いま注目されている。それが、NTT東日本の「おまかせデータレスPC」だ。

顧客や取引先、従業員とのコミュニケーションを活発化できるSNS企業公式アカウントの運用は、今後も増加していくことは間違いない。しかしSNSにはメリットだけではなく、利用方法を誤ると重大な事件に発展するリスクも潜んでいる。バイトテロや経営者のパワハラ投稿など、SNSによる炎上リスクを排除するため、企業はどのような方針で、またどのような運用体制で臨むべきか。

企業におけるAI（人工知能）活用が実践期に入る中、さまざまな障壁から取り組みが足踏みする組織も見受けられる。AI・データ活用を推進する上で鍵となるのは何か、また活用プロジェクトを成功させるために社外からどのようなサポートを得るべきか──企業のAI・データ活用を支援するDataRobot Japanのシバタアキラ氏とソフトバンクの藤平大輔氏に聞いた。

採用市場における勝者の条件とは何だろうか。それはズバリ、適切な学習機会とキャリア開発機会を提供できることだ。この2つの機会を提供し続けている企業は、採用戦線を勝ち残るばかりでなく、社員の定着率が高まり、人材の戦力化が進むのである。